【2025年7月16日(水)～19日(土)】MF-TOKYO 2025 第8回「プレス・板金・フォーミング展」出展のお知らせ

サターラではより効果的なPBBM活用を推進するために、CMCの方にはモデリングの基礎を、PBPKモデルをお使いの方にはBiopharmaceuticsの基礎を日本語で学べる４回シリーズのオンライン講座を開催いたします。 第1回テーマは「薬物吸収の基礎と医薬品開発における薬物吸収研究の重要性」 講師に東京理科大学・薬学部の上林敦先生をお迎えし、in vitroデータの解析、PBBMモデルの構築に必要な事柄を基礎から教えていただきます。 日本語で基礎から応用まで学べるこの機会をぜひご利用ください。 日時：2025年4月17日 (木) 10：00 – 11：30 概要 ・生理学的薬物吸収モデル（PBBM）の医薬品開発・製剤開発・新薬申請における位置づけ ・薬物吸収・バイオアベイラビリティの基礎 ・膜透過性の理解 対象 ・製薬企業のCMC部門でモデリングに興味がある方 ・PBPKソフトウェア Simcypを活用したCMCの知識を得たい方 特別講師 上林 敦 先生 (東京理科大学 薬学部 生命創薬科学科 准教授) ※オンラインフォームよりお申込みください（参加費無料）

[重点講義内容] 一．量子時代における暗号通信の課題と国際的な取り組み 株式会社日本総合研究所 セキュリティ統括部 シニアエキスパート 長田 繁幸 氏 １．量子コンピュータの発展と既存暗号技術の危殆化 ２．耐量子計算機暗号（PQC）の国際的な標準化動向 ３．企業が取るべきセキュリティ対策と実装のポイント ４．日本企業の立ち位置と今後の展望 ５．質疑応答／名刺交換 二．NTTコムが取り組むQuantum-safeなシステムの実証 NTT コミュニケーションズ株式会社 技術戦略部門/IOWN 推進室 主査 森岡 康高 氏 １．Quantum-safeに関する動向 ２．IOWN PETsの概要 ３．耐量子セキュアトランスポートについて ４．NTT Com特許技術を活用した量子コンピュータでも 　　解読出来ないQuantum-safeなシステムの実証実験について ５．今後の展開やビジネスの方向性について ６．質疑応答／名刺交換

本セミナーでは、特権ID管理製品「SecureCube Access Check」が選ばれる理由について、具体的な機能や導入イメージを交えながら詳しく紹介します。さらに、金融機関をはじめ様々な企業に導入実績を持つTIS社が、成功事例の導入プロセスとその要因について解説します。特権ID管理ツールの導入を検討中の方、ツールを比較検討中の方にお役立ていただけるセミナーです。 ■アジェンダ 15:05～15:30　 ＜セッション１＞　特権ID管理の最新動向と「SecureCube Access Check」のご紹介 15:30～15:50 ＜セッション２＞　特権ID管理ソリューション導入の現場から見える、導入ポイントと気づき

[講　師] 株式会社みずほ銀行 産業調査部 アナリスト 秋山 紀子 氏 [重点講義内容] 金属AMは、DfAM活用による設計自由度の拡大により、様々な産業で技術革新を起こす可能性を秘めるものの、コスト面などの課題により、日本では量産品や製品への活用が遅れている。一方で欧米、中国を中心とする海外では量産品への活用の意欲が高まりを見せており中期的に製品設計の前提が変化する可能性があるため、相対的に日本の製造業の競争力低下につながると危惧される。 日本での金属AMの本格導入初期において重要となるいくつかの考察を以って、日本の製造業の競争力維持・強化の一助としたい。 [講演項目] １．はじめに～弊行の日本の金属AM産業に対する課題認識～ ２．金属AM技術の現状とDfAMの可能性 ３．主要な国ごとの金属AMの量産活用への取り組み ４．日本における今後のAM活用の方向性 ５．DfAMの習得・活用への取り組み事例 ６．質疑応答／名刺交換

[講　師] 防衛装備庁 装備政策部 装備政策課 装備政策課長 伊藤 和己 氏 [重点講義内容] 我が国を取り巻く安全保障環境は、戦後最も厳しく複雑なものとなっています。このような中、国家安全保障戦略にいわば防衛力そのものと位置づけられている我が国の防衛生産・技術基盤について、防衛装備庁は、その戦略的強化、現代化の実現を使命として様々な取組を行っています。 今回は、防衛装備庁において、力強く持続可能な防衛産業の構築に向けてどのような取組を実施しているのか、そして、令和７年度予算案にどのような事業を計上しているのかについて講演させていただきます。 [講演項目] １．我が国の防衛産業の現状 ２．防衛生産基盤の強化 ３．防衛技術基盤の強化 ４．装備移転の推進 ５．今後の防衛産業政策の在り方 ６．令和7年度防衛関係予算案について