第8回塗料・塗装設備展 コーティングジャパン【大阪】に出展します

膜厚測定の革命　高度な光熱放射法を利用

『コートマスター Flex』は金属、樹脂、木材、CFRP、セラミックなど素材や表面に左右されなく、未乾燥状態での膜厚測定も可能になります！ 現場の塗装測定、インラインでの測定等幅広い測定が可能です。 【特長】 ■湿潤／乾燥状態のコーティング厚さも非接触で測定可能 ■曲面やコーナー、エッジ部などにも対応 ■塗装ラインの稼働中でもリアルタイムに測定が可能 ■施工時間を大幅短縮でやり直しや突き返しなどを回避 ■塗布後すぐに確認可能で、材料の消費を最大で３０％削減可能 ■１箇所あたりの測定時間は数秒で、測定エリアはφ１～５０ｍｍ ■測定対象物との距離は２～１５ｃｍで、照射角度は±３５°（直角９０°の必要なし） ■重さ約１．５Kgと軽量／コンパクトで現場作業に最適 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• 膜厚計

【膜厚計の基礎知識集進呈中】専用プローブにより測定素地金属を自動認識！耐熱用など測定用途に合わせた接続プローブの選択が可能です。

サンコウ電子研究所の『SWT‐NEOシリーズ』は、塗装／ライニング／メッキや アルマイトなどの絶縁性皮膜に用いることが出来る、膜厚計です。 測定用途に合わせ、鉄素地用プローブまたは非鉄金属素地用プローブ、 鉄・非鉄素地両用から接続プローブの選択が可能になっています。 スリムなボディ設計で手持ち作業の疲労低減。 分かりやすいガイド表示画面で操作も簡単です。 【特長】 ■専用プローブにより測定素地金属を自動認識して測定 ■統計機能内蔵 ■わかりやすいガイド表示画面 ■上限値/下限値リミット機能 ■スリムなボディ設計 ☆「膜厚計　基礎知識Q＆A集」を進呈中です。 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• 膜厚計

ポータブルなプローブ一体型膜厚計

ポータブルなプローブ一体型デュアルタイプ膜厚計 素地金属を自動で判別して測定 バックライト付で暗所での測定も可能 FN型は単機能、Pro型は高機能 Pro型は測定値・検量線メモリ機能，ＰＣへのデータ転送 ・測定方式：電磁式・渦電流式両用 ・測定範囲：0～900μm～2.5mm（鉄素地）2.0mm（非鉄金属素地） ・測定精度：±1μmまたは±3％ ・表示方式：LCDデジタル ・プローブ：1点定圧接触式 ・電　　源：単4アルカリ乾電池×2 ・寸法重量：63×84×30，125g ・付加機能：切替により0.1μm表示（100μｍ未満）

• 膜厚計

プローブ一体型の鉄素地専用モデル

プローブと本体が一体になったポケットサイズの小型デジタル膜厚計です。 ゼロ・標準調整はワンタッチボタンの簡単操作。 手のひらサイズの軽量ボディと，シンプルなキーレイアウトで片手による簡単操作が可能です。 ・測定方式：電磁誘導式 ・測定範囲：0～999μm～2.5mm ・測定精度：0～100μｍ；±1μmまたは指示値の±2％ 101～2.5mm指示値の±2％ ・表示方式：LCD，表示ホールド ・プローブ：1点定圧接触式 ・電　　源：単4アルカリ乾電池×2 ・寸法重量：63×84×30，125g ・付加機能：バックライト切替付，オートパワーオフ切替付，レンジ切替により0.1μm表示（100μm未満）

• 膜厚計

橋梁、船舶、鉄塔、プラント等の塩害防止塗装の可否を簡単、迅速にチェックできます。（JIS Z 0313に準拠） PSPC対応

表面に付着した塩分を簡単・迅速に測定できる表面塩分計です。鋼構造物は、塗装前に表面を洗浄する必要があります。特に、塩分濃度は腐食防止の上から、塗装前の清浄度の指標の一つとして非常に重要です。船舶、橋梁、大型タンクなどの鋼構造物の表面に付着している塩分を3種類の方式で簡単に、しかも、ダイレクトに測定します。

• その他計測・記録・測定器

低周波高電圧パルス放電式のピンホール探知器をご紹介します。

サンコウ電子研究所が取り扱うピンホール探知器である 『TRC-250A／250B・TRC-70A／70B』についてご紹介します。 「TRC-250A／250B」は、探知電圧5～25kV(波高値)であり、対象とする 塗膜厚さは1mm以上です。 また「TRC-70A／70B」は、探知電圧1～7kV(波高値)であり、対象とする 塗膜厚さは1mm以下です。 【仕様(抜粋)】 <TRC-250A／250B> ■方式：低周波高電圧パルス放電式 ■探知電圧：5～25kV（波高値） ■電源：内蔵 NiMH(ニッケル水素)電池（バッテリーチェック機能付） ■充電電源：AC100～240V、50/60Hz、30～20VA ■対象塗膜厚さ：1mm以上 ■寸法：370(W)×190(H)×150(D)mm ■本体重量：4.9kg ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• その他検査機器・装置

水分測定の基本型！接続するプローブにより各種水分測定に柔軟に対応

『MR-200II』は、コンパクトボディの電気式水分計です。 上下限リミット機能で乾き、湿り具合を簡単にチェックします。 コンパクトボディに読み取り易い大型LCD表示。 接続するプローブにより各種水分測定に柔軟に対応します。 MR-200IIに接続して使用する｢標準プローブ｣は、別売でご用意しております。 【特長】 ■接続するプローブにより各種水分測定に柔軟に対応 ■コンパクトボディに読み取り易い大型LCD表示 ■上下限リミット機能で乾き、湿り具合を簡単にチェック ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• その他計測・記録・測定器

[重点講義内容] 一．太陽光パネルのリサイクルの推進について 環境省 環境再生・資源循環局 総務課 制度企画室 室長 岡崎 雄太 氏※崎はたつさき １．太陽光パネルの廃棄・リサイクルに関するこれまでの取組 ２．太陽電池廃棄物の再資源化等の推進に関する法律 ３．質疑応答／名刺交換 二．太陽光発電の拡大とパネル資源循環の好サイクル形成 株式会社みずほ銀行 産業調査部 素材チーム アナリスト 川合 秋帆 氏 １．太陽光発電を取り巻く政策動向 ２．太陽光発電業界の動向 ３．太陽光発電とパネルの資源循環について ４．資源循環に向けた事業者の取り組み事例 ～ガラスのリサイクルに向けて ５．資源循環に向けた事業者の取り組み事例 ～効率的な回収に向けて ６．資源循環に向けた事業者の取り組み事例 ～太陽光発電設備に対する保証・保険と関連動向 ７．太陽光パネルの資源循環に関する問題意識と課題解決方向性 ８．質疑応答／名刺交換

[重点講義内容] 一．海底ケーブル市場の新潮流　現在地と展望 （株）三菱総合研究所 モビリティ・通信政策本部 主任研究員 牧山 宅矢 氏 １．なぜ今、海底ケーブルが注目されるのか ２．海底ケーブル市場の全体像 ３．主要プレイヤーと産業構造の変化 ４．今後の展望と期待 ５．質疑応答／名刺交換 二．国際通信を支える海底ケーブルとKCSの取り組み KDDI ケーブルシップ（株） 取締役執行役員常務 技術運航本部長 出頭 智範 氏 １．事業紹介 ２．海底ケーブルの概要 ３．海底ケーブルの各種作業 ４．海底ケーブル産業の現況と課題 ５．質疑応答／名刺交換

[講　師] 一般社団法人デロイト トーマツ戦略研究所 フェロー 平木 綾香 氏 [重点講義内容] 米国の第2次トランプ政権による高関税措置や国際機関からの脱退、ベネズエラでの軍事作戦、そしてイラン攻撃により、世界はまさに「破壊の最中（Under Destruction）」にある。 経済や最先端技術などが安全保障化する中、本講演では「モジュール型の安全保障」「トータル・ディフェンス」「人工知能（AI）の台頭」の三つの観点から、欧州を軸とする日欧米の防衛産業動向を読み解き、日本の防衛産業の可能性と課題を検討する。 [講演項目] １．日本の安全保障環境の変化 ２．これからの安全保障体制を考える際の３つの論点 　（１）モジュール型の安全保障アーキテクチャ 　（２）トータル・ディフェンス 　（３）AI ３．日欧米の取組み 　（１）欧州：欧州防衛産業戦略と戦略的自律 　（２）米国：トランプ政権の国家安全保障戦略（2025 NSS）と防衛イノベーション 　（３）日本：令和8年度予算のポイントと戦略3文書改定に向けた動向 ４．防衛産業の将来像-参画をめぐる可能性と課題 ５．質疑応答

[講　師] アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業 パートナー弁護士 小林 英治 氏 [講演項目] １．太陽光発電事業におけるFIT／FIP制度 　（１）再エネ法に基づくFIT／FIP制度の概要 　（２）太陽光発電事業に関する再エネ法の改正経緯 　（３）現状の再エネ法における実務上の重要ポイント ２．太陽光発電事業に関連する規制における改正等 　（１）森林法 　（２）電気事業法 　（３）環境影響評価 　（４）景観法 　（５）その他 ３．質疑応答

[講　師] 長島・大野・常松法律事務所 弁護士 日置 巴美 氏 [講演項目] １．個人情報保護法の改正概要及び関連する法改正 　（１）データ利活用のための政府戦略及び法改正 　（２）個人情報保護法の改正概要 ２．個人情報法改正ポイント 　（１）適正なデータ利活用の推進 　（２）リスクに適切に対応した規律 　（３）不適正利用等の防止 　（４）規律遵守の実効性確保のための規律 ３．実務への影響・留意点 　（１）データ利活用に関するケース（ＡＩ開発とサービス提供、医療・ヘルスケア領域での商品・サービス開発等） 　（２）個人データの取扱いの委託を含む取引（漏えい等報告対象自体の対応、契約条項の見直し） 　（３）従業員及びその家族の情報を取り扱うケース（本人認証等） 　（４）個人情報保護委員会の権限行使への対応（プラットフォーマー・ＳＮＳ事業者への要請等） ４．その他 　（１）プライバシーガバナンスの実践（体制・ルールの整備又は見直しと施行準備） 　（２）２０２６年改正と残された課題 ５．質疑応答／名刺交換