【2025年11月6日(木)〜7日(金)】「MUSUBI - JAPAN QUALITY -」出展のお知らせ

〈デモ可能〉基板の供給・分割・排出を自動化（最大400×300mmに対応）。切断位置も自動補正。テストカット可能　※動画掲載中

当社のルーター式基板分割機に、高速・高精度で切断でき、 自動化（マニュアルでの操作も可能）にも対応した『SAM-CT34XJ』が新製品としてラインアップに加わります。 基板の供給・切断・排出を自動で行えるのはもちろん、 カメラで基板を表示しながら簡単にティーチングが可能。 画像処理機能による、切断位置の自動補正にも対応しています。 【特長】 ■ルータービットの高さを自動で切り替えられ、刃物の長寿命化に貢献 ■刃物の抜け・折れ、基板浮きの検知機能を標準装備 ■QRコードを読み込み、切断プログラムを自動で切り替え可能 ■オプションで自動ビットチェンジャーの搭載が可能 ■マニュアルでの操作も可能 ※詳しくは「PDFダウンロード」ボタンより資料をご覧ください。 ※デモ機でのデモ実施をご希望の際は「Webからお問い合わせ」より「デモ希望」をチェックの上お問い合わせください。

• その他加工機械

2025年10月17日(金)・18日(土)に宮城県大崎市のタカカツアリーナ大崎で開催される「おおさき産業フェア2025」に日幸電機仙台営業所が出展いたします。 日幸電機仙台営業所は、「融雪のスペシャリスト集団」として東北一円で融雪設備の提案・設置を行っております。 また電動モーターの修理・メンテナンスや電設資材(圧着端子・ブレーカーなど)も取り扱っております。 「トランスの日幸電機」にイメージが強い弊社ですので、是非この機会に「おおさき産業フェア2025」弊社ブースにお立ち寄りください。 ◎おおさき産業フェア2025 https://osaki-industries.com/ 日時：2025年10月17日(金)・18日(土)10:00～16:00 会場：タカカツアリーナ大崎〈大崎市古川総合体育館〉 　　　宮城県大崎市古川旭４丁目５−２ 入場料：無料 主催：一般社団法人おおさき産業推進機構・大崎市

「産業交流展」に出展致します。（2025年11月26日（水）～28日（金）） 　期間：2025年11月26日（水）～28日（金） 　会場　　　：東京ビッグサイト（東京国際展示場） 　　　　　　　東京ビッグサイト西展示棟　機ー59 　出展品目　：AGV＋熱風循環式乾燥炉、熱流体シミュレーションの活用、 　　　　　　　自社製「独自加熱技術 クロスフローファン」の紹介 　その他　　：展示ブースでは、自社製「独自加熱技術 クロスフローファン」の実践×熱流体シミュレーションの 　　　　　　　可視化モデル等を紹介させて頂きます。

興和株式会社は、中国のShanghai New International Exhibition Center (SNIEC)で開催される『Aquatech China 2025』に出展いたします。 同展示会は、中国と東南アジアにおけるプロセス、飲料、廃水に関する 主要な国際展示会です。 きれいな水に対する需要の増加と、環境保護の推進、新しい規制の強力な 施行が相まって、中国における廃水技術を専門とする国際企業にとって 大きなチャンスが生まれます。 皆様のご来場を心よりお待ちしております。

興和株式会社は、東京ビッグサイトにて開催される『InterAqua 2026 第17回水ソリューション総合展』に出展いたします。 当展示会は、持続可能な企業活動を支える国内最大級の水ビジネス専門展です。 工場・施設における水処理の課題解決、水資源の回収・再利用、環境リスク対策、 省エネ・エネルギーコスト削減に関する技術、製品をご覧いただける 企画展示「産業向け水処理ソリューション」を実施します。 皆様のご来場を心よりお待ちしております。

[講　師] 株式会社KKRコンサルティング 代表取締役 山田純也税理士事務所 所長 税理士 山田 純也 氏 税理士 池田 美香 氏 [講演項目] ●近年の再エネ設置手法を解説し、補助金制度と税制優遇制度を解説 ●補助金制度に関しては、関東を中心に、自治体の補助金も解説 【１】最新の再エネスキームについて 【２】再エネ関係の補助金の解説 　１．国の補助金 　　（１）ストレージパリティ補助金　（２）営農地、カーポート等補助金 （３）地域レジリエンス補助金 　　（４）倉庫業者向け補助金　（５）宿泊施設向け補助金　（６）ペロブスカイト太陽電池補助金　 　　（７）系統用蓄電池等導入支援補助金 　２．関東を中心とした自治体の補助金 　　　東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、栃木県、茨城県、群馬県等 【３】再エネ発電設備と蓄電池に係る税制の解説 　１．中小企業経営強化税制による即時償却等 　２．カーボンニュートラル税制（大企業適用可） 　３．先端設備等導入計画による軽減制度 　４．補助金の交付を受けた場合の税務 【４】質疑応答／名刺交換