「先端材料技術展 2025」出展のご案内

シームレスで大容量！回転成形で実現するType IVタンクライナー

　Type IVタンクライナーは、樹脂製で軽く、耐腐食性に優れています。 　素材は植物由来のPA11を使用し、ガスバリア性を確保しつつカーボンニュートラル実現にも貢献できます。 　回転成形でライナーを一体化することで、大容量で長尺の製品でも均一な壁厚と強度を実現。 　また、射出成形と比べて短期間での開発が可能。加えて、設備投資費も大幅に削減可能となります。 　弊社では独自のアクティブベント技術により有害なボイドを抑えることができます。

• 燃料系部品

脱オートクレーブ製造により生産性向上とコスト低減！

スーパーエンプラ採用で、航空機や空飛ぶくるまの主要構造材への適用が可能。 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

• エンジニアリングプラスチック

株式会社タカギセイコーは、SAMPE Japan（一般社団法人 先端材料技術協会）が主催する「先端材料技術展 2025」に出展します。 ▶ スーパーエンプラ炭素繊維成形品のご紹介 航空機の構造体に使用されるクリップは、これまでアルミ製が主流でしたが、近年では軽量化を目的に、熱硬化性樹脂を使用した製品の採用が進んでいます。当社では生産性に優れる熱可塑性スーパーエンプラと炭素繊維を組み合わせた複合素材に注目し、独自の成形システムを活用することで、軽量化と高速量産を両立させるクリップの研究開発に取り組んでいます。 ▶ 高圧水素タンク用ライナーのご紹介 当社が有する回転成形技術を活用することで、設備投資を抑えながら、継ぎ目のない長尺の水素タンク用ライナーの製造を実現しました。この技術は、環境に配慮した水素エネルギーの普及に貢献するだけでなく、素材に植物由来の樹脂を採用することで、用途面と製造プロセスの両面からカーボンニュートラルの推進に寄与します。 上記の内容につきましては、実際の製品サンプルをお手に取ってご確認いただけるほか、係員がポスターパネルなどを活用しながら技術の概要をご説明いたします。

持続可能な事業活動を進めるうえで、石油由来材料の削減とリサイクル原材料やバイオ由来原材料の活用が求められています。 これまでは化学会社や商社を中心に認証の取得が進んでいましたが、サプライチェーンを繋ぐために取引先へ取得を依頼するケースが増えています。同時に循環型経済を今まで以上に進めるために廃棄物を有効利用する工夫が進んでいます。 セミナーでは、ISCC審査員より以下の点について説明します。 ・ISCC認証の概要 ・審査の準備 ・審査ポイント　等 本セミナーを通じて、組織がISCC認証取得の準備をするためのヒントをお伝えします。 第三者認証を活用した「循環型経済」や「持続可能な製品づくり」に関心のある方は、是非ご参加ください。

EUバッテリー規制（EU）2023/1542が2023年8月に発効し、バッテリーのライフサイクル全体—製造、使用から再利用、リサイクルまで—において、説明責任、透明性、持続可能性を推進しています。 製造、コンプライアンス、サステナビリティ、またはサプライチェーン管理に携わる方にとって、確実な準備を始めるタイミングです。 ウェビナーでは、EUバッテリー規制の主要要件、実施タイムライン、経済事業者が取るべき具体的なアクションをわかりやすく解説します。 主要トピックス： ・CEマーキング（2024年以降） ・バッテリーパスポート（2027年以降） ・サプライチェーン・デューデリジェンス（2027年に延期） ・バッテリー廃棄物管理（2025年に報告義務、2027年に回収義務） ・ビューローベリタスの提供サービス ※日本語字幕あり

[講　師] 株式会社日本総合研究所 調査部 環境・エネルギープロジェクトチーム チームリーダー／主任研究員 大嶋 秀雄 氏 [重点講義内容] 気候変動問題が深刻化するなか、環境・エネルギー政策の重要性が増しています。 しかし、海外をみれば、米国ではトランプ政権が環境・エネルギー政策を大きく転換し、環境対応で先行する欧州でも環境規制の簡素化など政策修正の動きがあります。一方、わが国では、メガソーラー等の問題点を指摘する高市氏が首相となり、再エネ関連補助金等の見直しが進められています。 本講演では、環境・エネルギーを巡る国内外の情勢を整理したうえで、今後のわが国における環境・エネルギー政策の方向性を検討します。 [講演項目] １．気候変動問題を巡る国際情勢 ２．わが国の環境・エネルギー政策 ３．今後の方向性 ４．質疑応答／名刺交換

[講　師] 会場受講／ライブ配信 紀尾井フォーラム 千代田区紀尾井町４－１ ニューオータニガーデンコート１Ｆ [重点講義内容] 就業規則は重要です。コンプライアンスのためだけでなく、会社と従業員の労働契約だからです。さまざまな法改正に対応し、常に使える状態を維持していかなければなりません。そのためには社外の専門家を活用することもよいでしょう。ただし、発注者として内容を確認できる能力を備えておかなければなりません。また、人事担当者が自分で改定できる能力を備えていれば、社内にノウハウを蓄積することもできます。 本セミナーでは、人事担当者がきちんと理解して運用しなければならない就業規則について、その根拠となる法律、周辺知識、考え方などを確認します。日々、労務管理で苦労している人事担当者のために、想定される情報を共有・議論しながらわかりやすく解説いたします。なお、会場受講の場合、質疑など相互に確認しながら有意義な情報交換が可能です。