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当社では、主に菌数やカビ種類(属レベル)の分析結果をご報告する カビ調査を行っております。 カビの菌数やカビ種類の調査に加えて、必要に応じて現場の空気環境を 把握することで「どうしてカビが繁殖してしまったのか」について調査。 「カビ臭がする」「以前除菌工事をしたが現状はどうか」などといった 現状について、見える化をお手伝いします。 【特長】 1．ヒアリング・現場下見 2．調査方法のご提案・御見積 3．現場調査(カビの採取・各種測定の実施) 4．分析・解析 5．結果報告・繁殖原因と対策方法のご提案 ※詳しくは関連リンクをご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
当社では、悪臭防止法に沿った調査はもちろんのこと、異臭や 臭気クレームに関する現状確認も対応可能な臭気調査を行っております。 臭気成分濃度や臭気指数の把握や、臭気判定士の派遣など、 さまざまな方法を組み合わせて臭気の発生源を特定。 原因の考察結果から、現場の問題点を洗い出し適した臭気対策のご提案や、 必要に応じて脱臭工事のご案内や脱臭装置のご提案も可能です。 【特長】 ■現状把握 ■原因調査 ■対策提案 ※詳しくは関連リンクをご覧いただくか、お気軽にお問い合わせ下さい。
◆法律をご存知ですか？ 建物の解体や改修の際にアスベストを含んだ材料が使われているか どうかを調査しなければいけません。 環境リサーチではアスベスト調査を致します！ 【調査条件】 ・建築物を解体、改修する場合 ・建築物を売買、賃貸する場合 ・建築物を増改築する場合 ・使用中の建築物に対する規制 【用途例】 ・煙突などに使用される断熱材 ・成型板などの天井や壁材 ・スレートの屋根材 ・配管エルボなどに使用される保温材 ・ビニールタイルなどの床材 ・耐火被覆材 etc… ＝＝ 調査希望の方はカタログダウンロードしてください ＝＝
マンションやオフィス、ホテル等の計画地において、遮音検討に必要なデータを収集するための騒音測定を行っております。 また、測定結果をもとに遮音検討を行い、外部開口部（サッシ、換気レジスター等）の仕様をご提案いたします。 環境騒音予測ソフトウェア「SoundPLAN」を使用し、騒音伝搬状況の可視化を行っております。
年間40,000件以上の実績を持つ当社にお任せください。 一貫した自社施工により、徹底した精度管理と迅速な結果速報、低価格をお約束いたします。 ＜調査対応スタッフ＞ ・環境計量士 7名 ・第一種作業環境測定士 8名 ・建築物石綿含有建材調査者（一般25名 特定15名） ・日本アスベスト調査診断協会登録者 1名 ・石綿作業主任者 45名 ・特定化学物質等作業主任者 9名 ・石綿施工管理者 1名 ・建材製品中の石綿含有率測定のクロスチェック 評価区分1 Aランク相当認定分析技術者 5名 ・建材製品中の石綿含有率測定のクロスチェック 評価区分3 Aランク相当認定分析技術者 9名 ・建材製品中の石綿含有率測定のクロスチェック 評価区分5 Aランク認定分析技術者 10名 ・空気中の石綿計数分析に関するクロスチェック 評価区分4 Aランク認定分析技術者 2名 ・日本環境測定協会 建材中のアスベスト定性分析技能試験（技術者対象） 6名 ・日本環境測定分析協会インストラクター 1名
新築工事や改修工事後に、使用された塗料・合板・接着剤などから揮発する有害な化学物質によって、頭痛やめまいなどのシックハウス症候群を引き起こす恐れがあります。 このようなリスクを避ける為には、施工後にきちんと測定を行い、安全性を確かめることが重要です。 当社は測定業務だけでなく、検査前のアドバイス、測定結果が指針値を超えた場合の原因究明や対応のアドバイスなどトータル的に対応させていただきます。
最高レベルの３０万画素仕様のサーモカメラ（FLIR社製CPA-SC620）で外壁の浮き等劣化調査を行います。足場を架けるより安価で安全に行えます。部分打診調査との併用で高い精度の調査が可能です。
ふき取りキットを用いて、対象物表面の一定面積をふき取ります。その後希釈等の処理を経て培地に流し込み、培養、分析いたします。
東京都が13年度までに幹線道路沿いビルの耐震診断を助成する政策を打ち出すなど耐震診断のニーズは拡大しております。当社では耐震診断に伴うアスベスト調査を全面的にバックアップいたします。
吹付け材や保温材にアスベストが含有している場合、含有量の大小に関わらず２週間前までに届出が必要です。工事計画や費用に大きく影響しますので改修・解体工事の事前アスベスト調査は、アスベスト調査専門会社の当社にご相談ください。
現在、日本国内では偏光顕微鏡を用いたアスベストの分析はまだあまり知られていませんが、諸外国では当方法が一般的であり弊社でも先駆けてこの技術を取り入れ、判定判断の一助としています。
アスベスト繊維と他の繊維状物質の区別方法として、対象となるアスベスト繊維と他の繊維状物質の屈折率の違いを利用して、光学的に着色させる事により、目的のアスベスト繊維の有無を確認する事が可能となります。
蛍光顕微鏡を用いたアスベストの分析法は、日本国内ではあまり一般的ではありませんが、繊維が光って見える事により、通常の方法では分かりにくい細い繊維でも、より分かり易くなります。
環境省アスベストモニタリングマニュアル（第4.0版）に対応した測定が可能です。
吹付けアスベストやアスベスト含有保温剤の除去工事の際、その近傍や屋外に、アスベストが飛散していないか確認する為に粉じん測定が義務付けられています。豊富な測定スタッフと測定器材にて迅速で柔軟な対応をお約束致します。
平成22年6月10日付、環境省よりアスベストモニタリングマニュアル(第4.0版)が発表されました。総繊維数が1f/Lを超えたサンプルについては、電子顕微鏡法によりアスベストの同定を行うことや解体現場等おいて迅速に測定ができる方法としていくつかの分析方法が紹介されました。当社ではこれらの分析に対応いたします。
アスベストが吹付けられている建物で、すぐに除去や封じ込めができない場合、現状で室内などにアスベストが飛散していないか定期的にアスベスト測定を行う必要があります。アスベストの劣化状況に応じて測定場所の選定から年間の測定計画・台帳作成まで全面的にサポート致します。
臭気判定士による調査、及び化学分析による精密調査を行い、臭気の原因究明をいたします。
東京文化財研究所から、文化財保護に関係する空気質の管理目標が設定されております。弊社では、文化財保護に関わる空気質の精密分析の受託を行っております。
内部に培地をセットしたエアーサンプラーにて一定量採気し分析いたします。
調査地点に培地を置き一定時間放置した後、分析いたします。
一定サイズの材料を細かく粉砕し、滅菌液に浸して真菌を抽出し、その後希釈等の処理を経て倍地上に流し込み、培養、分析いたします。
労働安全衛生法では、所定の項目(作業または物質)に対して、作業環境測定士が測定を実施しなければならない事が規定されています。弊社では上記の測定はもとより、長年の測定経験を生かして、測定後の結果によっては改善提案等も含めた評価を行っています。
軽量および重量衝撃音源（タッピングマシン・バングマシン）を用いて、測定対象の床を加振し衝撃音を発生させ、直下において軽量：等価音圧レベル、重量：最大音圧レベルを測定し、床衝撃音レベルを求めます。その結果よりL値を算出し、評価します。
音源室にピンクノイズを発生させ、音源側と受音側の音圧レベルを測定し、室間音圧レベル差を求めます。その結果よりD値を算出し評価します。
音源の周波数データ、位置、大きさ、発生回数などから窓面に暴露されている騒音量を予測計算し、室内の目標値に必要な遮音量を計算します。
「開発中の建材の遮音性能を知りたい」「あまりコストをかけられない」「すぐにでも結果を知りたい」そんな時は当社にご相談ください。当社音響実験室にて容易に建材の遮音性能試験が可能になりました。（データは公的なものではありません。必ず参考データとしてお使い下さい）
外部から透過する道路騒音や、エレベーター、機械式駐車場の稼動時に発生する騒音を室内において測定し、解析結果をもとに室内の静けさを評価します（NC曲線など）
スピーカーから試験音源を発生させ、室内の数ヶ所に設置したマイクロホンからデータを記録します。その解析結果から、室内の残響時間を算出します。
工場等において「音」の問題は切っても切り離せないものになっています。環境リサーチでは、設備等の騒音対策から防音壁の設計・施工までトータルでサポートし、音の問題を解決いたします。
隣接する建物の日陰の影響や屋上緑化の影響までシミュレーションできるソフトウエアで、室内空気の温度分布や流れの方向まで予測できます。これにより建築物を新規に設計する場合や改造する場合の使用エネルギーへの影響予測や、実測値の妥当性の検討や現状分析に有効に利用できます。
省エネ法では、 300㎡以上の特定建築物を新築および一定の増改築等を行なう場合には、着工21日前までに特定行政庁へ省エネ措置に関する届出を行なわなければなりません（届出を行なわない場合の罰則あり）。面倒で専門性を要するこの届出書作成を当社がお引き受けいたします（住宅用途については現在対応しておりません）。
省エネ法の規定では、300ｍ2以上の特定建築物を新築および一定の増改築等を行なう場合には、特定行政庁へ省エネ措置に関する届出を行なわなければなりませんが、この届出を行なった建築物の所有者等は、届出から3年ごとに省エネ措置に係る維持保全状況を所管行政庁に自ら報告するか（定期報告）、または登録建築物調査機関による建築物調査を受けるかのいずれかを選択して行う必要があります。当社では登録建築物調査機関としての建築物調査の他に、従来の定期報告を行いたいお客様には定期報告書の作成支援も行います。
工事不要で使えるガス式の自動給油器。防爆エリア対応で廃棄も簡単
