【会期：2019/3/5-8】ライティングフェア2019

これ1台で通常時・非常時ともに安心の明かりをご提供！ 屋外環境で使用できる保護等級IP55構造の防水形非常用照明器具

防湿・防水形非常用ＬＥＤ灯器具（VYAA・VYBAシリーズ）は、保護等級IP55に適合しており、粉じんが発生する屋内環境や屋根のない屋外環境に設置可能です。固有エネルギー消費効率は、142 lm/W(*1)と防水形非常用LED照明器具において業界最高クラスのエネルギー効率を実現しました。また、本体材質がステンレス製のLYAAシリーズ、本体材質が鋼板製のLYBAシリーズと2種類の本体材質をラインアップすることで、全160機種と豊富な製品バリエーションを取り揃えておりますので、設置場所に応じて最適な機種をお選びいただけます。 通常時に点灯する光源部とは別に、停電時に内蔵蓄電池で点灯する非常用光源部を灯具端部に一本化。防湿・防水形LED灯器具（LYAA・LYBAシリーズ）と同エリアに設置した場合、デザインが統一できます。また、非常点灯時の設置間隔が従来光源（蛍光灯）の製品よりも広くとれるため、設置台数の削減が可能です。このため、新設・更新時のイニシャル費用を抑えることができます。 ＜製品バリエーション＞　全160機種 明るさ：5種類 取付タイプ：8種類 本体材質:2種類 光源色(色温度):2種類

• LED照明

国内業界初　防爆エリアで使用できる非常用LED照明器具 産業安全技術協会　型式検定 国土交通大臣認定 JILマークを表示

国内業界初　防爆エリアで使用できる非常用LED照明器具 防爆形非常用LED灯器具（VZAAシリーズ）を発売 国内業界で初めて可燃性ガス又は引火性液体によって爆発・火災の危険がある防爆エリアに設置することが可能な防爆形非常用LED灯器具を発売いたしました。 現在、建築基準法で定められている非常用照明器具は、「白熱灯」と「蛍光灯」に限られ、非常用光源としてLEDを使用することができませんでした。そこで、これまでのLED非常用照明器具は、国土交通大臣認定制度に基づき認定を受け、（一社）日本照明工業会の非常用照明器具自主評定に合格した照明器具はありましたが、爆発・火災の危険がある防爆エリアには使用できませんでした。 当社では、防爆エリアにおいても非常用光源のLED化を望む多くの声にお応えし、国内業界で初めて、（一社）産業安全技術協会から型式検定に合格し、国土交通大臣の認定を受け、（一社）日本照明工業会のJILマークを表示した防爆形非常用LED灯器具を開発。2016年9月15日から受注を開始いたします。JILマークが製品に貼付けされているので、これまでどおり建築確認業務がスムーズに行えます。

• LED照明

産業エリアで照明のオールＬＥＤ化に貢献！ LED非常灯ユニットを組み込んだ蛍光灯代替品 密閉形非常用LED灯器具を発売

密閉形非常用ＬＥＤ灯器具（VCMAシリーズ）は、保護等級IP55に適合しており、粉じんが発生する屋内環境や屋根のない屋外環境に設置可能です。弊社独自の光学設計技術を活かし、配光制御による明るさ確保により、通常時・非常時ともに効率的な明るさ確保を実現しています。特に非常点灯時は従来光源（蛍光灯）の製品よりも設置間隔が広くとれるため、設置台数の削減が可能となり、イニシャルコストを低減することが出来ます。 通常点灯時の光源である直管形LEDランプが密閉度の高いランプ保護カバーに格納されており、汚れや腐食に強く、外的衝撃からもランプを保護。直管形LEDランプを採用しているため、ランプ交換が可能です。停電時は内蔵電池で点灯する非常用光源を灯具端部に一本化。密閉形LED灯器具（LCMAシリーズ）と同エリアに設置するとデザインが統一できます。 また、非常灯の充電状態が一目でわかるようにランプモニター(緑色)が点灯。通常点灯時に緑色のランプが点灯していれば正常、ランプモニター消灯時は蓄電池の寿命で取り換え時期です。蓄電池の寿命目安は4～6年です。蓄電池交換は器具を設置した状態で、簡単に短時間で作業できます。

• LED照明

弊社は、「高機能素材Week内 第1回 モビリティマテリアル展」に企業展示いたします。皆様のご来場を心よりお待ちしております。

[講　師] NTTドコモビジネス株式会社 イノベーションセンター 副センター長 池尻 雄一 氏 [重点講義内容] NTTドコモビジネスは、NTTグループの中で統合ICT事業の法人事業を担っている。グループ全体のソリューションをワンストップで法人顧客に提供し、大企業や地域中小企業の支援を通じて社会課題の解決、産業・地域DXのプラットフォーマーを目指している。 その中でイノベーションセンターは、新たなビジネスの種を探索し、育てることで、新しい事業の創出と社会実装を牽引する役割を担っている。本講演では、イノベーションセンターが推進する先端技術、AIやIOWNを活用した新しい事業の創出に向けた取組みをご紹介したい。 [講演項目] １．NTTドコモビジネス／イノベーションセンターについて ２．2030年を見据えたテクノロジーロードマップ ３．オープンイノベーションによる新規事業創出 ４．デザイン思考で推進する価値創出 ５．AI、IOT/OT、IOWN等先端技術を活用した事業創出への取組み ６．質疑応答／名刺交換

[講　師] （株）ICTソリューション・コンサルティング 代表取締役社長／クリエーター 冨永 孝 氏 [講演項目] １．昨年の未来予測の答え合わせ ２．大激震の兆し（10のニュースから） ３．大激震の背景（トランプ2.0が引き金に） 　-米中宇宙戦争とディスラプターの出現（イノベーターでなく破壊者） 　-ディスラプターの破壊的ビジネスモデル（サブスク、圧倒的コスト競争力） ４．大激震の本質 　-2つの巨大革命が交差する（VC革命とオペレーション革命） ５．大激震がもたらすもの（業界序列（規模）が無意味なものに） 　-業界が解体する（既存業界がPFに乗っ取られる危険性、特に金融、医療、行政、国防、ITなど） 　-企業が解体する（一兆円を超える企業の倒産もありうる、技術を持った中小企業のディスラプターによる囲い込み） 　-オペレーションが解体する（人を最低限しか使わないオペレーションモデル） 　-従業員が解体する（中間層の消滅、AIによる人材フィルタリング） ６．大激震を乗り越え、変身（メタモルフォーシス）の考え方 ７．質疑応答・名刺交換

[講　師] 堀総合法律事務所 弁護士（日本／ニューヨーク州） 関口 諒 氏 [重点講義内容] 近時の急速な技術進展とキャッシュレス決済の普及を背景に、資金決済に関連するサービスは急速に多様化し、昨今はステーブルコインなどの分散型台帳技術を用いた決済手段も登場しています。 一方で、決済・送金サービスの多様化に伴い、利用者保護、不正利用防止及びAML/CFT等の観点から、資金決済サービスの提供者には各種金融規制への対応が求められるとともに、このような法規制は近時頻繁に改正されています。直近でも、2025年6月に資金決済に関する法律の一部を改正する法律が成立し、本年の施行が予定されています。そのため、資金決済ビジネスにおいては、各種法規制を適切に把握するとともに、これらの規制の改正動向に常に注意を払うことが肝要です。 そこで、本セミナーでは、決済・送金ビジネスに関連する金融規制の全体像を簡潔に説明したうえで、各種送金・決済サービスについて、特に近時の法改正の影響を受ける部分について重点的に解説いたします。

製造現場の効率化・品質安定化をご検討中の方必見のウェビナーのご案内です。 IIFESにて好評だった「生産誘導システム」セミナーを、今回は特別にウェビナーとして開催いたします。 　『作業品質のばらつきをなくしたい』 　『工程飛ばしやミスを防ぎたい』 　『人手不足でも効率的な生産を実現したい』 といった、お悩みをお持ちの方は解決のヒントになるかもしれませんので、ご登録お待ちしております！ 【日時】 2026年2月3日（火）16:00～16:40 【内容】 1．製造現場の課題と誘導システムの概要 2．「誰でも・ミスなく・効率よく」を実現する3つの特徴 3. 山洋電気社内での導入事例 4. システム構成例