【大規模改修のご案内】改修工事で、建物の耐久性と資産価値の維持を！

調査・設計・施工を一元化！建物の耐久性と資産価値の向上を実現可能　工事施工例を進呈中

カンボーは、改修工事専門業者としてお客様の資産価値向上のお手伝いをします。 その実現のために、マンション・ビルに対する建物調査→改修設計→施工が 一元化であるべきと考えております。 当社は建物所有者・使用者のニーズである経済性/安全性/快適性を追求した ハイグレード・ローコスト・リニューアルの専門工事業を目指し精進致します。 ※まずは無料の劣化調査と診断をおすすめします。 【特長】 ■建物の耐久性と資産価値の向上を実現するカンボー改修システム ■業者審査や工事監理の名目で発生するコンサルタント費用の削減 ■設計・施工の一元化による中間マージンの省略 ■業者選定の不正を阻止 ■無料の劣化調査と診断 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

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建築・土木工事や屋上緑化工事の施工例を多数ご紹介！シート防水や壁面緑化に対応

当社では、自然環境・地域環境・居住環境に十分配慮しながら、 各種工事事業に取り組んでおります。 建築工事では、マンション・アパート・オフィスビルの大規模改修工事や 耐震性補強工事、その他舗装工事、塗装工事、防水工事から造園工事まで 幅広く対応しております。 当カタログでは、工事施工例を写真と共にご紹介しております。 【工事施工例（抜粋）】 ■建築・土木工事 　・守口市わかくさ園 　・大阪市立栄小学校 　・ホテルファインガーデン豊中 ■屋上緑化工事 　・マンション屋上（大阪市中央区）植栽種：姫高麗芝 　・事業所屋上庭園（大阪市生野区）植栽種：2種混合洋芝 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

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製造現場における納品書や入出庫伝票のバーコードを自動で読み取り、PCへ情報を転送します。 さらに読み取り後の伝票仕分け作業も自動で行えます。 ハンディスキャナで1枚ずつ読み取り、手作業で仕分けを行っていませんか？ 製造業で多くの実績がある、伝票読取り機（SRシリーズ）、伝票仕分け機（RS-80） の導入事例集を公開中ですので、是非ともご覧ください！

インパクトのある封筒作成で他社との差別化をしませんか？ 小ロット・バリアブルに対応した「洋封筒製袋機EM-800」。 デザインを印刷した後に封筒展開形状に型抜きされた用紙から、 自動で筋入れ・糊付け・折り加工を行い、封筒を作成する製品です。 製袋後の封筒への追い刷りではなく、製袋前に印刷をすることで自由にデザインができます。 小ロット・多品種・付加価値の高い封筒作成が可能です。 洋封筒製袋機を導入され、新たにビジネス展開されたお客様事例も公開しております。 是非、ご覧ください。

【受託発送業様向け】 〇宛名検査装置 封筒やハガキの宛名部分を文字認識させ、連番検査やマスターデータとの照合、消込みと同時に画像ログを残します。 郵送物の発送業務を受託する場合、個人情報やプライバシーに関わる情報を取り扱うため、発送前の検査は必要不可欠です。 オフライン検査以外に、圧着ハガキ作成機や封入封緘機と連動したインライン検査も可能です。 その他機器への組み込みにも柔軟に対応可能！ 【製造業・物流業様向け】 〇商品照合検査装置 梱包前にピッキングしてきた商品間違いを防ぐことができます。 ピッキングリストのバーコードを読み取り、ピッキングしてきた商品を撮影し照合を行います。 【印刷業様向け】 〇印面検査装置 印刷物をカメラで読取り、PDFデータと照合。印字不良・印字欠陥・汚れなどを検知します。 ご紹介してる機器は一例となります。 搬送機器、給紙装置開発、ロボット連携、他社機との接続対応などお客様に合わせたカスタマイズも可能です。 その他外観検査や文字認識、ラベル検査など、様々なお困りごとございましたら新規開発も賜ります。 詳しくはお気軽にご相談ください。

◆伝票発行時の断裁作業 印刷→断裁→並べ替え作業 ミシン目入り用紙の購入不要、断裁しながらミシン目入ります！ ◆伝票読取作業 伝票に印刷された、バーコード、QRコードを読取り、素早くデータ化。 製造現場における現品票や納品書、かんばん、入出庫伝票などの読取に活躍しています。 ◆伝票仕分け作業 シートリーダーと連携、バーコードやQRコードなどが印字されている大量の用紙を高速で仕分けることが可能です。 製造業の課題解決の一つとして是非ご検討ください。 動画で詳しくご紹介しておりますので、是非ご覧ください。

◎中小企業経営強化税制とは？ 中小企業者が、中小企業等経営強化法の認定を受けた経営力向上計画に基づいて新たな設備を取得し、指定された事業にそれを利用すると、即時償却、または取得価額の10％の税額控除という優遇が受けられる税制です。 【適用期限】令和7年3月31日までに取得した製品 当社製品も本税制の対象となるものがございます。 是非、この機会に本税制優遇をご活用いただき、設備投資をご検討ください。