1～3 件を表示 ／ 全 3 件
セルフスタディ法による工数管理の課題やDXを使ったラインごとの工数管理の可視化などについて解説
製造業、物流業の企業において、多くの工場や倉庫が業務改善に取り組んでいます。 この改善という言葉は海外でもKAIZENという英語のアルファベット表記で利用される こともありますが、その理由は日本を代表する企業であるトヨタ自動車にあります。 世界的に有名なトヨタ・プロダクション・システム、TPSとも呼ばれるトヨタ生産 方式では「ジャストインタイム」、「カンバン方式」などの概念が有名です。 TPSのベースとなるのは改善のマインドで、トヨタでは改善は仕事のついでに行う のではなく、仕事の中心に置かれるものだと考えられています。 今回の記事ではこのIE手法における「作業測定」「工数管理」について詳しく解説します。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせください。
約40名の2週間分の作業記録のデータが簡単に取得できた事例！
「連続時間分析法」を使って、事務作業者の働き方改革に取り組んだ会社の DX化事例をご紹介いたします。 家電や精密機械を扱う物流会社NX・NPロジスティクス様では、事務作業者の 業務改善を図るため、ビデオ撮影で作業時間を計測しましたが、3日間ビデオ 撮影をしたところ、2、3名の1日分の作業記録しか取得できませんでした。 そこで、約40名のスタッフ各自に作業時間をスマートフォンやタブレットで 計測するツール「じょぶたん」のアプリが入ったスマートフォンを渡して計測 すると、約40名の2週間分の作業記録のデータが簡単に取得できました。 【事例概要】 ■課題：作業記録を数値データ化するのに、手間と時間を要する ■結果：営業事務の残業時間の業務内容、従業員の業務スキル、属人化していた 作業が明確になり、それら課題に対する具体的な業務改善に取り組むことができた ※詳しくはPDFをダウンロードしていただくか、お気軽にお問い合わせください。
物流サービスにおける、温室効果ガスの削減に係る排出権取引についてご紹介
日本でも自動車関連など一部の業界において、Tier1事業者の要請により、 脱炭素の取り組みが求められると聞きます。 加えて、脱炭素への取り組みや情報公開が入札の条件となることもあるよう です。また、カーボンニュートラルを謳う物流サービスも増えています。 今回はそうした企業活動に求められている温室効果ガス(GreenHouse Gas1 以降「GHG」と略)の削減、その中でも特に、貿易に係る物流活動(国際輸送) に関連するGHG プロトコル Scope3 Category4、9(輸配送、保管、荷役) に係る排出権取引についての雑感をお伝えします。 尚、ここで言う排出権とは国際輸送において、GHG排出量を化石燃料と 比べどの程度削減したかを主張するための権利、排出量取引とはその権利に 「所有権(財産権)」をつけて売買することとお考えください。 ※ブログの詳細内容は、関連リンクより閲覧いただけます。 詳しくは、お気軽にお問い合わせください。
