■■公開■■■落石防護ネットについてのFAQを公開しました。■■■

安全・環境・施工性をテーマに開発！高強力・高靭性な上、部材もコンパクト！

『ネイチャーネット』は、高強度・高靭性ネットおよびロープを主とした 構成部材の約8割に繊維・樹脂材料を使用した新しい高エネルギー吸収型 落石防護柵です。 専用部材や既存の防護柵支柱を使用した本設施工から、現地の樹木を利用した 安全対策としての仮設など幅広くご使用いただけます。 部材がコンパクトで施工が容易であり、専用の軽微な支柱部材で対応が可能です。 【特長】 ■広く落石エネルギーを吸収 ■支柱部材に作業する荷重を低減 ■専用の軽微な支柱部材で対応可能 ■部材がコンパクトであり施工が容易 ■支柱材に擬木カバーをつけることで環境になじむ ※詳しくはカタログをご覧頂くか、お気軽にお問い合わせ下さい。

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現場では作業員が命！立木に容易に設置できる法面の安全ネットをご提案！

ケイエフでは、落下物から大切な作業員を守るため 法面の安全ネット『あんえいネット』をご提案しています。 厚生労働省が安全衛生規則の改定を行い、その第539条の5に「作業計画」 があります。これは、作業する現地の調査を行い記録し、それに基づいて 作業計画を作成し、関係作業者に周知・作業を行うこととされています。 この「作業計画」の中に”物体の落下による労働者の危険を防止するための措置”、 また「調査及び記録」の中に”作業箇所およびその下方の．．．”という 項目が盛り込まれています。 皆様の作業環境で、落下物から大切な作業員を守る処置は取られていますか？ 【特長】 ■高強度ラッシェル太編地の柔軟性と高強度・高伸度ロープの効果で、 　広く落石エネルギーを吸収（最大落石エネルギー100kJ） ■立ち木に容易に設置可能 ■ネットとロープの高い衝撃吸収性能により、支柱に作用する荷重を低減 ■部材がコンパクトであり、持ち運びおよび施工が容易 ■大きな外傷がない場合は、繰り返し使用可能 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。

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作業環境で、落下物から大切な作業員を守る処置は取られていますか？部材がコンパクトであり、持ち運び・施工が容易で導入しやすい！

厚生労働省が安全衛生規則の改定を行い、その第539条の5に、『作業計画』があります。これは、作業する現地の調査を行い記録し、それに基づいて作業計画を作成し、関係作業者に周知・作業を行うこととされています。 皆様の作業環境で、落下物から大切な作業員を守る処置は取られていますか？ 弊社からご提案するのが、法面の安全ネット「あんえいネット」です。 【特長】 ・高強度ラッシェル太編地の柔軟性と高強度・高伸度ロープの効果で、落石エネルギーを吸収します ・立ち木に容易に設置可能 ・部材がコンパクトであり、持ち運びおよび施工が容易 ・大きな外傷がない場合は、繰り返し使用可能 ※詳細はお問合せ、もしくはPDFをダウンロードしてください。

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今回はIP試験（防じん試験・防水試験）のご紹介です。 是非この機会に各資料をご請求ください。 【１】IP試験（防じん試験・防水試験） 当社ではIP試験だけでなく、防じん試験・防水試験に関するその他の公的規格(以下参照) や、海外規格にも対応しています。IP試験はもちろんのこと、防じん試験・防水試験に 関するお困りごとがありましたらご遠慮なくご相談ください。 【 対応規格例 】 〇JIS C 60068-2-68「環境試験方法 -電気・電子- 砂じん(塵)試験」 〇JIS D 0207　　　 「自動車部品の防じん及び耐じん試験通則」 〇JIS E 4036　　　 「鉄道車両構成部品－ダスト試験通則」 〇NDS C 0110E　　「電子機器の運用条件に対する試験方法　防水試験」 〇JEM 1195　　　　「屋外用コントロールセンタ　防雨試験の検証」 詳細はこちらをご覧ください。 https://www.ipros.jp/product/detail/2001504600

お問い合わせをお待ちしております。 ■長野工場 〒399-8204　長野県安曇野市豊科高家1313-3 TEL：0263-50-8722

当社は2024年6/19（水）付で第一電機(株)の全株式を取得する株式譲渡契約を締結しましたのでお知らせ致します。 今般当社が行いました同社への資本参加・業務提携については電源制御リレー市場において高い補完性・親和性があり事業拡大が期待できます。 更に当社グループの経営資源・事業基盤を提供・活用することにより両社におけるシナジー効果が得られるものと確信しております。

当社は2024年12/4（水）付で浙江美碩電気科技股份有限公司との協業調印致しましたのでお知らせ致します。 今般当社が行いました同社との協業についてはパワーリレー市場及びソレノイド市場において高い親和性があり事業拡大が期待できます。 更に両社グループの経営資源・事業基盤を中国・日本市場において活用することにより両社が日中の顧客ニーズに的確に対応できると確信します。

当社東京工場は2025年3月31日をもって本社製作所に移転統合しました。 連絡先：045-610-5731 （横浜市神奈川区羽沢町1638番地1　東邦電気(株)本社製作所内）