『Aeroforce』エアーをプラスした次世代型ハイブリッドクーラントシステムでクーラントイノベーションを！【特許申請中】
『Aeroforce』はサイドクーラントポンプからのクーラント供給に「エアー」をプラスし、 その吐出力を増大させることができる画期的なハイブリッド・ハイパワークーラントシステムです。 エアロフォースを使用することで 高圧ポンプを稼働させなくとも効果的な位置に十分なクーラントが供給できます。 【こんな課題でお困りではありませんか？】 ■クーラント圧が上がらず、切削後の切りくずがワークに絡みついたり機内に残ったりして 『サイクルタイム』『工具寿命』『仕上げ面精度』などに課題が発生している ■高圧ポンプを使用すると電力消費量が大きいため、何か対策はないだろうか？ ■CO2排出の問題に対し、何か良い対策はないか探している ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ★切削条件の向上 ★サイクルタイム短縮 ★機械稼働コスト削減 ★工具寿命の向上による工具費削減 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ エアロフォースならこうした生産性向上に関する課題解決に加え、 CO2削減の問題も同時に対策することが可能です！
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基本情報
【汎用】 4種類（S03,S06,S09,S12） ※数字のサイズが大きくなるにしたがって、パワーも大きくなります。 マシニングセンターで使用する場合などでは、通常S09またはS12 を推奨しています。 【旋盤用】2種類（HYDRO12、HYDRO25） ※HYDROはターレットの裏側の配管につないで使用するタイプとなります。 詳しくはカタログをご確認くださいますようお願いします。
価格情報
初回導入に最適なスターターキットもご用意しております。 詳しくはカタログよりご確認くださいますようお願いします。
価格帯
10万円 ~ 50万円
納期
※製品型番により、取り寄せに時間がかかる場合があります。お問い合わせください。
用途／実績例
『Aeroforce』は、クーラントと共にエアーを供給するため、エアーの消費量が電力使用量に加算されます。 しかし、従来環境よりもクーラントの吐出力が高まることによって送り速度の向上が可能となり 結果として機械稼働時間の短縮、生産性向上につながります。 このような観点から、高圧ポンプ使用や従来の機械稼働にかかる時間コストと比較した時に 大幅にCO2排出を削減することが可能となると考えられます。 エアーの消費量と電力消費量の関係性については、以下のようなイメージです。 ただし、使用環境はお客様ごとに異なるためあくまでも参考としてイメージしていただければ幸いです。 【エアー消費量に基づく、電力消費量とCO2排出量の関係性についての参考例】 （※試算条件：サイズはS09を使用/電力は0.426kg-Co2/kWhにて換算） エアーは平均的に100～125 [lpm]程度使用します。（エアー圧：0.2~0.3Mpaで使用の場合） ＝電力消費量としては0.4から 0.7 [KW/h]の間程度 ＝CO2排出量として換算した場合：0.17 から0.29[Kg/h] 程度
詳細情報
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Aeroforceは通常のサイドクーラントにエアーの供給を加え、吐出力を増大させるシステムです。 ※画像はイメージです。
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サイズ【S03】スターターキットをご用意しております。 ※画像はイメージです。
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サイズ【S06】スターターキットをご用意しております。 ※画像はイメージです。
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サイズ【S09】スターターキットをご用意しております。 ※画像はイメージです。
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サイズ【S12】スターターキットをご用意しております。 ※画像はイメージです。
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HYDRO【サイズ2種類】 ターレットの裏側配管への取付イメージ
カタログ（2）
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この製品に関するニュース（2）
企業情報
ツールドインターナショナルは、切削工具を主とした機械工具の輸入商社として、インプルーブメントorイノベーション（改善か革新か）をスローガンに、新しい価値を市場に提供していくことで、社会貢献を果たしていきたいと考えております。 現状維持に留まることなく、常に改善・革新を意識し、お客様に沿ったご提案をさせていただく、それが我々ツールドインターナショナルの使命です。 また、皆様に信頼してお付き合いしていただくため、最も大切にしていることが人としての基本の姿勢です。 「巧詐は拙誠に如かず」 言葉巧みに欺くのではなく、不器用ながらにも誠実に向き合うことが重要だという韓非子の教えですが、時代の流れが変わろうと、常に正直に真摯な姿勢で築いた絆は、揺るぎないものとして存在するのではないでしょうか。 目まぐるしい時代の変化、情報に溢れる社会にあって、企業と企業をつなぐ「人」が、誠実なパートナーであってこそ、その情報や製品、サービスは信用していただけるのだという想いの下、今後も企業価値を高める努力をしてまいります。