更新日： 集計期間:2025年08月06日～2025年09月02日
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御社の自動化検討をお手伝いします！！
生産技術の業務の一つとして、自動化の検討があります。自動化の反対語に（人が主体で作業する）手動化という言葉がありますが、人の作業を（ロボットを含めて）機械がすべて実施する形に置き換えることが自動化です。お手本となる人の作業で完成したライン（つまり、良品率100％のライン）が存在すれば、その作業要素（ワーク投入、ワーク姿勢変更、加工、チェック、検査、移載等）ごとに機械へ置き換えることを検討すれば、まず第1段階までは容易に進みます。しかし、容易に置き換えることができない工程（人のカンコツや目視判断に頼っていた工程や、もともと不良率が高いが、自動化により同時に安定化を期待しているような工程）については、しっかりした、事前調査、試験、検討が必要になります。又、作業要素ごとに異なる作業工数を、効率の良い投資となるよう取り数やタクトを検討することも自動化検討の重要な要素です。（時には、自動化するために工法を大きく変更することもあり、その場合はさらに検討課題が多くなります。）
生産技術組織のあり方に対するご支援を行います。！
生産技術の組織が持つべき要素としては、下記のような内容が必要となります。会社の規模、対象とする製造技術によってその必要性は様々ですが、これらの要素を含む形で適正な組み合わせや負荷バランスの調整等で最適な組織化をすることが肝要です。 ・工程研究要素；生技基礎研究、生技ロードマップ ・工程設計要素；製品図面検討、工程フロー・工程管理計画、設備仕様検討、設備手配 ・品質検討要素；新製品品質検討、流動品品質検討、調査・研究 ・コスト検討要素；コスト試算、コストテーブル検討 ・納期検討要素；生産準備日程管理 ・設備検討要素；設備設計、設備製作、保全性検討、安全性検討 ・工場検討要素；工場物流検討、面積検討 ・仕入先検討要素；仕入先支援 上記を踏まえ、生産技術組織のあり方に対するご支援を行います。
御社の店じまい活動（休止ライン・設備等の処置）を支援いたします！！
製造業であれば、どんな業種においても存在する休止設備、休止ライン、休止金型等の処置のあり方、方向づけについてご支援するものです。 人間に一生があるのと同様に、ライン（設備）にも一生があります。 ライン誕生から、初期流動活動、全盛期、安定期、減産対応、極少量生産対応、そして一生を終えるとき、つまりそのラインの終活期をスムーズに迎えることがラインや設備の「店じまい活動」です。 工場としては、極少量生産期のラインはどうしても活気のない、暗いイメージのものとなっています。（場所的にも、面積的にも工場として重荷になっているイメージ） このイメージを脱却し、次のステップに前向きに進めることが、店じまい活動の主目的であり、一方では、企業として新しい活動をしていくための資産(設備、型、治具等)や場所（面積）を効率よく残していくための活動とも言えます。
御社のなぜなぜ分析に関する支援を行います。
品質不具合に対する対策の手法としてなぜなぜ分析（5何故分析）を実施している企業をよくお見掛けします。ここではこのなぜなぜ分析について説明します。 なぜなぜ分析は、早まった解決策をストップさせ、より確実性の高い解決策を導き出す方法でもあります。この5回という回数は、明確に決まっているわけではなく、状況に応じて増減はありますが、5回ほど繰り返し深堀することで、大抵は見えていなかった原因が見えてくるということからきています。また、普段業務をしていれば、無尽蔵に問題は増えていくので、1回1回の思考回数を増やしてしまうと、それだけで時間が取られてしまいます。そのため、最低限の適度な思考回数が5回になっています。毎日手軽に使うための思考のフレームワークとして5回程度が最適というわけです。 このような、なぜなぜ分析の実施上の注意ポイント等に関する指導・支援がコンサルティング対象となります。
御社の不良低減活動の支援を行います！！
製造業においては、各加工工程で、条件管理値、出来映え管理値が設定され、100％良品を目標に日々生産活動が行われていると思いますが、様々な事情により、意図しない不良品が発生することがあります。もともと規格値に対する工程能力不足で発生するもの、工程能力はあるはずが、（よくわからない状況の中）突発的に発生するもの等、様々です。 不良品は、廃却不良となるものはもちろん廃却費用としてコストに影響し、手直しして良品となるものも、手直し工数としてコスト影響が出てきます。 これらの不具合内容を解決するための様々な取り組みを推進していくための支援を行います。
御社の初期流動管理の支援を行います！！
一般的に（新規・類似を含めた）新製品のQCD目標達成に向けた活動として、「初期流動管理」が行われていますが、しっかりと定着した形で初期流動管理が行われている例は少ないように思われます。初期流動管理は関連するすべての部署（設計、品保、生管、生産、生技等）が取り組むものですが、モノづくりを基本とする会社の生産活動対応として、ここでは生産技術の側面から見た活動を中心として支援します。
QC工程表の管理点設定をご支援します。
管理点としては、大きく条件設定（INPUT）項目と出映え確認（OUTPUT）項目に分けられます。つまり対象工程においてどんな条件で加工するかを決めることと、その加工した結果をどんな形で確認評価するかを決める必要があります。 例えば事例として、対象工程が抵抗（プロジェクション）溶接の場合、条件管理項目は、電流値（ピーク値、実効値）、通電時間、電極加圧力等があり、出来映え管理項目は、溶接状態（スパッター、溶け状態）、ナゲット径、溶接強度（基本は母材破断）等となります。 これらには必ず、管理インターバル（全数・始終等の抜き取り間隔）、管理者（記録者、確認者）、管理確認する道具（目視、触感、計測器、設備表示値等）、管理方法（チェック、管理図）等を設定します。 これら以外にも、設備保全に関する内容、安全・環境確認に関する内容も 対象設備ごと、工程ごとに記述する必要があります。 上記を踏まえ、QC工程表の管理点設定をご支援します。
御社のQC工程表のあり方をご支援します。
QC工程表は工程設計の品質の抑えとして行われるPFMEAの内容と連動させることが重要です。PFMEAの内容は工程上発生しうるあらゆる不良モードに対処するため絶えず改善・改良がおこなわれる必要があり、QC工程表は、その内容が逐次反映される生きた帳票となるものです。 一方、加工条件等の管理内容については、生産技術部署があらかじめ条件設定のために行う実験計画や調査研究計画の結果をすべてを集約したものであり、工程能力調査結果等（Cp,Cpk等）も付記した形で表記するのが一般的です。 これらのほか、QC工程表は、のちに現場作業者が作成・管理する作業標準書（作業要領書）の基本になるものであり、生産技術（工程設計者）が意図した工程設計情報をすべて織り込むことが必要です。 例えば、設備・治具仕様検討時に仕様項目として織り込んだ内容（加工基準、作業方法、保全内容、安全内容等）や、実作業を行う上での注意点なども含めてもれなく織り込むことが重要です。 上記を踏まえ、御社のQC工程表のあり方をご支援します。
御社の生産技術ベンチマーキングの推進を支援します！
ベンチマーキング（Benchmarking）とは「国や企業等が製品、サービス、プロセス、慣行を継続的に測定し、優れた競合他社やその他の優良企業のパフォーマンスと比較・分析する活動」を意味しますが、新製品開発、技術革新を行う際の一つの方策として、このベンチマーキングは有効であり、又、継続的な生産技術力向上、コストダウン・品質向上活動においても非常に効果的な手段であるといえます。（ティアダウン(Tear Down、英語：strip down)とほぼ同じ意味合いであり、また、先に取り上げたリバースエンジニアリング（Reverse engineering）とも同義になります。） このベンチマーキングの活用による自社の飛躍的な生産技術力向上、コストダウン・品質向上に関連し、その手順・やり方等、方向性検討の支援・指導がコンサルティング対象となります。 https://www.pec-kumata.com/post/benchmarking
本来のマスターピース導入をご支援いたします。
マスターピースによる確認の目的としては、加工や検査の対象となる設備が正常に作動すること、寸法や性能が正しく判定できることであり、主に始業時、終業時等の抜き取り確認が一般的です。 以下に、位置や寸法の基準となる物、性能や特性の基準となる物について、順にその管理方法等をコメントします。 1.位置や寸法の基準となる物 加工工程のF.P（フールプルーフ）作動確認や、検査工程の寸法判定精度確認として、位置や寸法の基準となる物が必要になる場合が多々ありますが、対象品としては比較的剛性の高いものが多いですが、長年の使用で経年変化が予想される為、定期的な寸法、位置の計測による確認（数値確認）が必要です。 2.性能や特性の基準となる物 様々な工程内性能検査、最終出荷検査等、半完成品、完成品等、製品の性能や特性の基準となる物が必要になる場合がありますが、こちらにおいても、長年の使用で経年変化が予想される為、定期的な性能や特性の計測による確認（数値確認）が必要です。 上記のようにマスターピース導入をご支援いたします。
御社の設備日常点検のあり方をご支援します。
ここでは、専門の保全部署が実施する定期点検や法定点検とは別に、実際に設備を扱う部署の作業者が日常的に点検を行うべき内容について、「日常点検要領」という形で述べますと・・ 【日常点検要領】 （日常点検の目的） ・設備使用部署が、始業時、終業時等に定められた点検を行うことにより、設備が正常に作動することを確認し、流動に支障をきたさないよう（事前、事後に）手を打つこと。異常が見つかったときは、直ちに専門部署による確認、修理等を行い、設備を正常に保つ手助けとすること。 （日常点検の内容） ・対象設備の特性に合わせて、専門部署、関係部署の見識を織り込んだうえで、設備の正常、異常を瞬時に確認できる内容とする。（点検項目、点検頻度、点検の道具、責任者等） （日常点検表のあり方） ・設備日常点検作業要領書の規定責任、全体管理責任(対象設備点検状況確認)は設備保全部署とする。（一部品証対応設備は品質保証部署） ・日常の設備点検表による確認業務については、設備保有部署（生産課等）責任とする。・・・ 等 上記を踏まえ、御社の設備日常点検のあり方をご支援します。
IoTを使った予知保全対応のあり方をご支援します。
IoTの保全活用内容を列挙すると、 1.設備稼動管理 設備・ラインの稼働状況の履歴として実績データの記録・収集を行い、一般的な定期保全や消耗品補充の必要性の根拠につなげることを目的とする。 2.設備保守支援 保守活動を行うためには、どのような環境下で、どのような工程・動作をしてきたかという情報の記録が必須であり、IoTはそのような保守活動の準備段階におけるデータ収集や、要注意パラメータ監視等に活用され、それらがいわゆる定期保全（生産部署が行う日常保全、設備保全部署が行う定期保全（定期点検））等の管理内容に反映される形となる。 3.設備障害監視（検知） 生産処理の遅れ、機器の停止、停電、材料や消耗品の遅れなどの何らかのトラブルを検知して、監視センターへ連絡を行い、補修指示につなげる。その際、保守要員が駆けつける前に、一次診断をまとめて連絡する（ことにより診断工程の時間短縮をはかる。 4.設備障害予測 過去のトラブル時の予兆データ（振動・異音、温度異常等）を検知して、近い将来のトラブル発生の可能性を評価（IoTにより、自動で評価）して、監視センターへ警戒情報を発信する。
Tier1（ティア1）企業のあり方に対するご支援を行います。！
Tier1のあるべき姿をポイント毎に、その内容をコメントします。 1.OEM（カーメーカー）に対し高い信頼を受けること。 Tier1の位置づけとしては、OEM（カーメーカー）に対し、Q（品質）C（コスト）D（対応納期）すべてにおいて、満足されるべき存在であり、生産技術分野においても、対応製品において高い生産技術力を保持していることが求められているということです。 2.Tier2以下の企業の適切な管理をおこなうこと。 Tier1としては、Tier2以下で生産している部品（素材も含む）に対しても、その管理責任があり、スルーで見た品質管理が重要となります。生産技術分野においても、仕入先（Tier2）の工程監査などに対応し、製造のプロとしての指摘・指導をしっかり行うべきことは言うまでもありません。 3.Tier1として、自社の管理体制、運営能力が優れていること。 新製品の初期流動管理、流動品のトラブル対応、日常管理、各種改善など、高いレベルの管理体制、運営能力を持つことが重要です。 上記を踏まえ、Tier1（ティア1）企業のあり方に対するご支援を行います。！
過去には発生した企業内不祥事ですが昨今ではそれを隠蔽していました。又広報を持たない企業様などには頭のいたい問題です。
不祥事を起こした企業や組織が第三者委員会を設置する目的と狙いは、以下のようなものがあります。 1. 独立性と中立性の確保: 第三者委員会の設置により、独立性と中立性を保つことができます。企業内の関係者や利害関係者によるバイアスや利益相反を回避し、公正な調査や評価を行うことができます。 2. 信頼性と透明性の向上: 第三者委員会の存在は、企業や組織の信頼性と透明性を高める役割を果たします。外部の独立した専門家や有識者からなる委員会が関与することで、関係者やステークホルダーに対して調査や評価の公正さと客観性を示すことができます。 3. 問題の解明と改善策の提案: 第三者委員会は、不祥事の原因や経緯を徹底的に調査し、問題の本質を解明します。それに基づいて、企業や組織に対して改善策や予防策を提案することができます。組織の内部では気づきにくい問題点や改善の可能性を指摘し、再発防止に役立ちます。 4. ステークホルダーの利益保護: 第三者委員会は、関係者やステークホルダーの利益を保護することを重要視します。不祥事によって被害を受けた関係者の権利や利益を考慮し、適切な補償や是正措置の提案を行います。
特性要因図ののあり方に対するご支援を行います。！
特性要因図を作成するにあたっては、以下のように行います。 (1)課題（特性）を決めて背骨を作る。（生産技術関係では、不良内容等を特定） (2)大骨を作る(※)5M1Eの関連に分けて大骨を作るとわかりやすい。） (3)中骨を作る（大骨の要因となりうる内容を記載） (4)小骨を作る（中骨の要因となりうる内容を記載） 上記の大骨、中骨、小骨に分類して要因を整理し、視覚化して全体像を把握しやすくすることが特性要因図の特徴です。特性要因図は、原因調査や課題整理、情報共有などに活用されます。 ※）大骨部分の5M1Eとは 1． マシン（テクノロジー）（Machine） 2． 方法（プロセス） （Method） 3． 材料（原材料、消耗品との情報が含まれています。）（Material） 4． マンパワー（肉体労働）/マインドパワー（脳の働き）：（Man) 5． 測定（検査） （Measurement） 6． 環境（Environment） この特性要因図を、生産技術業務の様々な課題に活用できれば、業務効率向上に役立つことになります。
