【パッケージ】【底面デザイン可能】スタンディングパウチOEM生産

【減プラに貢献】底部にガゼット入り！液体、粘体包装またレトルト等の高温条件でも使用頂けます！

有限会社ショクホーでは、『半折スタンディングパウチ』を使用して、 パッケージOEM生産をお受けいたします。 当製品は、半折製袋となっており、従来では難しかった底面へのデザインも 可能で、食品・お菓子やアパレル・衣料品、レトルト食品に対応。 その他商品でも相談でき、高品質で確かな技術で貴社のパッケージ製造を お受けいたします。 ご用命の際はお気軽にお問い合わせください。 【特徴】 ■半折製袋で底面へのデザインが可能 ■コスト削減や大容量のパッケージ(包装)、減プラへの貢献 ■パッケージ印刷も可能 ■底部にガゼット（折り込み）が入っている ■自立性を持たせ商品のディスプレイ性能を向上 ■チャックがついているので開封後でも再封出来る ■構成によっては紙マークの挿入も可能（実績あり） ■液体、粘体包装またレトルト等の高温条件でも使用可能 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• 包装用袋

2024年12月4日、新刊『ANAのカイゼン』を刊行いたしました。 「高い品質・サービス」と「高い生産性」を実現するために、非製造業であるANAが どのようにカイゼンを導入し、定着させていったか、どんな業種でも適用でき、会社に文化として しっかりと定着する「カイゼン方法」を事例を交えながら分かりやすく紹介しています。 「カイゼン導入で悩んでいる企業の方に推薦」する一冊です。 新刊『ANAのカイゼン』の発売を記念して、 会場（東京/品川）とオンラインのハイブリッド型で 2025年2月20日（木）に『研修プログラム説明会（参加無料）』を開催いたします！ 新刊の著者である川原洋一が講師として登壇し、非製造業であるANAがどのようにカイゼンを導入し、 定着をさせていったか事例を交えてご紹介いたします。 また、ヒューマンエラーが起こりにくい環境を整えるにはカイゼンが役立ちますが、 より社内の安全文化を醸成するためには「ヒューマンエラー対策研修」の実施が効果的です。 プログラムの概要や特長の説明に加え、演習を一部体験いただけます。 研修を検討の方はぜひお気軽にご参加ください。

◎中小企業経営強化税制とは？ 中小企業者が、中小企業等経営強化法の認定を受けた経営力向上計画に基づいて新たな設備を取得し、指定された事業にそれを利用すると、即時償却、または取得価額の10％の税額控除という優遇が受けられる税制です。 【適用期限】令和7年3月31日までに取得した製品 当社製品も本税制の対象となるものがございます。 是非、この機会に本税制優遇をご活用いただき、設備投資をご検討ください。

【受託発送業様向け】 〇宛名検査装置 封筒やハガキの宛名部分を文字認識させ、連番検査やマスターデータとの照合、消込みと同時に画像ログを残します。 郵送物の発送業務を受託する場合、個人情報やプライバシーに関わる情報を取り扱うため、発送前の検査は必要不可欠です。 オフライン検査以外に、圧着ハガキ作成機や封入封緘機と連動したインライン検査も可能です。 その他機器への組み込みにも柔軟に対応可能！ 【製造業・物流業様向け】 〇商品照合検査装置 梱包前にピッキングしてきた商品間違いを防ぐことができます。 ピッキングリストのバーコードを読み取り、ピッキングしてきた商品を撮影し照合を行います。 【印刷業様向け】 〇印面検査装置 印刷物をカメラで読取り、PDFデータと照合。印字不良・印字欠陥・汚れなどを検知します。 ご紹介してる機器は一例となります。 搬送機器、給紙装置開発、ロボット連携、他社機との接続対応などお客様に合わせたカスタマイズも可能です。 その他外観検査や文字認識、ラベル検査など、様々なお困りごとございましたら新規開発も賜ります。 詳しくはお気軽にご相談ください。

製造現場における納品書や入出庫伝票のバーコードを自動で読み取り、PCへ情報を転送します。 さらに読み取り後の伝票仕分け作業も自動で行えます。 ハンディスキャナで1枚ずつ読み取り、手作業で仕分けを行っていませんか？ 製造業で多くの実績がある、伝票読取り機（SRシリーズ）、伝票仕分け機（RS-80） の導入事例集を公開中ですので、是非ともご覧ください！

◆伝票発行時の断裁作業 印刷→断裁→並べ替え作業 ミシン目入り用紙の購入不要、断裁しながらミシン目入ります！ ◆伝票読取作業 伝票に印刷された、バーコード、QRコードを読取り、素早くデータ化。 製造現場における現品票や納品書、かんばん、入出庫伝票などの読取に活躍しています。 ◆伝票仕分け作業 シートリーダーと連携、バーコードやQRコードなどが印字されている大量の用紙を高速で仕分けることが可能です。 製造業の課題解決の一つとして是非ご検討ください。 動画で詳しくご紹介しておりますので、是非ご覧ください。