弊社代表が代表理事を兼任する「一般社団　日本食品エビデンス協会」からのお知らせです。 消費者庁は2023年9月29日に機能性表示食品ガイドラインを改正しました。 日本食品エビデンス協会は、早急に事業者の皆様に改正のポイントや最新の届出動向をお知らせするため、解説動画を制作しました。今回、当協会の賛助会員（法人会員もしくは個人会員）に入会希望された皆様には、一部動画を無料（期間限定）でご覧いただけます。 当協会は今後も、事業者の方に役立つ動画や情報を随時配信して参ります。 全ての動画視聴・当協会の機能性表示食品届出支援をご希望の事業者の方は、この機会に入会のご検討をお願い致します。 当協会の同業者と判断する方ならびに類似する方からの会員登録ならびに動画視聴に関してはお断りを致します。 資料は下記の関連資料の「解説動画配信のお知らせ.pdf」からご覧ください。 お申し込みはこちら https://food-evidence.jp/developer/doui/ 一般社団法人 日本食品エビデンス協会 事務局 メール：info@food-evidence.jp

「たしかにプラス」は、医療機関向けのサポートを提供する企業として、10年間の実績を積み上げてきました。 主に臨床試験の分野で、安全性・有効性に関する多岐にわたる試験に対応しており、過剰摂取試験、長期安全試験、認知機能、中性脂肪、血糖値などの試験を行っています。 商品開発から届け出書類の作成、研究レビュー、消費者庁とのコミュニケーションに至るまで、幅広くサポートを展開しています。 特に、試験者の募集から同意説明、症例報告の収集、統計解析、そして結果の報告までの一連の流れをトータルでサポートする点が強みとなっています。 さらに、倫理審査も医学専門家によって実施されているので、質の高さが保証されています。 臨床試験における成功の秘訣は、開発に関わる人数を最小限に絞ること。 そして、機能性表示食品の開発に特化したプロトコールの策定により、低コストで高い成功率を実現しています。（記事要約）

弊社「たしかにプラス」が2023年10月4日健康産業新聞1773号に取り上げられました。 記事では、エフマ（エビデンス・フード・マーケット）のサービスに焦点を当て、エビデンスに基づく保健機能食品のみを厳選して提供するECサイトとしての役割を強調。 機能性表示食品と一般的な健康食品との違いを明確にすることで、 ブランドの価値を高める取り組みを紹介しています。 エフマの主な特徴として、 1 詳しい情報提供や信頼性の高いLP制作を通じて、若年層の関心を引き付ける戦略。 2 法規制を遵守し、消費者に安心して購入できる環境の提供。 3 すべての商品を買い取り、ワンストップでの出品が可能なシステムを実施。出品手数料は5万円と設定されています。 さらに、エフマのサイト内には11の商品が掲載されており、機能性表示食品の届け出サポートも続けています。 このような取り組みを通じて、弊社「たしかにプラス」は消費者に真実の情報を提供し、健康食品市場の信頼性を高める役割を果たしていきます！