『JAPAN PACK 2019 日本包装産業展』へ出展します！！

微粉末の高精度計量を実現した自動計量機。独自の2軸スクリュー採用により、計量時間短縮と高精度計量を実現！

スクリュー式微粉末自動計量機『エヌパックスケール』は、微粉末対応の高精度自動計量機です。独自の2軸スクリュー採用により供給時間の短縮を達成しつつ、より高精度な微粉末の計量を実現しました。 【特長】 ■安定供給 大供給用、小供給用の２本の特殊構造スクリューを同軸にセットし、供給量をコンスタントに。 ■粉体のブリッジを防止 ホッパー内のブリッジ対策に撹拌羽根を装備。ブリッジ防止とホッパー内の粉体圧を均一にすることで高精度計量にも貢献します。 ■便利なコンパクト設計 据付面積が小さく、自動化ラインへの組み込みや各種包装機などとの組み合わせも可能。 ■優れた耐食性 接粉部はSUS304＃300の研磨仕上げ。ホッパー、フィーダーなど計量物の接触部は全てステンレス仕様(SUS316L等の製作も可)。 ■オートゼロ機能 コンピュータ制御で都度自動風袋引きを行い、『正味重量』で測定。累積誤差がありません。 ■高サニタリー性 工具を使わずに短時間で分解・組み立てが可能（約3分ほど）。水洗い可能で衛生的に使用可能。 ※詳しくはカタログダウンロード、もしくはお問い合わせください。

• 計量機

どんな金属粉をどれくらい測れるの？そんな疑問にお答えします！※計量データサンプル＜食品＞

粉粒体用自動計量機「エヌパックスケール」は“小袋”や“瓶”などへの粉体充填を行う自動計量機です。独自の大・小フィーダー機構により供給時間の短縮を実現し、マイコン制御の微調整によって数グラム単位の自動計量を高精度で実現します。 西村機械製作所では米粉、粉糖、ミックス粉など、様々な食品で実績がございます。粉粒体用自動計量機「エヌパックスケール」で計量可能な粉末の種類や数量をわかりやすく一覧にまとめましたので、ぜひカタログをダウンロードしてご覧ください。 【掲載内容】 ●米粉 ●昆布粉 ●ミックス粉 ●粉末緑茶 ●粉砕ゴマ ●粉糖 ●顆粒漢方薬 ●健康食品原料 ※詳しくはお問い合わせいただくかカタログをダウンロードしてご覧下さい。

• 計量機

どんな粉をどれくらい測れるの？そんな疑問にお答えします！※計量データサンプル＜健康食品＞

粉粒体用自動計量機「エヌパックスケール」は“小袋”や“瓶”などへの粉体充填を行う自動計量機です。独自の大・小フィーダー機構により供給時間の短縮を実現し、マイコン制御の微調整によって数グラム単位の自動計量を高精度で実現します。 西村機械製作所では米粉、粉糖、ミックス粉など、様々な食品で実績がございます。粉粒体用自動計量機「エヌパックスケール」で計量可能な粉末の種類や数量をわかりやすく一覧にまとめましたので、ぜひカタログをダウンロードしてご覧ください。 【掲載内容】 ●アスコルビン酸ナトリウム ●グリシン ●食用色素 ●クエン酸 ●キシリトール ※詳しくはお問い合わせいただくかカタログをダウンロードしてご覧下さい。

• 計量機

食品・化学・工業用品など様々な粉粒体の小分けに対応する自動計量機。 高精度かつ高速に粉粒体を自動計量することが可能！

西村機械製作所の小分け用自動計量機『エヌパックスケール』は、様々な性質の粉粒体に対応する、高精度&短時間計量の自動計量機です。 【特長】 ■サラサラ～ゴテゴテまで、各種粉粒体を自動計量！ 食品・化学・工業用品などの粉体、微粉末や、飼料・ペレット・電子部品・調剤などの粒体、顆粒状物など様々な性質の粉体を計量することできます。 ■高精度でグラム単位で計量できる！ ロードセルを用いた高精度計量機能で、数グラムで単位をぴったり計量できます！ ■短時間&安定供給！ 当社独自の特殊スクリューフィーダーにより、供給時間を短縮！マイコン制御により、高精度を実現！ 設備導入により工程を自動化することでトータル生産量UPと人件費削減に貢献できます！ ■風袋の誤差がでない 風袋の重さをキャンセル「ゼロ」からの正味重量で測定する「オートゼロ機能」装備！ そのため、累積誤差が出ません。 ※食品から薬品・化学、環境プラントまで様々な粉粒体に対応するユーザー導入事例集を無料プレゼントいたします！ ※詳しくはお問い合わせいただくかカタログをダウンロードしてご覧下さい。

• 充填機・びん詰め機

どんな粉をどれくらい測れるの？そんな疑問にお答えします！※計量データサンプル＜健康食品＞

粉粒体用自動計量機「エヌパックスケール」は“小袋”や“瓶”などへの粉体充填を行う自動計量機です。独自の大・小フィーダー機構により供給時間の短縮を実現し、マイコン制御の微調整によって数グラム単位の自動計量を高精度で実現します。 西村機械製作所では米粉、粉糖、ミックス粉など、様々な食品で実績がございます。粉粒体用自動計量機「エヌパックスケール」で計量可能な粉末の種類や数量をわかりやすく一覧にまとめましたので、ぜひカタログをダウンロードしてご覧ください。 【掲載内容】 ●オリゴ糖 ●ホエイプロテイン ●大豆たんぱく ●大麦若葉 ●デキストリン ※詳しくはお問い合わせいただくかカタログをダウンロードしてご覧下さい。

• 計量機

11月18日（水）～20日（金）の3日間、パシフィコ横浜で開催される「EdgeTech+ 2026」に出展します。 今回は、新製品のルネサスRZ/G3L搭載SMARCモジュールをはじめ、同モジュールを採用したマザーボードや薄型産業用コンピュータを展示します。共通プラットフォームによる開発効率向上と量産・長期運用を見据えたソリューションをご紹介します。 さらに、各種組込みボード、IoTゲートウェイ、エッジAIコンピュータ、ショートレングス19インチサーバー、CRA対応製品など幅広い製品群を展示し、お客様の課題解決に向けたカスタム開発事例もご紹介します。 この機会にぜひ、弊社ブースへお気軽にお立ち寄りください！ ■小間番号：パシフィコ横浜　展示ホール　3-8 ■詳細はこちら：https://www.advanet.co.jp/mec-events/edgetech2026/

[講　師] 国立大学法人東海国立大学機構 岐阜大学 特任教授 元デンソー 半導体部門部長 石原 秀昭 氏 [講演項目] １．量子力学の発見と半導体技術の発明 ２．先端半導体製造（TSMC、熊本JASM、北海道千歳Rapidus、および世界動向） ３．コンピュータ100年史とAI半導体（CPU、GPU、NPU、光電融合） ４．モビリティと半導体の100年史 ５．モビリティ（自動運転）と半導体（エッジAI、チップレット） ６．モビリティ（電動化）と半導体（IGBT、SiC、GaN、Ga2O3、ダイヤモンド） ７．ノーベル賞研究「量子もつれ」と「ベルの不等式」の衝撃 ８．AI→AGIから見えてくる未来社会の変貌：人間の居場所はどこか？夢を持って生きるために ９．質疑応答

[重点講義内容] 一．プラスチック資源循環戦略を中心とした循環経済政策について 経済産業省　GXグループ　資源循環経済課　課長補佐 大沢　梨恵子　氏 ・経済安全保障・脱炭素等を背景とした循環経済への移行 ・プラスチック資源循環促進法等を通じた制度整備の動向 ・再生プラスチック市場の形成と資源循環産業の競争力強化 ・プラスチック資源循環戦略の進捗とこれまでの成果 ・循環経済の実現に向けた今後の政策の方向性と民間部門への期待 ・質疑応答／名刺交換 二．JEPLANのPETケミカルリサイクルの取組と今後の展望 株式会社JEPLAN　代表取締役　執行役員社長 高尾　正樹　氏※高ははしごだか ・PET資源循環を取り巻く国内外の動向と課題 ・JEPLANのPETケミカルリサイクル技術の特徴 ・ボトル　to　ボトル実現に向けた取り組み ・GX推進機構からの資金調達と事業拡大について ・資源循環と脱炭素社会の実現に向けた今後の展望 ・質疑応答／名刺交換

[重点講義内容] 一．バイオ産業政策の方向性と今後の重点 経済産業省 生物化学産業課 課長補佐（総括） 湯川 絢子 氏 １．バイオ産業を取り巻く世界の潮流 ２．日本の強みと克服すべき課題 ３．経済産業省におけるバイオ産業政策の方向性 ４．質疑応答／名刺交換 二．産業スマートセルが拓くバイオものづくりの未来 　　-統合バイオファウンドリによる産業変革 株式会社バッカス・バイオイノベーション CEO 近藤 昭彦 氏 １．バイオものづくりの潮流と産業スマートセルの可能性 ２．AI・ロボット・データ駆動型バイオファウンドリによるスマートセル創出 ３．微生物育種から製造プロセス開発までの一気通貫型技術基盤 ４．CO2・未利用バイオマスの資源化と産業変革への展望 ５．質疑応答／名刺交換

[講　師] 株式会社日本総合研究所 先端技術ラボ 部長代理 大城 武史 氏 [重点講義内容] 脳活動、心拍、脈波、呼吸、視線、皮膚電気活動など、人の身体から得られる生体信号は、適切なデータガバナンスを前提として、医療・ヘルスケア領域を超えて、次世代のデジタル社会を支える重要なデータ資源になりつつあります。近年はセンサーの小型化・低価格化・高精度・多様化に加え、生体信号とAIを組み合わせる急速な技術進展により、人の状態や内面的な変化を継続的に把握し、支援する新たなサービスやビジネスが世界各国で生まれています。 こうした技術・市場動向を踏まえ、2030年までに実現する可能性の高い5つの未来社会を展望するとともに、その実現を支える技術、世界各国の取り組み、市場動向、および社会実装に向けた課題を考察します。 当該分野の技術進捗状況を勘案すると、2030年までに、生体信号テクノロジーをめぐる国際的な競争環境は大きく形付けられると考えられ、今まさに、技術開発・ルール形成・社会実装を一体で進めることが求められています。