どのような行動を取って欲しいかを考え、評価項目は決めましょう!
評価制度は強い力を持ったマネジメントです。 社員は基本的には評価されるように職務を遂行するので、 「社員にどのような行動をとって欲しいのか」という目的を 明確にして評価制度に反映します。 一般的な社員であれば売上数字と売上を作るためのKPI(訪問数、提案数、 受注件数など)の2つが評価対象として考えられます。 【営業職の例】 ■方法を問わずクリエイティブな方法で売上数字を作って欲しい場合 ・売上数字を重視 ■1件1件きちんと訪問し、型に沿った営業をして欲しい場合 ・売上を作るためのKPIを重視 ▼評価制度についてもっと知りたい方▼ 以下より『【完全版】HRBrain流人事評価制度設計マニュアル』を ダウンロードください!
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当社が提供する「HRBrain」シリーズは、「HRBrain タレントマネジメント」をはじめとし、 組織診断サーベイ、 パルスサーベイ、人事評価、360度評価、労務管理、社内向けチャットボットの7サービスからなる、 人事業務の効率化から人材データの一元管理・活用までワンストップで実現するクラウドサービスです。 人事領域のデジタル・トランスフォーメ ーション(DX)のさらなる促進に加え、人的資本経営、ESG経営などに対して貢献できるよう、サービス拡充を進めております。 ※2022年11月8日現在