【車載機器EMC試験】リバブレーションチャンバーの特性について（東京地区）

お客さまの利便性を高めるシームレスな試験ソリューションを提供する「JQAオートモーティブEMCラボラトリーネットワーク」

電気自動車（EV）や自動運転などの技術革新、自動車産業独自の試験要求に対応した車載EMC試験サービスを、東京、名古屋、大阪の3拠点にて提供しています。CISPRやISO規格をはじめとする国際規格や自動車メーカー各社の規格などに対応できる試験設備を順次整えています。 車載機器EMC試験のほかにも、ECE Regulation 10（R10）に基づくEマーク認証の取得や、各国無線通信規制に基づく試験と各国認証の取得サポートなど、車載機器に係る多様なニーズにお応えいたします。 【主な試験設備】 ■東京地区は、車載機器EMC試験用電波暗室2基、1,000ボルトまで給電可能な電源設備やリバブレーションチャンバー他を導入し、2021年1月より稼動 ■大阪地区は、総合的なEMC試験所として2基の10ｍ暗室などを保有しているほか、車載機器EMC試験用電波暗室1基が2019年10月より稼働 ■名古屋地区は、車載機器EMC試験用電波暗室3基、1,000ボルトまで給電可能な電源設備やリバブレーションチャンバー他を導入（2021年5月～） ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

• EMC試験

電気製品等の海外認証取得を進められているお客さまに、提携する海外機関等を通じて最適な申請ルートをご提案し、申請手続きを代行

120ヵ国以上の安全・EMC・通信分野の認証について、申請手続きの代行が可能です。複数の国・地域の認証の申請手続きを一括してご依頼いただけます。 各国の認証機関、試験所との海外提携ネットワークにより、各国の認証で必要な試験を当機構の試験所で実施することができます。また、海外認証機関からの委託に基づき日本国内中心に当機構の検査員による工場検査を実施しています。 各国の認証制度の適用範囲や技術基準等の調査サービスも実施しています。 【特徴】 ■⾧年をかけて構築してきた当機構独自の海外認証機関とのグローバルネットワークを活用し、お客さまの輸出をサポート ■EN、GB、CSA、ULといった各国の基準に基づく試験も含め、安全試験やEMC試験のIECEE CB証明をご活用いただくことで、より簡易に海外の認証取得が可能 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

• その他

10ｍ暗室や各種試験設備を有する全国4か所のEMC試験所にて、国内外の基準に戻づく試験を実施

EMC試験所は、ILAC - MRA認定機関であるVLACの認定やIECEEでの試験所登録および台湾TAFの試験所認定を取得して、ISO/IEC 17025に適合した国際的に信頼性の高い試験を行っています。 土日・祝日や夜間の試験もお気軽にご相談ください。 【主な試験内容】 ■試験対象は、電気製品、電子機器、医療機器、車載機器、船舶機器等 ■国内認証等での試験 ・電気用品安全法に基づくEMI試験 ・医薬品医療機器等法に基づくEMC試験 ・電波法に基づく試験・証明 ・S-JQAマーク認証に基づくEMC試験 ・JQA-EMCマーク認証 ・VCCI に基づくEMI試験 ■各種の国内基準、国際基準、各国基準、お客さまの社内基準の測定基準や測定法での試験 ・EMC試験（電磁両立性）、EMI試験（エミッション）、EMS試験（イミュニティ） ・電源高調波試験 ・電圧変動・フリッカ試験 ・車載機器に対するEマーク認証取得サービス、車載機器特有の試験 ・GTEMセル試験、船舶機器のEMC試験、ELPマークの試験 等 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

• その他

無線通信機器の電波法の技術基準適合証明および工事設計認証、各国の無線通信機器認証の申請代行サービスを提供

国内において、小規模な無線局（無線LAN、テレメータ・テレコントロール用などの特定小電力機器、携帯電話、PHS、コードレス電話等）の特定無線設備には、電波法で定められている技術基準に合致したものでなければなりません。 当機構は電波法の登録証明機関として、小規模な無線局に使用するための無線設備の技術基準適合証明および工事設計認証業務を実施しています。 また、海外でも無線通信機器に対する電波法や通信法などの規制があり、それに基づく試験や証明書等の取得が必要となる場合があります。当機構は、試験レポートの提供や認証取得の申請代行サービスを行っています。 【特徴】 ■電波法の登録証明機関として、電波法の38条の6に基づく特定無線設備の技術基準適合証明書の発行および法38条の24に基づく特定無線設備の工事設計の認証を実施 ■各国の無線通信機器の規制に基づく試験、当機構独自の海外提携ネットワークを活用した海外認証の申請代行を実施 ■人体暴露に対するEMF試験を実施 ■SAR試験（人体における電磁波エネルギーの比吸収率試験）を実施 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくかお気軽にお問い合わせください。

• その他

豊富な機種があるParker製カートリッジバルブのバリエーションがよくわかる便利な一冊です。 掲載内容は「チェックバルブ」、「シャトルバルブ」、「圧力制御弁」、「ロジック弁」、「フローコントロールバルブ」、「圧力制御弁」、「ソレノイドバルブ」、「方向制御弁」、「比例弁」などを掲載したハンドブックです。

省エネ法に基づき、変圧器の省エネ基準が見直されることになり それが「トップランナー変圧器の第三次判断基準」であり目標年度およびエネルギー消費効率の2項目が新たに見直しされました。 基準変更により2026年4月より現在のトップランナー変圧器2014を出荷できなくなります。 新基準移行まで早めに変圧器の交換検討をしていきましょう。 弊社、日幸電機（株）にご依頼いただければトップランナー変圧器と低圧トランス併せてご対応が可能です。

「技術基準適合証明」、通称「技適（ぎてき）」とは、日本で無線機器（スマートフォンやWi-Fiルーター、トランシーバーなど）を安全に、そして他の通信に影響を与えずに使うために必要な“国のお墨付き”のことです。 もっと簡単に言うと… たとえば、無線を使う製品は「電波」を出していますよね。この電波が強すぎたり、周波数が間違っていたりすると、テレビや救急無線などに悪影響を与えてしまう危険があります。 そこで、日本では「この機器はルールを守って電波を出していますよ」と証明された製品だけが使えるようになっており、その証明が技適マークです。 ■技適マークってどこにあるの？ 　製品の本体や設定画面に「〇技適マーク」が表示されているものがあり、これがある製品は日本国内で合法的に使える無線機器です。 ■技適がない製品を使うとどうなるの？ 　日本の技適を受けていない機器を使うと、電波法違反になる可能性があります。たとえば、海外で買ったスマートフォンやトランシーバーには技適マークがないことが多く、日本で使うと違法になることもあるので注意が必要です。

無線を使う製品を日本で販売・使用するには、「技術基準適合証明（技適）」という国の認証を受ける必要があります では、「どうやって技適を取得するのか？」 【ステップ1】 どんな製品に技適が必要？ 次のような電波を発する無線で通信する機器が対象です スマートフォン/Wi-Fiルーター/Bluetoothイヤホン/ワイヤレスマウス/無線トランシーバー/IoT機器 など 【ステップ2】 どこで審査してもらうの？ 技適の審査は、「登録認証機関」と呼ばれる、国から認められた第三者機関が行います 一般財団法人 テレコムエンジニアリングセンター（TELEC）/株式会社 日本海事検定協会（JCI）など 【ステップ3】 何を提出するの？ 審査のために、以下のような資料やサンプルを提出し「電波の強さ」「周波数の正確さ」「電波干渉の有無」などをチェックしてもらいます 製品の技術仕様書（周波数や出力など）/回路図や設計図/実際の製品（または試作機） 【ステップ4】 試験に合格すれば「技適マーク」がもらえる！ 【ステップ5】 その後は自由に販売・使用できる！

電波暗室は無線機器の性能や安全性をテストするための「特別な部屋」です。 普通の部屋では、スマホやWi-Fi、テレビの電波など、見えない電波が飛び交っていて、機器の正確なテストができません。 そこで、「外からの電波を完全にシャットアウト」し、さらに「中の電波も外に漏れないようにした特別な空間」が電波暗室です。 どんなときに使うの？ ■無線機器のテストや検査 ■技術基準適合証明（技適）取得のための試験 ■他の機器に電波の影響がないか確認する つまり、「正確で安心な無線機器を作るために欠かせない場所」なんです。 部屋の中はどうなってるの？ ■壁・天井・床には「電波を吸収するスポンジのような素材（電波吸収帯）」が貼られています ■外からの電波が入らないよう、金属のシールド（遮蔽）で部屋全体が覆われています なぜそんなに大事なの？ 無線機器は、使う場所によっては医療機器や飛行機、消防無線などに大きな影響を与えることもあります だからこそ、正しく安全に電波を出しているかを、外部の影響がない場所＝電波暗室でしっかり確認することがとても重要なんです