展示会出展のご案内『インターネプコンジャパン 2018』

“レーザ熱加工”の基礎知識や、自動車業界での応用事例などを画像付きで解説！

５０年以上にわたり、レーザの開発や製造、販売を行っている当社では、 レーザ熱加工に関する情報を解説した『レーザ熱加工ガイド』を進呈中。 レーザによる溶接・切断・肉盛りの特長、レーザ熱加工のメリットといった 基礎知識から、自動車業界での応用シーンなどを幅広く掲載。 従来技術とどう違うのか、実際にどういう加工結果が得られるのか、などレーザ熱加工について押さえておきたい情報がコンパクトにまとめられています。 【掲載内容（抜粋）】 ■レーザ熱加工の基礎 ■熱加工用レーザの種類 ■主な加工用途 ■自動車業界での事例 ■コヒレントの強み（ファイバーレーザや特許技術「ARM」） ※資料は【ダウンロード】からスグにご覧いただけます。お問い合わせもお気軽にどうぞ。

• 溶接機械

1月29日～31日に東京ビッグサイトで開催される防災産業展に出展します。 弊社ブースはB-31になります。 １ｍ対応の簡易設置型止水板ＢＷ102を展示いたします。 普段なかなかデモでも見られない、 高水位対応型モデルを是非その目でご覧ください。

超音波システム研究所は、 下記の通り、オンラインセミナーを行います。 日程／時間 2025年 6月 4日(水)　10:00～12:00 配信について 見逃し配信もあります（視聴期間は10日程度） 資料（テキスト）電子ファイルをダウンロード 受講料 通常価格: 24,200円 (消費税込) 早割価格: 19,360円 (消費税込) 講師　超音波システム研究所　代表　　斉木　和幸 主催　株式会社 テックデザイン　 1．はじめに（概要） 2．超音波測定の原理 　＊ 超音波の発振・受信 3．超音波の伝搬現象――液体・気体・弾性体―― 　＊ 超音波素子・超音波プローブの製造・評価技術 　＊ 超音波の発振条件 　＊ 超音波の受信条件 4．超音波測定事例 　＊ 各種製造装置の振動測定 　　（洗浄機、工作機械、めっきライン、・・） 　＊ 超音波洗浄・攪拌装置の最適化 　　（キャビテーションと音響流の最適制御、・・） 　＊ 表面状態に関する超音波検査 　　（音圧データの非線形解析、応答特性、・・） 　＊ その他（ノウハウ）

[講　師] （株）ICT ソリューション・コンサルティング 代表取締役社長／クリエーター 冨永 孝 氏 [講演項目] １．人材をめぐる10のニュース ２．トランプ2.0のもたらすインパクト 　（１）ビジネスにもたらすインパクト（米連邦政府で始まる新たな人材定義とAIシフト） 　（２）雇用・労働形態にもたらすインパクト（旧人材は負債に？） 　（３）エリートも無傷ではない（シンボリックアナリストの終焉） ３．サバイバル人材とは何か 　（１）サバイバルの要件（サバイバル人材＝DX人材ではない） 　（２）AIとの共存、対話と人間通の必要性 　（３）危機突破、サバイバルの３つの人材タイプ ４．サバイバル人材育成のために 　（１）才能（適性）と教育をどう考えるか？、 　（２）従来の企業人材育成の陳腐化と人事部の危機（サバイバル企業の人材戦略） 　（３）人材育成のフレームワーク（目的、対象、方法、評価、配置等）のリセットへ ５．質疑応答　名刺交換 ※プログラムは最新動向を踏まえ変更する可能性があります。

[講　師] 弁護士法人 EIC 弁護士 齋藤 理央 氏 [重点講義内容] 知的財産権等情報関連の重要判例に複数関与してきた立場から、AI生成のコンテンツ（有益情報）は、どのように法的に保護されるべきか、またどのような権利侵害に留意すべきか、保護とコンプライアンスの両面から検討します。特にコンテンツの部分的な生成が今後主流になれば原則保護へ転換も起こり得る著作権法による保護など既存の知的財産権よる保護、そして、令和6年に複数の裁判例が出され新潮流を予感させる知的財産権と一般不法行為に関する裁判例の流れも念頭に訴訟実務も踏まえてAI生成コンテンツと権利保護と留意点を検討します。 [講演項目] １．著作権による保護と留意点 ２．商標権など工業所有権による保護と留意点 ３．不正競争防止法による保護と留意点 ４．一般不法行為による保護と留意点 ５．肖像権・パブリシティ権侵害に対する留意点 ６．人格権侵害に対する留意点 ７．その他 ８．質疑応答／名刺交換

昨今、様々な業界 ・業態の企業が、ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃の被害に遭っており、業務復旧するまでに長期間要し、多額の損失がもたらされる事案が発生しています。また、企業が所持 ・管理する情報の漏洩は、その対応いかんでは、企業の評判を落とし、企業業績の著しい低下を招く可能性もあります。いずれも、企業側は、サイバー攻撃や情報漏洩の被害者であるのに、平時・有事の対応が適切になされていない場合には、企業やその役員が損害賠償請求訴訟を起こされたり、刑事責任を問われるリスクを含んでいます。 このように、企業にとって多大なリスクを含むサイバー攻撃や情報漏洩に対しては、企業経営者、総務部、人事部、法務部、IT ・セキュリティ部等、複数の関係者が、組織を横断して平時・有事の対応策を実施する必要があります。その際に注意するべき法的・実務的な重要ポイントについて、検察庁でサイバー犯罪 ・知能犯担当検事として多くの事件を捜査した経験を有する大竹将之弁護士が解説します。