【オンデマンドセミナー】Bluetooth SIG認証サービス

Bluetooth(R)SIG認定試験所としてBLUETOOTHロゴ認証（SIG認証）取得をサポート

近年、多くの製品にBluetooth(R)技術が搭載されています。製品にBluetoothのワイヤレス技術を搭載し、Bluetooth ロゴ(フィギュアマーク)を表示するには認証の取得が必須です。しかし、Bluetooth ロゴ認証は、プレ・コンプライアンス、アドバイザリー（技術相談・情報提供）、相互運用性チェック、規制コンプライアンス試験を伴う複雑なプロセスとなっています。 ■UL JAPANの特長 UL Japanは2002年よりBluetooth SIG、 Inc.からBluetooth認証試験施設（BQTF）として認定を受けており、10年以上のロゴ認証取得サポート実績がございます。 またBluetooth SIG公認エキスパートであるBluetooth Qualification Consultant（BQC）が在籍している数少ない試験所のひとつです。 Bluetooth の最新規格であるBluetooth 5.1 にも対応が可能です。

• 受託測定

電気通信事業法のセキュリティー等の基準認証に関するガイドラインについて、わかりやすく解説します。

電気通信事業法　端末設備等規則の省令改正が行われ、「セキュリティー基準」が新設されました。今までの規則とは趣が異なり、これに対するガイドラインも公表されています。 新規則の施行は2020年4月1日。UL Japanもすでに複数の認証を開始しています。本セミナーでは、電気通信事業法の概要、ガイドラインに沿ったより具体的な内容を、わかりやすく解説していきます。

• 受託検査

クラウド上でのファイル管理が普及しつつありますが、それらのデータ連携に課題を感じていませんか？ 本セミナーでは主にファイル管理にDropboxを活用しているユーザ様向けに、更なる業務効率化・自動化に役立つEAIツール「ASTERIA Warp」と、その活用方法について解説します。 Doropboxを既に利用している方はもちろん、将来的に導入を検討されている方も大歓迎です。 30分で完結するショートセミナーですので、ぜひお気軽にご参加ください。

クラウドサービスの利用やデジタルトランスフォーメーション（DX）の促進により、特権ID管理の範囲や役割は拡大しています。限られたリソースの中、求められるセキュリティ対策の強化や運用を手作業で行うのは、もはや限界です。 本セミナーでは、特権ID管理製品「SecureCube Access Check」について、デモを交えてご紹介します。さらに、金融機関をはじめ様々な企業に導入実績を持つTIS社が、成功事例の導入プロセスとその要因について解説します。 ＜アジェンダ＞ 11:05～11:30　セッション１：特権ID管理ツール「SecureCube Access Check」　のご紹介 11:30～11:50　セッション２：特権ID管理ソリューション導入の現場から見える、導入ポイントと気づき

Boxは、企業のコンテンツプラットフォームとして優れた利便性を提供し、社内外へのスピーディな情報共有や業務効率化を実現します。使えば使うほど情報が集積して価値が高まる一方、情報が集中することで重要情報とそうでない情報が混在し、操作ミスや内部不正のリスクが高まるのも事実です。 本セミナーでは、そうした”Boxの不正操作リスク”を体系的にとらえ、内部不正・操作ミス・不正アクセスなどの代表的な事例を解説。加えてNRIセキュアが推奨するセキュリティファーストな設計・設定の実践事例をもとに、具体的な対策手法を解説します。 安全にBoxを活用したい情報システム担当者や管理者の方、これからBoxをご検討の方に最適な内容です。

エフ・アイ・ティー・パシフィック株式会社は現地:2025年5月21日（水）～ 23日（金）、オンライン：2025年5月14日（水）～ 6月4日（水）のハイブリット形式でパシフィコ横浜にて開催される自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展2025 YOKOHAMA 」に出展いたします。 本展示会ではSPEKTRA社製加速度計校正装置をはじめ、TRANSPOLIS社製Ｑダミー腹部圧力センサー、AFL社製ハニカムバリア、SACO Research社製衝突試験用ダミー部品、IES社製衝突実験用計測器、TE Connectivity 社製加速度計、Seattle Safety社製ダイナミックスレッド衝撃試験機、Boxboro社製非接触型変位測定装置(RibEye)、エンジンベンチテスト・車両試験向け耐熱ホース、車両テスト向けマフラー接続用耐熱シリコンチューブを展示いたします。 皆様のご来場を心よりお待ちしております。

迫りくる首都直下地震、南海トラフ地震。甚大な被害が想定される中、事業継続のためには的確な備えが不可欠です。 本ウェビナーでは、首都直下地震や南海トラフ地震の最新の被害想定を紐解きながら、白山工業が提供する、"その場所"の揺れをピンポイントで捉える最新の計測技術について解説します。 さらに、この技術を活用することで、どのような有効な対策が可能になるのか、巨大地震に備えるための具体的な対応策と実践方法を、現場での活用イメージとともに詳しくご紹介します。 JX通信社からは、巨大地震発生時に活用すべき情報、そして巧妙化する偽情報を見抜くための情報リテラシーについて解説。混乱時においても、必要な情報を正確に把握し、適切な判断を下すための術をお伝えします。 最新の情報をもとに、具体的な対策を考えるウェビナーとなっております。施設管理担当、BCP・SCM担当、危機管理担当の皆様、ぜひご参加ください。