夏場の事務所・飲食店の換気機器ご提案イメージをご紹介！換気量は用途に応じてご提案致します
夏場の事務所で、給排気に直膨コイル付外気処理ユニット室内機を 使用する例をご紹介します。 給排気にヒートポンプ式の直膨コイル付外気処理ユニットを用いる 第一種換気で確実な換気が可能。 在室30人（必要換気量900m3/h）に対して1,500m3/hの換気量のご提案、 十分な換気量の確保をします。（換気量は用途に応じてご提案致します） 【ご提案のポイント】 ■給排気にヒートポンプ式の直膨コイル付外気処理ユニットを用いる 第一種換気で確実な換気 ■在室30人に対して1,500m3/hの換気量のご提案、十分な換気量の確保 ■加湿＆フィルター除塵機能も標準搭載 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
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基本情報
【第二種換気機器 ご提案イメージ】 ＜給気に天井埋込形ハイフレッシュ室内機を使用する例（飲食店・夏場）＞ ■ヒートポンプ式の天井埋込形ハイフレッシュ室内機を用いて給気 ■客席エリアを理想の正圧空間に ■在室50人（必要換気量1,500m3/h）に対して、客席部分に2,100m3/hの換気量のご提案 ■十分な換気量を確保（換気量は用途に応じてご提案致します） ■室内の空調は4方向天井カセット形で実施 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
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企業情報
災害発生時、最優先で復旧すべきエネルギーは、「電力」です。 建築設備（電気・空調・換気・衛生・ガス）における電気設備は建築性能の主幹であり、ガス設備であっても電力無くして機能しません。 BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）において、建築設備の「省エネ化」、「エネルギー分散」が発電設備などの災害対策コスト及びランニングコストを削減し、災害発生時の迅速な事業復帰に繋がると考えております。 内閣官房が舵取りをする国土強靭化基本計画では、2019年度から災害時における備蓄燃料として、石油に加えてLPガスが新たに明記されました。LPガスは、災害時でも比較的に流通が安定、燃料劣化がなく、大量長期備蓄が容易、平時でも利用可能などの優位性が認められました。 池田商会では、半世紀にわたってLPガス事業に携わってきた経験を生かして、1990年に自社へのGHP導入をきっかけに、災害対策や感染症対策の設備・商品を取り扱い、長年、BCP関連の情報発信をして参りました。 是非、皆様と一緒に災害に強い街づくりをしていきたいと考えております。