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魚介類をDNA解析により同定。鮮魚だけではなく、見た目からは判断ができない加工食品にも対応。
試料のDNAとデータベースとを照合し、魚介類の名称のガイドラインで示された正式名称をご報告する、魚介類DNA判別検査を受託しています。 【検査の特徴】 ◆試料の外観に左右されないDNA解析 形態識別ではなく、DNA解析であるため、見た目からは種の判断ができない加工食品であっても、種の同定が可能です。 ※複数種が混合したものや、DNAの劣化が激しい場合は検査不能となります。 ◆圧倒的な対応種数 国内外食用魚介類の200種以上が検査可能です。そのため、原材料表示確認など幅広い用途にご利用いただけます。 ※詳細は、カタログ請求していただくか、ダウンロードからPDFデータをご覧ください。
DNA解析により虫の種を同定。形態からは同定が難しい幼虫や虫の一部からでも検査結果が得られた実績あり！
当社では、試料のDNAとデータベースとを照合し、虫の種をご報告する、虫類DNA同定検査を受託しています。 【検査の特徴】 ◆圧倒的な対応種数 基準となる昆虫DNAデータベースには、現在6万7000種以上が登録されています。 したがって主要な昆虫であれば、登録されたDNAと比較することにより同定することが可能です。また、登録がない場合であっても、目・科レベルの同定が可能です。 ◆高い同定確率でお客様の課題を解決 昆虫からの同定確率は70％?80％と比較的高く、検体の状態が新鮮である程同定に至る可能性が高くなります。 ◆信頼性の高い検査結果 弊社では、同定結果について、DNA情報に矛盾がないかスクリーニングをかけた上でご報告しております。使用する公共データベースの中には、誤ったDNA情報が含まれていることがあるため、一致率が高い５種をそのまま掲載する場合、矛盾した結果を導いてしまうことがあります。 ※詳細は、カタログ請求していただくか、ダウンロードからPDFデータをご覧ください。
DNA解析により不明な動物／植物の種を同定。目視では判別が難しい種の調査や製品表示の科学的な裏付けに。
試料のDNAとデータベースとを照合し、動植物の種をご報告する、動物／植物DNA同定検査を受託しています。 【検査の特徴】 ◆圧倒的な対応種数 基準となるデータベースには、現在、動物種約4万6000種、植物種約11万3000種が登録されています。したがって主要な動物・植物であれば、登録されたDNAと比較することにより同定することが可能です。 登録がない場合には、目・科レベルの同定となる場合があります。 ※毒性や感染の疑いのある試料（動物や鳥の死骸など）はお引き受けできかねます。 ◆次世代シーケンサーによる同定 検体のDNA配列とデータベースに登録されている種の比較を行い、同定結果・所見・近縁上位５種と同一性についてご報告いたします。検査方法として、次世代シーケンサーを導入しているため、サンガー法と呼ばれる従来の手法では検査不能となるような検体でも結果が得られる可能性があります。 ※詳細は、カタログ請求していただくか、ダウンロードからPDFデータをご覧ください。
グルテンフリー、ヴィーガン、ハラール表示を科学的に裏付け。ヒスタミンや食物アレルギーなどの安全性確認にも対応。
農林水産物・食品の輸出額は年々増加し、2021年にはじめて1兆円を突破しました。一方で、今後の日本は、人口減少による国内市場の縮小が懸念されいます。 このような背景から、食品を扱う企業様の中には、海外市場に目を向け、海外向け製品の研究開発を強化したり、既存製品に付加価値をつけて輸出できないかを検討したりと、すでに取り組みを進められているところがあります。 海外の取引先によっては、表示根拠を求められるケースがあるため、そういったニーズに対応できるよう、輸出向け検査サービスをラインナップしています。 【ビジョンバイオの輸出向け検査サービス】 ◆グルテンフリー確認検査・・・グルテンフリー表示の証明に ◆プラントベース食品検査・・・動物性原料不使用の科学的裏付けに ◆豚由来DNA／ゼラチン検査・・・ハラールの科学的裏付けに ◆食品ヒスタミン検査・・・魚肉製品の安全性確認に ◆食物アレルゲン検査・・・表示確認や製造工程のコンタミネーション確認に ※詳細は、カタログ請求していただくか、ダウンロードからPDFデータをご覧ください。
魚類、ココナッツ、マスタードなど、海外の食物アレルゲン表示対象品目にも対応！海外市場の開拓に。
農林水産物・食品の輸出額は年々増加し、2021年にはじめて1兆円を突破しました。一方で、今後の日本は、人口減少による国内市場の縮小が懸念されいます。 このような背景から、食品を扱う企業様の中には、海外市場に目を向け、海外向け製品の研究開発を強化したり、既存製品に付加価値をつけて輸出できないか検討したりと、すでに取り組みを進められているところがあります。 しかし、海外輸出への壁となるのが、現地の表示規制への対応。 そこで弊社では、国内だけでなく海外で表示対象となっている食物アレルゲンについても、検査を受託いたしております。
