【2021年11月17日(水)～19日(金)】ET&IoT2021に出展いたします

大規模な照明設備の同期運転、ワイヤレスメッシュでつながる照明器具を特別なコントローラーや制御線の接続なしで自由に制御可能!　

『既存の常識にとらわれない新しいアイデアで照明製品の開発を！』 イノベーションのジレンマに陥るのは、既存のバリューチェーンや常識に囚われて、自由なアイデアや冒険心を消失した結果です。そうした自由を失った業界に革命を起こすのは、常に外部から来るイノベーション。エアーグローは無線をつかって大規模に照明器具の同期をとり、それら照明を特定の時間やプレゼンスセンサーによるトリガーまたはアストロノミカルタイムにより自動運転するための無線装置であり、照明制御装置です。 驚異的な通信距離、ワイヤレスメッシュによる安定した通信、まさに無線通信のスペシャリストが開発した照明制御のイノベーション製品。さらには、照明器具にセンサーを設置することで、センサーデータを取りまとめ、クラウドへ送ることで、照明が設置された環境データを分析するIoTアプリケーションへの応用も可能となるインテリジェントな無線装置です。 この製品を使って、既存の照明器具の世界に革命を起こしませんか？ 照明は単に夜を照らすだけの製品から、通信し、同期し、都市の景観を彩ると同時に環境データを集約するインフラになるのです。

• LED照明

インテリジェント街路灯の可能性

現在、街路灯のLED化は進んでいるものの点消灯のみで夜間の制御はしていません。もし街路照明を簡単に制御できれば、省エネだけでなく都市の夜間における快適な照明環境構築に貢献できるのではないでしょうか？もしこの制御装置にセンサーを組み込み採取情報をクラウドで管理できれば、新たなアプリケーションの開発が前進するのではないでしょうか？ AirGlowはこうした期待に応える大規模なワイヤレスセンサーメッシュを構築するユニークな製品です。 AirGlowはLumenRadio社のMiraワイヤレスメッシュ技術を応用した製品で、ノード間の通信可能最大距離1500m（実際の施工は1/10に設置）、各ノードがメッシュトポロジーで繋がる製品です。 街路灯に設置した照明をDALIプロトコルで制御し、各ノードの時間同期、プレゼンスセンサーのトリガー情報を互いに通信、共有し複数の街路灯が同期して特定のシーンでの変化を可能とします。そして将来、あとからセンサーを組み込んだクラウドシステムの構築を想定し、街路灯を使って街中のデータを集めていく新しいシステムへの拡張の余地も用意されます。スマート街路灯の応用範囲は無限大です。

• 遠隔制御

[講　師] 株式会社MANAGEMENTIVA 代表取締役 （元レアル・マドリードCF コミュニティマネージャー） 酒井 浩之 氏 [重点講義内容] スポーツビジネス大国であるアメリカ合衆国を中心に北中米で開催され大盛況に終わったサッカーワールドカップ2026。舞台裏では、想像を大きく超えるような事が起こっていたのも事実です。 現地スタジアム周りでは新たな発見となるアクティビティのトレンドが多く確認されました。今までのビジネスと何がどのように変わったのか。それは成功したのか、そうでなかったのか？今後のヒントになることは何か。日本のスポーツ界はどの部分を取り入れるべきなのか？ さらに、注目を浴びた政治との関わり。本来であれば切り分けるべきであると言われてきましたが・・・ ワールドカップを事例に最新ビジネス状況をお話しさせていただきます。

[講　師] NTTサーキュラスト株式会社 代表取締役社長 宮崎 敬樹 氏※崎はたつさき 取締役 古賀 沙織 氏 [重点講義内容] 資源循環は脱炭素や資源安全保障の観点からますます重要性を増しており、特に銅をはじめとする非鉄金属への期待が高まっています。一方で、資源の循環を支える「モノの流れ」と、その価値を伝える「情報の流れ」が分断されているため、再生材の由来や環境負荷などの特性情報が十分に伝わらず、循環価値が市場で適切に認識・評価されていないという課題があります。 本講演では、NTTと三菱マテリアルがNTTサーキュラストを設立した背景とともに、情報とモノの流れをつなぐ事業構想をご紹介します。また、国際標準化（ISO）の動向を踏まえ、循環価値が選ばれる市場の実現に向けた今後の展望をお話しします。

[講　師] ＴＭＩ総合法律事務所 パートナー弁護士 野呂 悠登 氏 [講演項目] １．ＥＵデジタル関連規制とＥＵサイバーレジリエンス法 　（１）ＥＵデジタル関連規制と近時重要なＥＵサイバーレジリエンス法 　（２）ＥＵサイバーレジリエンス法とは 　（３）問題となるケース ２．ＥＵサイバーレジリエンス法の適用対象 　（１）デジタル要素を持つ製品 　（２）市場に置く／直接又は間接の論理的又は物理的データ接続 　（３）重要製品／クリティカル製品 ３．ＥＵサイバーレジリエンス法の具体的規律 　（１）製造業者の義務 　（２）輸入業者の義務 　（３）販売業者の義務 ４．ＥＵサイバーレジリエンス法の実務対応 　（１）実務対応の方法（対象製品の特定／ギャップ分析／実装） 　（２）実務対応の例（技術的上の実装／文書上の実装／運用上の実装） ５．質疑応答／名刺交換

[講　師] 株式会社データドリブン・コンサルティング 代表取締役 堀内 公博 氏 [重点講義内容] 社内の精鋭や、外部のコンサルとともに作成した戦略には自信がある。しかし、思うように成果があがらない。このような課題に直面する多くの企業には共通する課題があります。それは、戦略を実現する実行力が足りていないことです。一方、一口に実行力を上げると言っても、営業、人材、組織、マーケティング・・・と複雑な要素が絡み合い、良い解決のガイドがありません。 本講演では、そのような悩みを持つ経営者、ミドルマネジメントに向け、誰でも実践しているはずのＰＤＣＡを徹底的に磨きぬき、圧倒的実行力をもつ組織の構築法を紹介します。

[講　師] ＲＡＵＬ（株） 代表取締役社長 （一社）エネルギー情報センター 理事 江田 健二 氏 [重点講義内容] 再生可能エネルギーの導入拡大を背景に、低圧で接続する小型の系統用蓄電池や家庭・店舗・事業所の蓄電池、太陽光発電、EV等を束ねて活用するVPPへの関心が高まっています。本講演では、低圧系統用蓄電池とVPPの違い、設備・運用の仕組み、収益が生まれる構造、主要プレーヤーの役割を基礎から整理します。 さらに、豪州、米国、英国等の海外事例を取り上げ、日本との違いや事業化のポイントを解説します。複雑な制度や技術の細部には深入りせず、参入方法、課題とリスク、今後の市場展望を実務的な視点から分かりやすく紹介します。 [講演項目] １．低圧系統用蓄電池とVPPの基本整理 ２．低圧系統用蓄電池の設備と事業の仕組み ３．蓄電池・VPPはどこから収益を生み出すのか ４．VPP・アグリゲーションビジネスの全体像 ５．海外における蓄電池・VPPの活用事例 ６．事業化の課題、参入方法と今後の展望 ７．質疑応答／名刺交換