振動試験、耐震試験、輸送振動再現試験を実際に確認できる、第二回デモ加振見学会のご案内 8月9日(水)14時～ 横浜にて

輸送中の貨物の振動を忠実に再現！

日本海洋科学 YOKOHAMA LAB（神奈川県横浜市磯子区）では、輸送中に貨物が遭遇する振動や動揺を再現して試験をすることにより、輸送貨物の最適な積付方法の検討やダメージの原因究明に貢献します。 ※会社分割により、(株)MTIの振動台を利用した実証試験事業を、2022年4月1日をもって、(株)日本海洋科学に承継致しました。 2011年1月1日以降に製造、修理又は改造される液状の危険物を収納するＩＢＣ容器に適用される試験基準に新たに加わった当該規格を満たす振動試験を実施できる体制が整いました。 （尚、この振動試験は、2010年8月末に、財団法人 日本舶用品検定協会からもご確認いただいております。） 【保有する実輸送振動波（貨物振動再現試験用）】 鉄道輸送の振動波：北米内陸横断鉄道ダブルスタックトレインの振動 トレーラ輸送の振動波：首都高速走行中のトレーラの振動 【保有する規格振動波】 JIS Z 0232 ●詳しくはカタログをダウンロード、もしくはお問い合わせください。

• 振動試験
• 強度試験装置
• 衝撃試験

国内最大級の大型振動台で他社では困難な東日本大震災などの地震動も100％再現！耐震性試験の他、輸送試験も実施可能。

日本海洋科学YOKOHAMA LAB（神奈川県横浜市磯子区）は、東日本大震災をはじめとする様々な地震波形再現などの受託振動試験を実施。 耐震性能が要求される製品の強度計算検証に必要な加速度応答スペクトルや加速度時刻歴、変位、共振点などのデータを提供し、高度な評価試験を行うことができます。 ※会社分割により(株)MTIの振動台事業を2022年4月、(株)日本海洋科学に承継しました。 加振台は2.6×6.2mと大型で、2h加振、待ち時間最小の多数回加振（過去最大123加振／日）も可能で、 トレーラ、鉄道、船などの実輸送振動やJIS、ASTMの輸送振動試験にも対応します。 写真は約8トンの水を利用した試験の様子（(株)エース・ウォーター様の許可を得て公開）です。 【実地震波形】 東日本大震災/新潟県中越地震/阪神大震災/能登半島地震など 【保有する人工地震波】 ○NTTドコモ人工地震波、NTT 〇NEBS（GR-63-CORE zone4） 【輸送規格試験】 〇JIS Z 0200/0232、ASTM D4169など ●詳しくはお問い合わせください。

• 振動試験

自動車サイズも積載可能な大型三次元振動台で、大震災クラスの加速度を100％再現することが可能な振動試験！

日本海洋科学が保有する大型三次元振動台では、他社では困難な東日本大震災などの過去の大震災を変位・加速度・速度ともに100％再現します。 ※会社分割により、(株)MTIの振動台を利用した実証試験事業を、2022年4月1日をもって、(株)日本海洋科学に承継致しました。 【仕様】 ・最大積載荷重：20ton ・最大変位：水平±200mm、鉛直±250mm ・20ft海上コンテナ積載可 ・積載面：2600mm x 6200mm ・最大加速度：水平3G、鉛直4.5G ・最大加速度：水平2G、鉛直3G(5t負荷時) ・液体を含む試験体でも加振ができる 【製品実績】 ・事務機器、家具、什器、医療機器、自動販売機、免震装置 ・19インチサーバーラック、通信機器・アンテナ、配線架台 ・空調機器、各種装置・機械・架台 ・立体駐車場、乗用車・特殊車両 ・制御盤、変圧器、蓄電池、UPS、発電機 ・鉄道機器・車両床下装置 ・輸送用ラック、パレット、ＩＢＣ容器 ・エキスパンションジョイント、墓石、ディスプレイスタンド、など ◎その他、詳しくはお問い合わせまたはカタログをご覧ください。

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• 強度試験装置
• 衝撃試験

[講　師] 株式会社MANAGEMENTIVA 代表取締役 （元レアル・マドリードCF コミュニティマネージャー） 酒井 浩之 氏 [重点講義内容] スポーツビジネス大国であるアメリカ合衆国を中心に北中米で開催され大盛況に終わったサッカーワールドカップ2026。舞台裏では、想像を大きく超えるような事が起こっていたのも事実です。 現地スタジアム周りでは新たな発見となるアクティビティのトレンドが多く確認されました。今までのビジネスと何がどのように変わったのか。それは成功したのか、そうでなかったのか？今後のヒントになることは何か。日本のスポーツ界はどの部分を取り入れるべきなのか？ さらに、注目を浴びた政治との関わり。本来であれば切り分けるべきであると言われてきましたが・・・ ワールドカップを事例に最新ビジネス状況をお話しさせていただきます。

[講　師] NTTサーキュラスト株式会社 代表取締役社長 宮崎 敬樹 氏※崎はたつさき 取締役 古賀 沙織 氏 [重点講義内容] 資源循環は脱炭素や資源安全保障の観点からますます重要性を増しており、特に銅をはじめとする非鉄金属への期待が高まっています。一方で、資源の循環を支える「モノの流れ」と、その価値を伝える「情報の流れ」が分断されているため、再生材の由来や環境負荷などの特性情報が十分に伝わらず、循環価値が市場で適切に認識・評価されていないという課題があります。 本講演では、NTTと三菱マテリアルがNTTサーキュラストを設立した背景とともに、情報とモノの流れをつなぐ事業構想をご紹介します。また、国際標準化（ISO）の動向を踏まえ、循環価値が選ばれる市場の実現に向けた今後の展望をお話しします。

[講　師] ＴＭＩ総合法律事務所 パートナー弁護士 野呂 悠登 氏 [講演項目] １．ＥＵデジタル関連規制とＥＵサイバーレジリエンス法 　（１）ＥＵデジタル関連規制と近時重要なＥＵサイバーレジリエンス法 　（２）ＥＵサイバーレジリエンス法とは 　（３）問題となるケース ２．ＥＵサイバーレジリエンス法の適用対象 　（１）デジタル要素を持つ製品 　（２）市場に置く／直接又は間接の論理的又は物理的データ接続 　（３）重要製品／クリティカル製品 ３．ＥＵサイバーレジリエンス法の具体的規律 　（１）製造業者の義務 　（２）輸入業者の義務 　（３）販売業者の義務 ４．ＥＵサイバーレジリエンス法の実務対応 　（１）実務対応の方法（対象製品の特定／ギャップ分析／実装） 　（２）実務対応の例（技術的上の実装／文書上の実装／運用上の実装） ５．質疑応答／名刺交換

[講　師] 株式会社データドリブン・コンサルティング 代表取締役 堀内 公博 氏 [重点講義内容] 社内の精鋭や、外部のコンサルとともに作成した戦略には自信がある。しかし、思うように成果があがらない。このような課題に直面する多くの企業には共通する課題があります。それは、戦略を実現する実行力が足りていないことです。一方、一口に実行力を上げると言っても、営業、人材、組織、マーケティング・・・と複雑な要素が絡み合い、良い解決のガイドがありません。 本講演では、そのような悩みを持つ経営者、ミドルマネジメントに向け、誰でも実践しているはずのＰＤＣＡを徹底的に磨きぬき、圧倒的実行力をもつ組織の構築法を紹介します。

[講　師] ＲＡＵＬ（株） 代表取締役社長 （一社）エネルギー情報センター 理事 江田 健二 氏 [重点講義内容] 再生可能エネルギーの導入拡大を背景に、低圧で接続する小型の系統用蓄電池や家庭・店舗・事業所の蓄電池、太陽光発電、EV等を束ねて活用するVPPへの関心が高まっています。本講演では、低圧系統用蓄電池とVPPの違い、設備・運用の仕組み、収益が生まれる構造、主要プレーヤーの役割を基礎から整理します。 さらに、豪州、米国、英国等の海外事例を取り上げ、日本との違いや事業化のポイントを解説します。複雑な制度や技術の細部には深入りせず、参入方法、課題とリスク、今後の市場展望を実務的な視点から分かりやすく紹介します。 [講演項目] １．低圧系統用蓄電池とVPPの基本整理 ２．低圧系統用蓄電池の設備と事業の仕組み ３．蓄電池・VPPはどこから収益を生み出すのか ４．VPP・アグリゲーションビジネスの全体像 ５．海外における蓄電池・VPPの活用事例 ６．事業化の課題、参入方法と今後の展望 ７．質疑応答／名刺交換