【車載機器EMC試験】リバブレーションチャンバーの特性について（東京地区）

お客さまの利便性を高めるシームレスな試験ソリューションを提供する「JQAオートモーティブEMCラボラトリーネットワーク」

電気自動車（EV）や自動運転などの技術革新、自動車産業独自の試験要求に対応した車載EMC試験サービスを、東京、名古屋、大阪の3拠点にて提供しています。CISPRやISO規格をはじめとする国際規格や自動車メーカー各社の規格などに対応できる試験設備を順次整えています。 車載機器EMC試験のほかにも、ECE Regulation 10（R10）に基づくEマーク認証の取得や、各国無線通信規制に基づく試験と各国認証の取得サポートなど、車載機器に係る多様なニーズにお応えいたします。 【主な試験設備】 ■東京地区は、車載機器EMC試験用電波暗室2基、1,000ボルトまで給電可能な電源設備やリバブレーションチャンバー他を導入し、2021年1月より稼動 ■大阪地区は、総合的なEMC試験所として2基の10ｍ暗室などを保有しているほか、車載機器EMC試験用電波暗室1基が2019年10月より稼働 ■名古屋地区は、車載機器EMC試験用電波暗室3基、1,000ボルトまで給電可能な電源設備やリバブレーションチャンバー他を導入（2021年5月～） ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

• EMC試験

電気製品等の海外認証取得を進められているお客さまに、提携する海外機関等を通じて最適な申請ルートをご提案し、申請手続きを代行

120ヵ国以上の安全・EMC・通信分野の認証について、申請手続きの代行が可能です。複数の国・地域の認証の申請手続きを一括してご依頼いただけます。 各国の認証機関、試験所との海外提携ネットワークにより、各国の認証で必要な試験を当機構の試験所で実施することができます。また、海外認証機関からの委託に基づき日本国内中心に当機構の検査員による工場検査を実施しています。 各国の認証制度の適用範囲や技術基準等の調査サービスも実施しています。 【特徴】 ■⾧年をかけて構築してきた当機構独自の海外認証機関とのグローバルネットワークを活用し、お客さまの輸出をサポート ■EN、GB、CSA、ULといった各国の基準に基づく試験も含め、安全試験やEMC試験のIECEE CB証明をご活用いただくことで、より簡易に海外の認証取得が可能 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

• その他

10ｍ暗室や各種試験設備を有する全国4か所のEMC試験所にて、国内外の基準に戻づく試験を実施

EMC試験所は、ILAC - MRA認定機関であるVLACの認定やIECEEでの試験所登録および台湾TAFの試験所認定を取得して、ISO/IEC 17025に適合した国際的に信頼性の高い試験を行っています。 土日・祝日や夜間の試験もお気軽にご相談ください。 【主な試験内容】 ■試験対象は、電気製品、電子機器、医療機器、車載機器、船舶機器等 ■国内認証等での試験 ・電気用品安全法に基づくEMI試験 ・医薬品医療機器等法に基づくEMC試験 ・電波法に基づく試験・証明 ・S-JQAマーク認証に基づくEMC試験 ・JQA-EMCマーク認証 ・VCCI に基づくEMI試験 ■各種の国内基準、国際基準、各国基準、お客さまの社内基準の測定基準や測定法での試験 ・EMC試験（電磁両立性）、EMI試験（エミッション）、EMS試験（イミュニティ） ・電源高調波試験 ・電圧変動・フリッカ試験 ・車載機器に対するEマーク認証取得サービス、車載機器特有の試験 ・GTEMセル試験、船舶機器のEMC試験、ELPマークの試験 等 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせください。

• その他

無線通信機器の電波法の技術基準適合証明および工事設計認証、各国の無線通信機器認証の申請代行サービスを提供

国内において、小規模な無線局（無線LAN、テレメータ・テレコントロール用などの特定小電力機器、携帯電話、PHS、コードレス電話等）の特定無線設備には、電波法で定められている技術基準に合致したものでなければなりません。 当機構は電波法の登録証明機関として、小規模な無線局に使用するための無線設備の技術基準適合証明および工事設計認証業務を実施しています。 また、海外でも無線通信機器に対する電波法や通信法などの規制があり、それに基づく試験や証明書等の取得が必要となる場合があります。当機構は、試験レポートの提供や認証取得の申請代行サービスを行っています。 【特徴】 ■電波法の登録証明機関として、電波法の38条の6に基づく特定無線設備の技術基準適合証明書の発行および法38条の24に基づく特定無線設備の工事設計の認証を実施 ■各国の無線通信機器の規制に基づく試験、当機構独自の海外提携ネットワークを活用した海外認証の申請代行を実施 ■人体暴露に対するEMF試験を実施 ■SAR試験（人体における電磁波エネルギーの比吸収率試験）を実施 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくかお気軽にお問い合わせください。

• その他

公園や河川、山間部、観光地などの土木工事では、安全性や施工性に加えて、周辺の景観に配慮した仮設資材の選定も重要です。金属製の敷鉄板は実用的ですが、自然環境の中では外観が目立ち、景観になじみにくい場合があります。 ハイパーCLT敷板は、木材を積層したCLTを活用する土木CLT資材です。木材本来の色合いと質感を持ち、仮設道路、搬入路、重機作業ヤード、資材置場、作業員通路などを、周辺環境と調和した印象に整えられます。敷鉄板代替として、ぬかるみ対策や地盤保護にも活用可能です。 5×10版は約230kg、5×20版は約460kgと軽量で、小型重機でも扱いやすく、設置や撤去の負担軽減にもつながります。照り返しや騒音の抑制、CO2固定など、木材ならではの環境面の特徴もあります。国土交通省NETIS登録技術「TH-250021-A」として、公共工事の景観配慮や創意工夫、現場のイメージアップに活用できる木材敷板です。

土木現場では、作業員が長時間立ったり、現場内を何度も移動したりします。ぬかるみや凹凸のある地面は歩きにくく、足や腰への負担、転倒リスクにつながるため、安定した作業動線の確保が重要です。 ハイパーCLT敷板は、木材を積層したCLTを活用する土木CLT資材です。仮設道路、資材置場、朝礼場所、休憩所周辺、作業員通路などに敷設することで、凹凸やぬかるみを抑え、歩きやすい足元環境を整えます。木材ならではの表面特性を持ち、金属製の敷鉄板とは異なる歩行環境をつくれる点も特徴です。 5×10版は約230kg、5×20版は約460kgと軽量で、小型重機でも扱いやすく、設置や撤去の負担軽減にもつながります。また、照り返し抑制、騒音低減、CO2固定など、環境配慮や熱中症対策の提案にも活用できます。国土交通省NETIS登録技術「TH-250021-A」として、作業員の身体に配慮した現場づくりや公共工事の創意工夫におすすめです。

株式会社ダイコーは、顧客満足度の向上と品質管理体制の継続的な強化を目的とし、品質マネジメントシステムの国際規格である「ISO 9001:2015」の認証を取得いたしました。今後も高品質な工業用製品の提供を通じ、お客様の課題解決に貢献してまいります。

支援会社と事業会社での実務経験をベースに、主にBtoB（企業間取引）分野のマーケティングや販売促進、集客に関連したコンサルティングサービスを提供している株式会社SBSマーケティングは「自身の主張を正当化するために他者に「代弁」させる！？『イタコ論法』」ページを2026年08月06日（木）に公開しました。 第三者や故人、フィクションのキャラクターの意思を、自身の主張や主観的な解釈に合わせて「代弁」して正当化しようとする『イタコ論法（イタコ芸）』。そもそも「イタコ」とはどんな存在なのか、『イタコ論法』が用いられるケースなどについて解説しています。 （ページの概要：抜粋） ■『イタコ論法（イタコ芸）』とは？ ■そもそも「イタコ」とは？ ■『イタコ論法』の例 ▼詳しくはこちらのページをご覧ください。 https://sbsmarketing.co.jp/blog/itako-argumentation-2026-08/

相変わらずメールを出しても『応答がない』現象が続いております。 そんな中、国内屈指の大手IT企業で長年大規模公共施設のシステムなどを手掛けていた識者と懇意にしております。そこで、この世相について尋ねてみました。あっけないほど、ごく当たり前の答が戻って来ました。要は『一括送信はよろしくない』ということでした。 早速、今週、実践してみました。 その結果、良い効果が見られました。 やはり、物事というものは、地道にやるしかありません。 詳しくは下記リンクへ https://mbp-japan.com/hyogo/banyohkagaku/column/5231797/