7月23日(水)～7月25日(金)「テクノフロンティア2025」に出展します

誰もが 「1000kg」の荷物を運べる搬送省力化用モータ。手押し台車をはじめとする運搬機器への組み込み/置き換えに。

電動アシスト台車向け『ASPINA薄型電動ホイール』シリーズは、 車輪内にモータを組み込んだインホイール構造で省スペース化を実現。 φ200モデルは幅128.5mmで、通常の手押し台車用キャスターと同程度の幅で取り付けられます。 各モデルは専用モータドライバが付属するので、 コントローラとバッテリーを組み合わせれば電動アシスト化を実現できます。 【特長】 ■ブレーキ内蔵で安全担保 ■駆動部の省スペース化に貢献 ■タイヤの変更が可能、様々な搬送の動きに対応 ■防塵防滴仕様 IP65に対応 また、ほかにも電動ホイールのラインナップをご用意しています。 詳細は「総合カタログ」をダウンロードして、ご確認ください。 ＊＊カタログダウンロード・お問い合わせ ＊＊ 詳細をさらに深くご理解いただくために、専用カタログ・技術資料をご用意しました。 ぜひ、資料をダウンロードして、導入のヒントや新たな気づきを得てください。 製品に関するご質問などもお気軽にお問い合わせください。

• その他搬送機械

ASPINA薄型電動ホイール『CAIW-80BA』は、電動アシストユニット「tascal」に搭載。働きやすい環境づくりに貢献。

ASPINA薄型電動ホイールのインホイールモータ『CAIW-80BA』は、 株式会社ユーエイの電動アシストユニット「tascal」に搭載されています。 お使いの手押し台車に、後付けで簡単に電動アシスト化を実現できます。 ダイレクトドライブ駆動のインホイールモータでギヤレスだからバックラッシュもなく、 低振動・低騒音を実現した後付け電動アシストユニットです。 建設現場での運搬や、ラストワンマイルの宅配・物流業界など、 AGVやAMRを走らせにくい場所での搬送省力化をサポートし、 性別や年齢に関わらず、誰もが活躍できる働きやすい環境づくりに貢献します。 ＊＊カタログダウンロード・お問い合わせ ＊＊ 詳細をさらに深くご理解いただくために、専用カタログ・技術資料をご用意しました。 ぜひ、資料をダウンロードして、導入のヒントや新たな気づきを得てください。 製品に関するご質問などもお気軽にお問い合わせください。

• その他搬送機械

薄型高効率モータで400Wの高出力と従来のホイールドライブに対し約半分の長さを両立。搬送機器への組み込み設計がしやすい。

ASPINAのAGV/AMR向け 薄型電動ホイールは、 AGV（無人自動搬送車）やAMR（自律走行型搬送ロボット）に適した駆動用ユニットです。 駆動部がコンパクトになることで、 空いたスペースに天板昇降ユニットの搭載や大容量バッテリの搭載が可能になるほか、 搬送機自身をナローボディ化することで狭小通路の走行が可能になるなど、 お客様の搬送機の付加価値向上に貢献します。 【特長】 ■従来のホイールドライブユニットに対し、約半分の長さを実現 ■粉末鉄心による薄型高効率モータにより、薄型でありながら高出力が可能 ■ブレーキ、エンコーダ、ドライバの搭載など周辺機器の自由な組み合わせが可能 ■AGV/AMRの最新の安全規格（JIS D6802）へ対応可能なドライバも組み合わせ可能 ＊＊カタログダウンロード・お問い合わせ ＊＊ 詳細をさらに深くご理解いただくために、専用カタログ・技術資料をご用意しました。 ぜひ、資料をダウンロードして、導入のヒントや新たな気づきを得てください。 製品に関するご質問などもお気軽にお問い合わせください。

• その他搬送機械

【高トルク密度】ビルトイン構造の機器に好適。中空フレームレスモータがロボティクス製品の小型・軽量化に貢献します！

フレームレスモータはモータフレームを排した構造で、軽量で設計自由度が高く、ロボットの関節などの装置にビルトイン可能なモータです。 TQ社製のフレームレスモータ『ILM-Eシリーズ』は、同社製の『ILMシリーズ』と同等の高いトルク密度を実現しながら、一般用途向けに価格を抑えたコストパフォーマンスに優れたモデルです。市場を牽引するトルク密度と軽量性を備えており、ロボティクス、医療機器など、幅広い用途でご活用いただけます。 【特長】 ■優れたコストパフォーマンス ■高いトルク密度と軽量性 ■中空構造による設計自由度の向上 ※製品画像引用元"TQ-Group" ※詳しくは公式製品紹介サイト、ダウンロードのPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• ブラシレスDCモータ

【市場トップクラスのトルク密度】ビルトイン構造の機器に最適。中空フレームレスモータがロボティクス製品の小型・軽量化に貢献します！

フレームレスモータはモータフレームを排した構造で、軽量で設計自由度が高く、ロボットの関節などの装置にビルトイン可能なモータです。 TQ社製フレームレスモータ『ILMシリーズ』は、ドイツ航空宇宙センター（DLR）によって開発された高い設計自由度を可能にするフレームレスモータです。非常にコンパクトな設計でありながら、市場トップクラスのトルク密度、高精度、優れた過負荷耐性を備え、極めて厳しい環境での用途に最適なモータです。ロボティクス、航空・宇宙産業機器、医療機器など、幅広い用途でご活用いただけます。 【特長】 ■市場トップクラスのトルク密度 ■厳しい環境での用途に最適な優れた過負荷耐性 ■豊富なラインナップ ■中空構造による設計自由度の向上 ※製品画像引用元"TQ-Group" ※詳しくは公式製品紹介サイト、ダウンロードのPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• ブラシレスDCモータ

[重点講義内容] 一．太陽光パネルのリサイクルの推進について 環境省 環境再生・資源循環局 総務課 制度企画室 室長 岡崎 雄太 氏※崎はたつさき １．太陽光パネルの廃棄・リサイクルに関するこれまでの取組 ２．太陽電池廃棄物の再資源化等の推進に関する法律 ３．質疑応答／名刺交換 二．太陽光発電の拡大とパネル資源循環の好サイクル形成 株式会社みずほ銀行 産業調査部 素材チーム アナリスト 川合 秋帆 氏 １．太陽光発電を取り巻く政策動向 ２．太陽光発電業界の動向 ３．太陽光発電とパネルの資源循環について ４．資源循環に向けた事業者の取り組み事例 ～ガラスのリサイクルに向けて ５．資源循環に向けた事業者の取り組み事例 ～効率的な回収に向けて ６．資源循環に向けた事業者の取り組み事例 ～太陽光発電設備に対する保証・保険と関連動向 ７．太陽光パネルの資源循環に関する問題意識と課題解決方向性 ８．質疑応答／名刺交換

[重点講義内容] 一．海底ケーブル市場の新潮流　現在地と展望 （株）三菱総合研究所 モビリティ・通信政策本部 主任研究員 牧山 宅矢 氏 １．なぜ今、海底ケーブルが注目されるのか ２．海底ケーブル市場の全体像 ３．主要プレイヤーと産業構造の変化 ４．今後の展望と期待 ５．質疑応答／名刺交換 二．国際通信を支える海底ケーブルとKCSの取り組み KDDI ケーブルシップ（株） 取締役執行役員常務 技術運航本部長 出頭 智範 氏 １．事業紹介 ２．海底ケーブルの概要 ３．海底ケーブルの各種作業 ４．海底ケーブル産業の現況と課題 ５．質疑応答／名刺交換

[講　師] 一般社団法人デロイト トーマツ戦略研究所 フェロー 平木 綾香 氏 [重点講義内容] 米国の第2次トランプ政権による高関税措置や国際機関からの脱退、ベネズエラでの軍事作戦、そしてイラン攻撃により、世界はまさに「破壊の最中（Under Destruction）」にある。 経済や最先端技術などが安全保障化する中、本講演では「モジュール型の安全保障」「トータル・ディフェンス」「人工知能（AI）の台頭」の三つの観点から、欧州を軸とする日欧米の防衛産業動向を読み解き、日本の防衛産業の可能性と課題を検討する。 [講演項目] １．日本の安全保障環境の変化 ２．これからの安全保障体制を考える際の３つの論点 　（１）モジュール型の安全保障アーキテクチャ 　（２）トータル・ディフェンス 　（３）AI ３．日欧米の取組み 　（１）欧州：欧州防衛産業戦略と戦略的自律 　（２）米国：トランプ政権の国家安全保障戦略（2025 NSS）と防衛イノベーション 　（３）日本：令和8年度予算のポイントと戦略3文書改定に向けた動向 ４．防衛産業の将来像-参画をめぐる可能性と課題 ５．質疑応答

[講　師] アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業 パートナー弁護士 小林 英治 氏 [講演項目] １．太陽光発電事業におけるFIT／FIP制度 　（１）再エネ法に基づくFIT／FIP制度の概要 　（２）太陽光発電事業に関する再エネ法の改正経緯 　（３）現状の再エネ法における実務上の重要ポイント ２．太陽光発電事業に関連する規制における改正等 　（１）森林法 　（２）電気事業法 　（３）環境影響評価 　（４）景観法 　（５）その他 ３．質疑応答

[講　師] 長島・大野・常松法律事務所 弁護士 日置 巴美 氏 [講演項目] １．個人情報保護法の改正概要及び関連する法改正 　（１）データ利活用のための政府戦略及び法改正 　（２）個人情報保護法の改正概要 ２．個人情報法改正ポイント 　（１）適正なデータ利活用の推進 　（２）リスクに適切に対応した規律 　（３）不適正利用等の防止 　（４）規律遵守の実効性確保のための規律 ３．実務への影響・留意点 　（１）データ利活用に関するケース（ＡＩ開発とサービス提供、医療・ヘルスケア領域での商品・サービス開発等） 　（２）個人データの取扱いの委託を含む取引（漏えい等報告対象自体の対応、契約条項の見直し） 　（３）従業員及びその家族の情報を取り扱うケース（本人認証等） 　（４）個人情報保護委員会の権限行使への対応（プラットフォーマー・ＳＮＳ事業者への要請等） ４．その他 　（１）プライバシーガバナンスの実践（体制・ルールの整備又は見直しと施行準備） 　（２）２０２６年改正と残された課題 ５．質疑応答／名刺交換