～２日間開催（各日受講も可能）、講師１０名による充実のラインナップ～
★本セミナーでは、灰（バイオマス灰、石炭灰、焼却灰）などの有効利用に関する要素技術・研究開発動向について、有価物・金属回収などを含めて、斯界の最前線でご活躍中の講師陣に詳説頂きます。 ★12月12日のみ、12月24日のみのご受講も受け付けております。 ★講師の皆様ご来場頂く予定ですが、急遽オンラインでの講演となる場合がございます。変更などがございましたら、随時更新させて頂きますので、下記にてご確認下さいませ。 ●会 場 東京・新お茶の水・連合会館（旧 総評会館）・会議室 〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台3-2-11 会場地図はこちら→https://rengokaikan.jp/access/index.html ●日 時 ２０２５年 １２月 １２日（金） ９：４５～１６：４５ ２０２５年 １２月 ２４日（水） ９：４５～１６：５０ ※本セミナーは、会場での受講またはライブ配信（Zoom）、アーカイブ（後日配信 12日プログラムI除く）での受講も可能です。 ★お申込みフォームは関連リンク内下部にございます。そちらからお申し込みください。
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基本情報
●講 師一般財団法人電力中央研究所 サステナブルシステム研究本部 生物・環境化学研究部門 研究推進マネージャー 上席研究員井野場誠治 氏 ●講 師東京電力ホールディングス株式会社 経営技術戦略研究所 技術開発部 環境・エネルギーエリア 主幹研究員（スペシャリスト） 松浦忠孝 氏 ●講 師国立大学法人東京農工大学 大学院農学研究院 准教授橋本洋平 氏 ●講 師北九州市立大学 国際環境工学部 建築デザイン学科 教授高巣幸二 氏 ●講 師明治大学 農学部 農芸化学科 教授加藤雅彦 氏 ●講 師国立研究開発法人国立環境研究所 資源循環領域 室長肴倉宏史 氏 ●講 師株式会社クボタ 水環境総合研究所 水環境研究開発第一部坂元基紘 氏 ●講 師株式会社フジタ 技術センター GX推進研究部 地球環境グループ 主任研究員繁泉恒河 氏 ●講 師株式会社神鋼環境ソリューション 技術開発センター 技術開発部 資源循環技術室藤原 大 氏 ●講 師国立大学法人東京大学 大学院工学研究科建築学専攻 特任准教授斎藤 豪 氏
価格情報
●受講料 ◆２日間受講（１２月１２日と２４日） ８８,０００円 【１名につき（※受講者が１２月１２日 と １２月２４日で異なる場合でも可）】 ◆１２月１２日のみ受講 ４９,９４０円 【１名につき（同時複数人数お申込みの場合1名につき４４,４４０円）】 ◆１２月２４日のみ受講 ４９,９４０円 【１名につき（同時複数人数お申込みの場合1名につき４４,４４０円）】 ※上記全てテキスト代、消費税を含む ●主 催(株)技術情報センター
価格帯
1万円 ~ 10万円
納期
用途／実績例
●セミナープログラム● １２月１２日(金) I.石炭灰を主原料とするCO2低排出型コンクリートの開発 II.石炭ガス化複合発電から副生する水砕スラグの利用普及に向けて～石炭ガス化スラグ細骨材の特徴とJIS規格・学会指針の概要～ III.木質燃焼灰に含まれる各種元素の溶解性と化学形態 IV.炭素中立・循環経済社会を実現する次世代コンクリートに資する木質バイオマス燃焼灰資源化システムの研究開発 V.木質バイオマス灰へのCO2吸着メカニズムとCO2吸着に伴う養分溶出特性の変化 １２月２４日(水) I.一般廃棄物焼却残渣の資源化と有効利用に関する現状・展望 II.溶融分離技術を活用した焼却灰からの有価物（有価金属、りん）回収 III.炭酸化技術による焼却残渣のリサイクルとCO2利活用 IV.高速炭酸化技術によるCO2固定・資材化の実証 V.飛灰から合成したケイ酸カルシウム水和物とその利用展開
企業情報
当社は1982年創立以来、“技術情報・経営情報の産業社会に対する提供”に共鳴していただいた気鋭の研究者・技術者・コンサルタントの方々のお力添えにより、経営・技術セミナーの開催ならびに技術資料の出版・販売に励んでまいりました。 近年の産業社会をめぐる技術革新の波はより激しく、より速いものとなっています。 そのような状況の下、私共の企業活動は産業社会の情報ニーズに対する“flexible”な対応という点に重きを置いて進めてまいりました。 企業レベルでは事業に必要な電力を100％再生可能エネルギーでまかなうことを目指す「REIT」の加盟企業は目を追うごとに増加し、経済・社会・環境を巡るグローバルな課題に関する17の目標である「持続可能な開発目標（SDGs）への関心が高まり、ESG投資が注目されています。 このような状況から、今までより一層地球温暖化対応などエネルギー、環境を中心とした技術が今後の世界のキーテクノロジーになると確信します。 当社も引き続き、「エネルギー」ならびに「環境」を中心とした関連情報に注目し、社会と我々の子孫にとって、真に有用な情報提供を進めてまいる所存です。
