経営課題解決に直結する14の学習テーマを活用。階層別・職種別にテーマを設定し、実務に役立つ知識と技術を習得します。
当本サービスは、企業内研修プログラムの企画設計および運営を通じて、企業の働きがいや生産性向上を支援するものです。 貴社の人材ビジョンや組織風土、ビジネスモデルを理解したうえで、各階層や職種に合わせた最適な学習テーマの研修を企画設計します。 座学と実践課題を組み合わせたアクションラーニングを通じて、理論の習得から実務での実践までをサポート。 意識変容から行動変容、職場への定着化までを半年～1年かけて全社員で取り組みます。 サービスの特長 1 経営課題や人材育成方針を反映し、各層や職種に最適なテーマや手法（座学・ワークショップ・対話等）を提案。オンライン補講や事前・事後アンケート、フォロー面談も実施します。 2 経営課題解決に直結する14の学習テーマを活用。階層別・職種別にテーマを設定し、実務に役立つ知識と技術を習得します。 3 日本的な組織文化や心理特性を踏まえた理論と実践で、個々が主体的に学び、自律的に行動できる環境を整えます。 4 座学・エクササイズ・ワークショップ・対話セッションを組み合わせ、学びを深めるレジュメやエクササイズシート、実践課題シート等を提供します。
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基本情報
学習テーマ 1 コミュニケーション： 対話の技術や日本人特有の思考様式を学び、意味の共有を促進 2 ビジョン： 個人と組織の目標統合、ビジョナリーな経営哲学の習得 3 モチベーション： 自律性を高め、働きがいを生む自己分析と理論学習 4 リーダーシップ： 公式理論や偉人の事例から自分の持論を確立 5 業務プロセス改善： 業務可視化とシステム改善の技法習得 6 TOC論理思考： 問題解決と対立解消のための論理思考技法 7 制約条件の理論： 制約発見と最適化による利益向上の手法 8 プロジェクトマネジメント： CCPMを用いた計画と進行管理の技法 9 ビジネス・システムダイナミクス： 事業全体の最適化と動態分析手法 10 企業風土改革： 日本文化に即した職場改善アプローチ 11 事業改革： ビジネスモデル診断と改革課題の抽出 12 テクノロジー進化論： 技術の本質理解と進化活用法の学習 13 シナリオプランニング： 将来予測と戦略策定の実践的手法 14 経営財務論： 財務の基本と意思決定の最適化手法
価格帯
100万円 ~ 500万円
納期
用途／実績例
※詳しくはPDFをダウンロードして頂くか、お問い合わせください。
詳細情報
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次世代リーダーの育成の１年間のプログラムです。 月に２回、受講生が全国から集まりました。 最初の３ヵ月は、対話をベースにした講義、チームに分かれてのワークショップ、自己分析シートを用いたエクササイズを実施、組織の３要素であるコミュニケーション、モチベーション、ビジョンを学び、個性を生かしたリーダーシップの有り方について振り返ります。 その後、３ヵ月間、マネジメントに必要な理論、方法論について座学、マネジメントゲーム、経営陣との対話集会を実施しました。 さらに、その後６ヵ月に、組織風土改革、ビジネスモデル改革、業務プロセス改革の３つのチームに分かれ、半年間学んだことを実際の場面に適用して試行錯誤しながら課題を解決していきました。それぞれのチームに支援者として役員１名が加わり、緊急度、重要度の高い課題に取り組みました。 それぞれの個性に合ったリーダーシップを見い出し、チームで問題解決を図る一連のプロセスを学習していただきました。
ラインアップ（1）
| 型番 | 概要 |
|---|---|
| 【導入事例】 中堅社員向け次世代リーダー育成研修 愛知県_自動車部品製造_研修生_20名 | 次世代リーダーの育成の１年間のプログラムです。 月に２回、受講生が全国から集まりました。それぞれの個性に合ったリーダーシップを見い出し、チームで問題解決を図る一連のプロセスを学習していただきました。 |
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企業情報
創業者である鬼澤有治（きざわゆうじ）は、国内外の資本市場における投資銀行業務の実務経験を活かし、2003年に「絶えざるイノベーションをつうじて明日の社会を切り拓く」ことを経営理念（Core Value）として定め、イノベーションに関する調査研究とトップエグゼクティブ向けのゼネラルマネジメントコンサルティング会社、キザワ・アンド・カンパニーを設立しました。 当社は、リーダーシップ、企業戦略、組織文化、組織学習、業務改善および改革の課題を整理し、クライアント組織のメンバーの方々が改革を成功できるように実行支援しています。これまでのコンサルティングテーマと実績はつぎのとおりです。 ・ビジネスモデル改革支援（14社）、組織風土改革支援（5社）、アクションラーニング支援（13社）、制約条件の理論（TOC）にもとづく生産システム改革支援（4社）、オープンイノベーション実行支援（3社）、経営顧問サービス（4社）、次世代リーダー育成研修（5社）、企業内マネジメント研修（7社）、パブリック・プライベート・パートナーシップ事業開発支援（2社） 資格 公益社団法人日本証券アナリスト協会 公認アナリスト
