1～10 件を表示 ／ 全 10 件
より正確に、より早く、様々な分析に対応！製品分析・製品の不良解析分析等も可能です。
タツタ環境分析センターは、ダイオキシン類、大気、水質などの 測定・分析から環境アセスメントや土壌汚染調査まで、様々な 環境問題を迅速に解決できる体制を整えています。 創業以来の豊富な経験・実績を礎に、品質の担保はもとより、「短納期」、 「全国対応」を実現し、「多彩な分析メニュー」の提供により、お客様の 事業活動を柔軟にサポート致します。 測定・分析分野でお困りのこと、問題点等の解決のお手伝いをさせて頂きます。どのようなことでもお気軽にご相談ください。 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
機器分析法・嗅覚測定法（臭気指数の測定、官能試験）で悪臭の元を特定します。
当社では、悪臭防止法に基づき、工場、事業場の敷地境界線における 悪臭物質（22物質）の分析や嗅覚測定を行います。 悪臭の分析方法は主に下記の2通りがあります。 ・「機器分析法」 ガスクロマトグラフや吸光光度計を用いる分析方法 ・「嗅覚測定法」（臭気指数の測定、官能試験） 人間の嗅覚を利用し、複合臭に対する臭気の強さを数値化する方法 各施設における脱臭施設などの除去効率なども調べることも可能です。
目には見えない『におい』の問題にはお任せください。
「悪臭」は、騒音、振動と共に「感覚公害」と呼ばれる公害の一種です。 当社では、悪臭防止法に基づき規制の対象とされる 下記の分析や測定を行っております。 ・特定悪臭物質（現在22物質）の濃度測定 ・臭気指数測定（嗅覚を用いた測定法による基準） 【特定悪臭物質】 ・悪臭防止法に基づき指定される 「不快なにおいの原因となり生活環境を損なうおそれのある物質」で 現在22物質が指定されています。 【分析方法】 ・機器分析法 ガスクロマトグラフ、液体クロマトグラフや吸光光度計を用いる。 ・官能試験 「官能試験」とは現場で採取した空気をパネラーと呼ばれる試験官が においを嗅ぎ、においが感じられなくなるまで空気を薄め、 臭気指数（においを人間の感覚に対した値で表したもの） を求める試験になります。 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
超短納期にも対応可能！ ダイオキシン分析のことならお任せください。
ダイオキシン類にはPCDDs75種類、PCDFs135種類、DL-PCBsは12種類の 異性体が存在し、毒性の強さは異性体毎に異なるため、識別した異性体を 正しく定量することが要求されます。 極微量な定量測定となるため、夾雑物のクリーンアップには高い技術が 要求され、高精度な機器による測定手法が必要です。 ＊ダイオキシン類の分析結果は異性体毎に算出した実測濃度に毒性等価係数（TEF）を乗じた値で評価します。 【試料採取】 ・排ガス：JIS I形又はII形で採取 ・環境大気：ハイボリウムエアサンプラで捕集 ・水質：採水容器に必要量採水（採水量：排水 3L、環境水 12L） ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
鉛・カドミウム・水銀などの10物質対象、規制対象物質や規制値もご紹介します。
RoHS指令は、EU（欧州連合）で採択された指令2011/65/EUに基づく化学物質管理の指令のことで、2019年7月にはRoHS2指令において規制物質(フタル酸エステル類)が追加されました。 本来は電子部品等を対象とした指令でしたが、ELV指令(使用済み自動車向け)やWEEE指令(廃電気・電子機器向け)とも共通している他、今日では各社グリーン調達ガイドラインの規制対象とも重なっています。 タツタ環境分析センターでは、『RoHS分析』を行っております。 ※詳しくはPDF資料をご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
ゲルマニウム半導体検出器、シンチレーション検出器サーベイメータを用いて分析・測定を行います。
タツタ環境分析センターでは『核種分析・放射線量率測定』を行っています。 「水質・食品等の核種分析」 ゲルマニウム半導体検出器による 放射性ヨウ素131及びセシウム137・134の精密分析業務を実施。 「放射線量率測定」 は、現地へ作業員が訪問し、シンチレーション検出器 サーベイメータにてガンマ線等の空間放射線量率を測定します。
土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査において、土壌分析・地歴調査から土壌の浄化に至るまでワンストップで対応します。
土壌汚染には、工場などの事業所で使用していた特定有害物質が地面に浸透し、土壌を汚染しているような場合に加え、自然由来で汚染している状態も含まれます。土壌汚染対策法は、そうした特定有害物質による土壌汚染の状況を把握することおよび土壌汚染による人の健康被害を防止することを目的としています。 特定有害物質としては27物質が対象となり、汚染状態に関する基準は「地下水経由の観点からの土壌汚染に係るものとして特定有害物質の検液への溶出量による基準(土壌溶出量基準)」と「直接摂取の観点からの土壌汚染に係るものとして特定有害物質の含有量による基準(土壌含有量基準)」が定められています。 土壌汚染対策法では、以下3項の場合に土壌汚染状況調査を行い、その結果を報告する義務が発生します。尚、土壌調査は環境省が指定した指定調査機関が行うことになっています。
公定法・簡易定量法・迅速判定法に対応！より迅速により低価格での測定が可能
PCB廃棄物は廃棄物処理法(昭和45年12月公布)・PCB特別措置法(平成13年6月公布)により、保管および処分などの状況に関する届出を行うとともに、令和9年3月までに適切な処分を行うことが義務付けられました。 PCB廃棄物は含有量に応じて高濃度又は低濃度に分類し、適切な処理施設で処理を行う必要があるため、予めPCB含有量を測定する必要があります。さらに、平成22年4月1日から上場会社および連結関係会社には「資産除去債務に関する会計基準が適用され、PCB特別措置法に定められたPCB廃棄物は、PCBの除去費用を「資産除去債務」として負債計上を求められています。
自律的な化学物質管理のサポート事業！リスクアセスメント導入支援も有
株式会社タツタ環境分析センターでは「労働衛生事業」を行っております。 自律的管理では化学物質の危険性または有害性を特定し、簡易リスク アセスメントツール(例えば厚生労働省が提供するクリエイトシンプル) などを用いてリスクの見積り・評価を行います。 当社は、労働衛生コンサルタントが主体となりリスクアセスメントの 導入を支援いたします。 【特長】 ■リスクアセスメント導入支援 ■確認測定(個人ばく露測定) ■リスクアセスメントメンテナンス ※詳しくはPDFをダウンロードしていただくか、お気軽にお問い合わせください。
自律的な化学物質管理については、タツタ環境へ
【自律的な化学物質管理とは】 従来、事業者が特別規則等を遵守することで、化学物質による労働災害を防止していますが、近年における労働災害の発生状況では、「特別規則対象外の物質」が発生原因の８割を占めています。これら現状を踏まえ、厚生労働省は事業所に対して2024年4月から事業者がSDS等をもとに自らの判断でリスク低減措置を適切に実施する自律的な化学物質管理を要請しています。
