【製品ページ刷新】パワー半導体・高周波回路の熱対策に貢献する『TMJC』、評価・選定に必要な熱抵抗や具体的な用途例を大幅拡充！

【熱伝導率170W/m・K / 電気絶縁】窒化アルミニウム基板 サーマルジャンパーチップ「TMJC」｜基板の局所熱対策に

【電気的に絶縁しながら発熱部品の「熱だけ」を効果的にバイパス】 高熱伝導率（170W/m・K）を誇る窒化アルミニウム（AlN）基板を採用した表面実装型のサーマルジャンパーチップです。パワートランジスタやIC周辺において、電気信号に影響を与えず（電気的に絶縁したまま）熱だけをグランドやヒートシンクへ効率的に拡散・排出 【TMJCの特長】 1.【優れた熱伝導性】 高熱伝導（170W/m･K）の窒化アルミニウム（AlN）基板の採用により、高い放熱効果を発揮 2.【電気的絶縁を維持】 絶縁耐圧 1.5kV~5.0kVAC 以上を確保し、電気的に短絡させず熱を最短距離でバイパスし、ホットスポットを劇的に低減 3.【低静電容量】 静電容量を 0.07～0.26pF に抑制。高周波回路や信号線近接部でも特性に悪影響を与えません 4.【局所熱スポットの解消】 パワー半導体や光学デバイス周辺の発熱部からグラウンド／ヒートシンクへ熱伝導経路を構築 5.【豊富＆長辺電極サイズ】全6サイズ。長辺電極仕様により熱抵抗をさらに低減 ※カタログ・仕様書のダウンロードのご請求は、下記URLより

• 抵抗器

ハイパーCLT敷板のホームページに、新しく**「用語集」**を追加しました。 土木や建設業界には、「CLT」「NETIS」「仮設道路」「木製軽量敷板」など、専門的な言葉が数多くあります。そこで、初めてハイパーCLT敷板を知った方にも製品や技術を理解していただけるよう、関連する用語を分かりやすく紹介しています。 ハイパーCLT敷板は、木材CLTを活用した土木用の木製軽量敷板で、**国土交通省NETIS登録技術「TH-250021-A」**です。 製品の特徴を伝えるだけでなく、その背景にある技術や言葉まで知ってもらうことで、ハイパーCLT敷板をより身近に感じていただきたいと考えています。 これからもホームページを充実させ、木材、NETIS、土木、CLTに関する情報を分かりやすく発信していきます。

株式会社ホトロンの新製品「車両カウントセンサー CCS3」が登場！ 本製品は、赤外線とレーダーを組み合わせた天井取付型センサーです。 1台で双方向の車両を安定して検知し、渋滞時や車両のすれ違いにも対応、大型駐車場の効率的な満空管理を実現します。 また、車両カウントに加えて出庫警告用途にも活用でき、駐車場の安全で円滑な運営に貢献します。 『特長』 ・赤外線とレーダーの併用により、雨天時の路面変化に対する検知性能を向上 ・防水・防塵性能IP67を備え、塩害地域でも活躍 ・専用アプリ（Android端末）から各種設定が可能。現在の設定がひと目でわかりやすく ・従来品「CCS2」とベース寸法が同一で、既存設備の入れ替えもスムーズ ※詳しくは製品情報、カタログダウンロード、もしくはお問い合わせください。

2026年9月15日、木製軽量敷板「ハイパーCLT敷板」に関するプレスリリースを発行しました。 ハイパーCLT敷板は、木材を直交方向に積層したCLTを活用した土木用敷板です。仮設道路や搬入路、重機作業ヤード、資材置場など、さまざまな現場で活用できます。 5×10版は約230kgと比較的軽量で、設置・撤去や移設がしやすいことが特徴。さらに、木材ならではの照り返しや金属音の抑制、CO2固定など、環境面での価値も持っています。 また、**国土交通省NETIS登録技術「TH-250021-A」**として、公共工事での新技術活用にも提案できます。 今回のプレスリリースを通じて、木材、NETIS、土木、CLTを組み合わせた新しい木製軽量敷板を、さらに多くの建設現場へ広げていきます。

このたび、ISO関連情報誌「Intertek News」の最新号（94号）を発行いたしました。Intertek Newsは、ISO審査・認証・検証に関する情報や各種トピックスをお届けする情報誌です。 今号の特集は「規格改訂を読み解く」と題し、規格改訂への準備として、新任担当者がまず理解しておきたいマネジメントシステム規格要求事項のポイントをご紹介しております。 また、お客様事例や審査員による寄稿記事をはじめ、認証・規格に関する情報や最新トピックスも掲載しておりますので、ぜひご覧ください。

2026年7月1日より施行されたEP改訂により、 TOC計のシステム適合性試験（SST）の要件が大きく変わりました。 EP 12.3施行後は、、EP内での標準化とトレーサビリティをより明確にするため、TOC計のシステム適合性試験用の標準液には、EP標準品（Chemical Reference Substances：CRS）と認定されているスクロースと1,4－ベンゾキノンを用いなければなりません。EP標準液が新たな基準となったことで、USP標準液を継続利用する場合には、USP標準品を採用する妥当性を説明する必要があります。 改訂のポイントや必要な対応、USP標準液を継続利用する際の考え方、運用負荷を軽減するEP標準液の活用方法などを解説したページを弊社のHPで公開しました。 EP改訂への対応をご検討中の方は、関連リンクからぜひご覧ください。 また、関連資料では、標準液の要件や容器別の基準値、Sievers TOC計による比較評価結果を通じて、製薬用水の品質管理と規制対応のポイントを詳しくご紹介しています。