【2022年12月7日(水)～9日(金)】『第2回サステナブル マテリアル展（SUSMA）』に出展のお知らせ

植物由来ポリエチレンに原料を置き換えて製造することも可能な環境対応製品をご紹介！

当社は、生分解性の原料(PLA，PBAT)を使った『ワリフ・CLAF』を開発しています。 植物由来ポリエチレンに原料を置き換えて製造することも可能。 原料の由来はサトウキビで、一般のポリエチレン(PE)に比べて 二酸化炭素の排出量を最大70％削減できるといわれています。 また、生分解性の原料(PLA)を使った「ミライフ」も開発しています。 【特長】 ■生分解性の原料(PLA，PBAT)を使用 ■植物由来ポリエチレンに原料を置き換えて製造することも可能 　・任意のバイオマス配合量で目付15～46g/m2に対応 　・原料の由来はサトウキビ 　・二酸化炭素の排出量を最大70％削減できる ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• その他梱包材

　食品工場や飲食店において衛生管理を非常に重要な課題として捉えている方も多いのではないでしょうか？ 実際に、消費者に安全で品質の高い食品を提供するために、企業として徹底すべき事項であり、不足があり問題に発展した場合は事業自体の存続に関係する課題といえます。 　本セミナーでは、上記の課題を踏まえ、従業員の衛生管理の負荷を軽減する「AI手洗い判定システム」をご紹介します。 その大きな特徴として、AIにより「厚生労働省が推奨する食品衛生の手洗い6ステップ」の正しさを95％以上の精度で判定できる点が挙げられます。 従業員個人の感覚でバラつきがある衛生管理の基準を自動で判定することが可能で、消毒液やハンドソープの使用や流水状態も正確に認識できます。また、国際的衛生管理法HACCPに沿った衛生管理にも沿っていることや、機器を設置するだけですぐに利用できる点や多言語対応も可能である点も特徴の一つです。 食品工場や飲食店における衛生管理の徹底を実現したいとお考えの方や、管理の負荷を削減したいとお考えの方に特におすすめの内容です。

[講　師] 合同会社ヒューマンパワー・リサーチ 代表取締役社長 森 真一 氏 宇賀神国際法律事務所 弁護士（日本・ニューヨーク州） 宇賀神 崇 氏 [重点講義内容] あなたの会社に職務怠慢や能力不足、社内での人間関係トラブルなど次々と問題を引き起こすような社員がいる場合、こうした社員に対して最終的には退職を促すことになるかもしれませんが、まずは当人と話し合い、コーチングしていくことで業務に対する態度の向上や能力アップを目指すことが必要です。しかし、こちらが懸命に指導をしたにもかかわらず改善出来なかった場合、どうすれば良いのか途方に暮れる上長や人事担当者の方もいるのではないでしょうか。 本セミナーでは、前半パートにおいて、人材教育コンサルタントが、問題社員を覚醒させるために有効な諸対応についてワークを交えながら解説し、後半パートでは、人事対応に詳しい弁護士が、そうした対応をしてもなお改善しない問題社員への法的対応について、ケーススタディも交えながら平易に解説いたします。

[重点講義内容] 一. 生物多様性に係る国際動向及び政府の取組 〜ネイチャーポジティブ経済を中心に〜 環境省 自然環境局 自然環境計画課 生物多様性主流化室 室長補佐 大澤 隆文 氏 １．ネイチャーポジティブ経済移行戦略 ２．企業の行動変容の支援（自然関連財務情報開示含む） ３．国内の緑への価値付け ４．生物多様性条約第16回締約国会議COP16の結果 ５．今後の課題 ６．質疑応答／名刺交換 二. 静かに広がるネイチャーポジティブ：ビジネスにおけるTNFD開示の目的と実践 株式会社農林中金総合研究所 リサーチ＆ソリューション第2部 サステナブルグループ 主任研究員 岡添 巨一 氏 １．TNFD開示の考え方と実践 ２．企業価値の向上 ３．社内理解と意思決定 ４．開示のモデルケース ５．質疑応答／名刺交換

[講　師] 合同会社バリューアップ 代表社員 中小企業診断士、キャリアコンサルタント 米澤 裕一 氏 [重点講義内容] 技術者マーケティングは、技術を活用して顧客に新たな価値を提供するための一連の活動です。このためには、自社が保有する技術の強みをどのように活かし、顧客価値をいかにして創造するかがポイントとなります。本セミナーは、「マーケティングの基礎」から、「自社の保有する技術や開発テーマがどのような市場価値を生むのか」「市場のニーズにマッチした高付加価値製品をいかに開発するか」「市場参入をどのように成功させるか」を豊富な事例とワークを交えて学ぶセミナーです。 [講演項目] １．技術を市場につなげるマーケティングとは ２．自社の「保有技術の活用と応用」 ３．高付加価値製品開発の進め方 ４．成功確率を高めるための市場参入戦略 ５．まとめ／質疑応答

当社は社内業務DX EXPOに出展いたします。 なお、社内業務DX EXPOは、Japan IT Week2025を構成するJapan DX Weekにて開催される展示会で、 2025年4月23日(水)～25日(金)の3日間、東京ビッグサイトでの開催です。 　 日々行われる業務の「効率化」、そして「DX」へ向けたデータの「運用」「維持」「管理」に特化したシステムをご提案いたします。　 また、当社製品を用いた愛知県のICT活用課題解決支援事業（愛称：「AICHI X TECH（アイチ クロス テック）」）での、 愛知県福祉局高齢福祉課との共同実証実験、「タブレット・ＰＣ等を活用した、有料老人ホーム立入検査業務の効率化」もご紹介します。 ぜひ足をお運びください。 　 大変ご多忙かと存じますが、皆さまのご来場をお待ちしております。