当社は土壌汚染対策法における指定調査機関です。
平成15年2月15日に「土壌汚染対策法」が施工されました。土壌汚染を調査するには、法律に基づいた調査が求められます。特定有害物質の使用廃止時の対象地調査から土地の売買にかかわる調査まで気軽にお問い合わせください。
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基本情報
【調査事例】 ○土壌汚染対策法に基づく事業場跡地の土壌、地下水調査 ○油汚染対策ガイドラインによる土壌、地下水調査・分析（TPH試験） ○土地の売却、取得時における汚染物質確認調査 ○土壌環境基準調査（農用地等） ●詳しくはお問い合わせください
価格情報
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納期
用途／実績例
土壌汚染対策法基準値 土壌の汚染に係る環境基準
企業情報
戦後の経済復興から昭和30年代には高度経済成長路線に転じ、その頃からわが国の環境破壊が深刻化し始めました。 昭和40年代には水俣病・イタイイタイ病の発生など大気汚染や水質汚濁による公害病が全国に広がりを見せ、その結果、必然的に弊社が誕生したように思います。 その後、時代の変化とともに専門分野を細分化し、環境分野のオールマイティーとして業務を拡大することが出来ましたことは、ひとえに取引先関係各位の力強いご支援、ご協力のたまものと深く感謝申し上げます。 21世紀は環境に対するニーズも多様化し、ますます事業内容は複雑化してまいります。過去30年の経験を基礎に、さらなる技術力のレベルアップと信頼される分析センターとして力強くまい進する所存であります。30周年を契機に創業の精神を思い起こし、明日への飛躍台としたいと思っております。
