【ものづくり太郎さん×テクノア山崎 登壇】2023 ぎふ ものづくり × DX フェス

業種や形態に特化しているため、早く安く確実に使える生産管理システム

シリーズ合計4,500社超の実績を持つ生産管理システムです。 個別受注生産をキーワードに、特注品を製造している組立業・加工業様向けのソリューションをご用意しております。

• 生産管理システム

AI画像認識を活用。IoTに詳しくなくても導入・運用が可能！※『IoTアイデアブック』を無料プレゼント中

『A-Eyeカメラ』は中小製造業様の製造現場にある、メーカーや年代の異なる機械や設備でも一元的に稼働データ収集ができるIoTプラットフォームです。 機械や設備の稼働情報の収集から求められる「稼働率の見える化」だけでなく、加工する製品の個数や時間などの生産計画とその実績から求められる「生産効率の見える化」を実現。 また、『A-Eyeカメラ』に蓄積されたデータを活用し、 作業予定や見積等に使用している標準工数や時間単価の妥当性を分析すれば、精度の高い原価把握により、適正な見積での価格交渉や他社との差別化を実現します。 ★このIoTの活用シーンを分野別にまとめた小冊子 『IoTアイデアブック』を無料プレゼント中です。 ▶応募方法 「お問い合わせ」フォームの「ご要望」に「IoTアイデアブック希望」と 　ご記入ください。郵送にてお届けいたします。

• その他生産管理システム

中小製造業向けの生産スケジューラ

『Seiryu(セイリュウ)』は、多品種少量生産を行う中小企業に適した生産スケジューラです。 設備などの現場の負荷状況や作業予定をシステム上で確認でき、飛び込み案件・ 特急品の対応時の計画修正もスムーズ。 また、計画立案の優先順位・制約事項といった判断基準を登録することで、共通の基準ですばやく生産計画の立案を行うことができます。 【特長】 ■販売管理システム・生産管理システム等と連携可能 ■設備の負荷状況を判断し、設備を自動で割り当て ■属人化の解消、計画業務の省力化に貢献 ■予定時間と実績の対比が行え、PDCAに繋げられる

• 生産スケジューラー

【AIで図面管理を効率化】簡単操作で「AI（人工知能）」が過去の類似図面を検索

【AIで図面も管理！DX推進をサポート】 AIの画像認識技術を利用して類似した図面（平面図）を、検索・抽出するソフトウェアです。 【AI類似図面検索ツールの導入効果】 ▷簡単操作で「AI（人工知能）」が過去の類似図面を検索 ▷検索工数を削減し、見積精度&速度を向上↑ ▷類似図面から注意点などを共有し、作業精度も向上↑ ■独自の技術（特許出願中） AI類似図面検索には、テクノア独自の「部品の局所的な形状と全体的な形状を捉えるAI」を搭載しています。 ディープラーニングを用いた物体検出アルゴリズムで２D図面データの対象となる部分を自動で囲い込み、類似した図面を検索・抽出します。

• その他生産管理システム

手書き日報のデータ化から始めるDX！ タッチパネルで作業実績登録、作業実績や検査結果をそのままデータ化。

中小製造業向けに、知識や人手の不足から、システム導入が難しいと感じている企業にも導入いただけるよう開発したDX化を推進するシステムです。 『Ez-Collect』は、 ・シンプルな機能性と、簡単な操作性で、製造現場への導入負担が少ないシステムです。 ・製造現場の生産計画情報と、作業実績や検査成績などの実績情報をデータ化します。 ・登録したデータは、生産性向上、品質向上に向けたデータ分析にご活用いただけます。 主な特長 1.必要な業務でのスモールスタートが可能 製造現場で必要な「生産計画作成」「作業指示書発行」「作業実績登録」「検査実績登録」業務に対応しています。必要な業務のみでのご利用も可能です。 2.タッチパネル入力、Excelデータ出力で作業者の負担を軽減 「作業実績」「検査実績」はタッチパネル入力で作業者の方の負担を軽減します。また、蓄積したデータをExcelファイルに出力することが可能です。 3.システム連携によるデータ活用で生産性向上 生産スケジューラ「Seiryu」等と連携し、生産計画と実績情報の予実対比を行うことで、課題発見や生産性向上に貢献します。

• 生産管理システム
• 工程管理システム

累計出荷本数4500社超の『TECHS』シリーズに、初期費用を抑えて導入できるクラウド版が登場。利益率改善のポイント解説資料進呈

新製品『TECHS-S NOA』は、『TECHS』シリーズからのノウハウを継承しクラウドでの運用にも対応した生産管理システムです。 運用管理の負担が少なく、1アカウントから利用でき、導入・運用コストを抑えられます。 これまでシステム導入が難しかった小規模の製造業様でも簡単に導入・稼働が実現できます。 【特長】 ■1アカウントから利用可能。 ■利用料はサブスクリプションモデルを採用 　※月額45,000円(税別)～ 　※別途セットアップ費用や教育費用などが生じます。 ■Webブラウザ対応で、いつでもどこでも簡単に操作可能 ■帳票レイアウトを自由にカスタマイズ可能 ■小規模製造業様の導入準備の負荷軽減をサポート！ 「マスタ登録代行」や「運用マニュアル作成代行」などを準備 ■簡易ERPとして複数の業務や部門を跨いで生産管理業務をサポートします。 ★当社では、生産管理システムの活用による利益率の改善提案を行っています。 　利益率改善に向けたポイントを解説した資料を進呈中。PDFダウンロードよりご覧ください。

• 生産管理システム

積水フーラー株式会社は5月27日よりPACIFICO YOKOHAMAで開催される「人とくるまのテクノロジー展2026　YOKOHAMA」に出展いたします。（小間番号285　積水化学工業ブース内） 【出展製品】 モビリティG ・リシール可能なガスケットHM（EV Seal 500） ・内装用（Thermonex/Swiftlock） ・バッテリー保護材料（EV Protect 4006SFR、他） エレクトロニクス / カーエレクトロニクス ・カメラモジュール用接着剤 ・ディスプレイ用接着剤 ・コンフォーマルコーティング剤 ・光学用接着剤 皆様のご来場を、心よりお待ちしております。

拝啓 新緑の候、貴社ますますご盛栄のこととお喜び申し上げます。 このたびフクダは「第28回 インターフェックス Week 東京」への出展に際し、容器完全性試験(CCIT)に準ずる全数検査装置と抜き取り検査機を展示をいたします。 ご多忙中のところ恐れ入りますが、この機会に是非ともご来場いただきたくご案内申し上げます。 敬具 【 展示会名 】 第28回インターフェックスWeek 東京 https://www.interphex.jp/tokyo/ja-jp.html インターフェックス ジャパン - 医薬品 化粧品 製造 展 - https://www.interphex.jp/tokyo/ja-jp/about/ipj.html 【 会 期 】 2026年5月20日（水）～ 22日（金） 10:00 ～ 17:00 【 会 場 】 幕張メッセ （〒261-8550　千葉市美浜区中瀬2-1） ８ホール 当社ブース番号〔　41-36　〕

[講　師] 森・濱田松本法律事務所 外国法共同事業 弁護士・ニューヨーク州弁護士 林 裕人 氏 [重点講義内容] 近時、蓄電池は再生可能エネルギー主力電源化実現のための調整力として期待され、市場整備や政府支援策による事業環境の変化により、蓄電池事業の機会が拡大しています。系統用蓄電池については、長期脱炭素電源オークション型、トーリング型やマーチャント型と、オフテイク方式について複数の選択肢があり、オフテイク方式に応じて、案件開発のポイントが異なります。また、FIP制度の普及に伴い、再生可能エネルギー発電設備への蓄電池の併設も進んでいます。 本講義では、プロジェクトを着実に進めるために押さえておくべき、蓄電池に関連する制度と契約作成・交渉、資金調達のポイントを解説します。また、それぞれのオフテイクスキームに応じたプロジェクト開発・プロジェクトファイナンスの組成についての課題と展望も概説します。

[講　師] 早稲田大学 名誉教授 ビジネス・ブレークスルー大学大学院 客員教授 山田 英夫 氏 [重点講義内容] 品質vs.コスト、在庫水準vs.サービス水準、標準化vs.差別化など、企業は様々なトレード・オフ（二律背反）に直面しています。従来企業では、トレード・オフに対して、（1） バランスをとる、（2）どちらかを優先する、という方法で対応してきました。しかしそれでは、根本的な解決には至りません。 本講演では、バランスをとるでも、優先するでもない、第三の方法をご提案します。50社以上の日本企業の事例を用いて、分かりやすく説明致します。長年諦めていたトレード・オフをトレード・オン（両立）にできれば、そこにはビジネスチャンスが生まれます。 [講演項目] １．トレード・オフとは？ ２．顧客と企業の間にあるトレード・オフ ３．企業内にあるトレード・オフ ４．顧客内にあるトレード・オフ ５．トレード・オフをトレード・オンにする方法 ６．探索のステップ ７．質疑応答／名刺交換

[講　師] 弁護士法人西村あさひ法律事務所大阪事務所 法人パートナー 仁木 覚志 氏 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業 アソシエイト 沼澤 周 氏 [重点講義内容] 近年、防衛協力の多角化やデュアルユース技術の進展により、先端技術の管理と国際共有の在り方が大きく変化している。 本講演では、日米技術協定第3条の基本構造と「類似の取扱い」の意義を整理した上で、経済安全保障推進法による特許出願非公開制度の導入がもたらした制度的転換を解説する。さらに、同制度と日米技術協定との関係を踏まえつつ、国際共同研究や多国間防衛協力の拡大の中で、防衛関連技術の特許出願・秘密管理をどのように位置づけ直すべきかについて検討する。 [講演項目] １．防衛協力の多角化とデュアルユース技術の進展 ２．日米技術協定第3条の基本構造 ３．「類似の取扱い」の実務的運用 ４．非公開特許制度の導入（経済安全保障推進法） ５．非公開特許制度と日米技術協定第3条の関係 ６．国際共同研究の拡大と第3条の再評価 ７．質疑応答／名刺交換