分類カテゴリから製品を探す
業種から企業を探す
ブックマークに追加いたしました
ブックマークを削除いたしました
これ以上ブックマークできません
会員登録すると、ブックマークできる件数が増えて、ラベルをつけて整理することもできます
この企業へのお問い合わせ
361～405 件を表示 ／ 全 518 件
持続可能なエネルギーリサイクル型社会の実現に向けて、熱エネルギーの効率的利用が重要となっています。特に、工場や車から生じる廃熱や体温などの未利用熱をエネルギー源として活用する発電デバイスや各種装置で生じる熱の流れをリアルタイムで検出するセンサの材料として、熱電材料 の開発が求められています。本技術は、新規な熱電材料に関するものです。従来型の熱電変換素子は、高い熱起電力を得るために複雑な立体素子構造を採用しています。一方で、ゼーベック効果とは異なる異常ネルンスト効果を適用すると、多様な熱電素子の設計が可能になるため、今後の用途拡大が期待できます。そこで、安価かつ環境調和性に優れるFeとSnを主原料とする汎用性の高いアモルファス合金薄膜の異常ネルンスト効果を調べたところ、室温で最大クラスの性能であることを見出しました。この薄膜は、様々な基材上に室温で形成可能、かつ、磁性体特有の効果を用いてホール素子や磁場センサなどのIoTデバイス[1-5]にも応用できることから、単体の熱電素子だけでなく、機能複合化による新たな用途創出も期待できます。
磁場を電気的に検出することのできる磁場センサは、非接触電流検出、角度・位置検知、電子コンパスなどの様々なアプリケーションに用いられて います。一般的な磁場応答素子は、ある特定の方向の磁場成分だけを検出するため、3次元空間の磁場ベクトル方向の検出には、それぞれの方向に対応する複数の素子を立体的に組み合わせる必要があります。このことが、IoT分野で急速に需要が高まる素子小型化や集積化の障害となっています。本技術は、立体構造を必要としない平面型の磁場センサの発明に関するものです。強磁性Fe-Sn薄膜の磁気抵抗効果と異常ホール効果が磁場角度依存性を示すことを利用し、薄膜各部に生じる電圧から3次元空間の磁場ベクトル方向を決定します[1]。単一の感磁層を汎用の素子加工法でパターニングするだけで、3次元磁場センサを作製することができ、他素子との回路集積に適しています。この薄膜は、室温で形成可能、かつ、磁性体特有の効果を用いたIoTデバイス[2-5]にも応用できることから、磁場センサだけでなく、機能複合化による新たな用途創出も期待できます。
リチウムイオン電池は軽量で大容量のためノートパソコンやデジカメに使われている。リチウムイオン電池のうち素材コストとして最も高価なものの一つが正極材料であると言われている。具体的には一般的な正極材料はLiCoO2が用いられており、高価であるだけにとどまらず、資源的に埋蔵量が少ないレアメタルであり安定供給懸念といった課題がある。よって、安価で資源的に安定供給できる新規電極材料開発が盛んに行われている。本発明は、安価で資源的に安定供給できる新規電極材料に関し、Capacity(mAh/g)は従来の正極材料であるものと同程度/以上の180(mAh/g)以上であり、充放電の劣化が起こりにくく耐久性が良く、NiとCoを使用していない材料を使用している点が特長である。
安価で、希少元素や毒性のある元素を用いない安全性の高い蓄電材料を目指して、正極と負極との両方にキノン系化合物の使用が検討されてきた。しかし、キノン系化合物等を活性炭などの多孔質体に担持させても、キノン系化合物等が多孔質体から溶出してしまうため、蓄電として短寿命となる（すなわちサイクル特性が悪い）課題があった。本発明は、サイクル特性の課題を解決したものであり、鉛電池並のエネルギー密度を、有機物質のみで達成した事を特徴とする。
従来のCMOS回路を用いたLSIにおいては、クロック数の上昇に伴い、消費電力の増大が指摘されている。電流モードによる回路技術は、600MHｚ程度の周波数以上においては、CMOSよりも消費電力の低減が図ることができる。本発明は、多値作動ロジックに基づくフリップフロップの構成により、静的な記憶保持回路を提供するものである。 これまでの研究の結果で、多値差動ロジックを用いて、ロジック回路、記憶回路、複合回路の構成が可能となった。
本発明はマイクロ波を用い、耐熱性金属材料における熱遮蔽コーティングの経年劣化を非接触非破壊で評価する方法である。ガスタービン火力発電用のセラミックコーティング部材に対し、経年劣化に伴い生成する熱成長酸化物（TGO)の生成・成長を評価し、剥離強度を間接的に評価する。ガスタービン部品用セラミックスコーティングには、YSZ（トップコート）が用いられ、基材（Ni基超合金）との耐剥離性を高める目的で間にMCrAlY合金層（ボンドコート）が挿入されている。本部材は劣化に伴いボンドコート上にTGOが生成することが知られており、TGOを評価することにより部材の寿命評価か可能となる。
近年、二次電池の小型化および高容量化が望まれている。そこで、マグネシウム化合物を正極活物質として含有する非水電解質電池などが提案されている。しかし、これよりもさらに高い容量を確保することができる新たな二次電池が求められている。本発明によって、高い容量を確保することができる新たな二次電池と、これに用いる正極活物質および正極を提供することが可能になった。本発明は、金属マグネシウム、金属リチウムまたはマグネシウムリチウム合金を含有する負極と、正極活物質を含む正極を備え、放電終了時において、正極活物質が岩塩構造を有する遷移金属複合酸化物を含有していることを特徴とする。この岩塩型遷移金属複合酸化物は、カチオンの脱離および挿入に伴って構造相転移を起こし、放電終了時には岩塩構造、満充電時にはスピネル構造を有する。したがって、岩塩型遷移金属複合酸化物を正極活物質として用いることにより、二次電池の高い容量を確保することができる。
ナノカーボンをはじめ、炭素材料を生成する方法として、CVD法や電気化学法が知られている。CDV法では、炭素を供給する物質を分解するため、高温下で炭素材料を生成する。また、電気化学法では、CDV法に比べ低い温度での炭素材料の生成が可能となる。しかし、電気化学法だと、炭素材料の生成量が微量であるという課題がある。本発明によって、比較的低温において、多量の炭素材料を生成することが可能になった。本発明の製造方法では、温度が100℃以上であり、圧力が1気圧より大きく、溶質が炭素化合物である水溶液から電気化学法を用いて炭素材料を生成することを特徴とする。生成される炭素材料は、ダイヤモンドライクカーボン、カーボンナノチューブ、グラフェン、ダイヤモンドおよびフラーレンの少なくとも１つを含む構成とすることができる。本発明によって比較的低温においても、多量の炭素材料を生成することができるようになる。
水素は持続可能なエネルギー源として注目を集めているが、水の電気分解や化石燃料の水蒸気改質など、現在行われている水素発生法はどれも環境負荷が大きい。環境負荷の小さな水素発生法として、金属材を水と反応させて水素を発生させる「加水分解法」が注目されている。加水分解法は、酸素を発生させずに水素のみを発生させるため、酸素を分離する工程が必要なく、爆発の危険性もないことがメリットである。加水分解法の材料として、Mg単体やMg合金から成る水素発生材が報告されているが、反応が進むにつれMg(OH)2などの水と反応しない相が形成され、途中で反応が止まってしまう。このため、既報の水素発生剤は、単位重量当たりの水素発生量が小さいものがほとんどであった。本発明は、中性溶液下においても、途中で反応が止まらない水素発生合金に関するものである。本合金は、途中で反応が止まることなく最後まで水と反応するため、単位重量当たりの水素発生量が大きい。さらに、本合金は地球上に大量に存在し、かつ生態系に毒性の無いMg元素とCa元素のみから成る。加水分解によって重金属イオンが発生しない水素発生材は極めて少なく、本合金は場所を問わない利用可能性がある。
放射線治療では、患者の呼吸によって位置と形状が変わる腫瘍（患部）をリアルタイムに追跡して治療用放射線を照射することを可能とする画像（動画）処理技術が求められている。患部追跡用の金属マーカーの刺入を必要としない、副作用リスクを回避したマーカレス画像処理技術が開発されるなか（関連文献[1][2]）、腫瘍の移動量が小さい場合や骨などのハイバックの臓器の上部を患部が移動する場合での腫瘍位置・形状の特定には、まだ課題が残されていた。 本発明はX線画像（透視画像）において本来観測できない前景のみ/背景のみ輝度値を、治療計画作成時に得られる4DCTデータから作る仮想前景／背景輝度値と内部状態を推定する数学モデルを利用して推定し、不定解状態を解消した上で前景／背景輝度値の抽出（分離）を行う。
リチウムイオン電池からの有価金属回収法としては、酸を用いて金属成分を浸出させた後、有機溶媒を使用する逆抽出法を用いて各種金属を分離する湿式精練法が主に用いられている。しかし酸として用いられる硫酸や硝酸によって、有毒ガスが発生するため環境負荷が大きく、還元剤として使用する過酸化水素も爆発性や発がん性を有するなどの問題がある。過酸化水素を添加しない系では、金属イオンの回収率が低下するため、プロセスの改善が求められている。 上記課題を解決するため、発明者らは水熱反応に着目し、酸の種類等の反応条件の検討を行った。その結果、クエン酸やアミノ酸のグリシン等の有機酸を使用することで、強酸と還元剤を使用せずに、ほぼ完全に金属を浸出させることに成功した。本発明により、連続操作、反応時間の短縮、装置の腐食回避の効果が期待できる。
植物油脂の精製時に排出される油滓（フーツ）は脂肪酸塩や水を多く含む高粘性のペースト状であり、その取扱い性の悪さから廃棄物として処理されることが多い。一部では燃料として使用されることもあるが処理コストに課題が残る。他方、脂肪酸エステル製造における粗脂肪酸エステル画分の洗浄工程で生じる石鹸廃水など、有機酸塩が含まれる廃水が発生しており、有効利用する方法が望まれている。 本発明では、有機酸塩を含む廃液をコルベ電気分解処理することにより、アルカリ金属/アルカリ土類金属の水酸化物（NaOH等）と炭化水素、水素を得る装置及び方法を提供する。取得した水酸化物は製造工程に再利用することができ、炭化水素は燃料等として利用することができる。本発明により廃棄物の再資源化と循環システムの構築が期待できる。
アルミニウムの需要は世界的に伸長すると期待されており、生産量の拡大がはかられているが、アルミニウムの生産プロセスではドロスと呼ばれる副産物の大量発生が避けられない。アルミ資源の効率的活用の観点からドロスは鉄鋼向けの副資材として活用されているが、鉄鋼向けとして品質が満たないドロスの増加や鉄鋼副資材需要の低減により、ドロスの新たな用途開発が切望されている。本発明は、アルミニウムドロスの諸物性に着目し、未活用アルミニウムドロスの新たな用途を簡便な処理方法で見出した。具体的には、硫黄酸化物除去材としての用途を提供する。未活用アルミニウムドロスの利用が促進されることで、アルミニウム産業副産物リサイクルと有害ガス除去を同時解決し、持続可能な社会の実現に貢献すると期待される
高効率なエネルギー源の需要の高まり、および航空宇宙分野の技術の発達に伴い、これらの分野で使用される材料には、過酷な環境下でも使用できることが要求される。航空宇宙分野で期待される材料の中でも、TiB2は高い融点および強度を有し、且つ高い導電性を有すること等の理由から、耐熱材料および耐摩耗材料として利用されている。しかしながら、TiB2は高温環境では材料が酸化され、機械的強度が劣化することが知られており、産業上の適用範囲が限定されている。本発明は、焼結工程に工夫を加えることで、遷移金属ホウ化物が本来もつ特性を損なうことなく、高温環境下で構造材としての利用可能性を実証している。難焼結性のためパウダーや薄膜での利用に限られている遷移金属ホウ化物の、構造部材としての利用可能性を拡大させる成果である。
放射線治療の新たな治療装置として磁場を用いるMR装置と放射線治療装置(Linac)が一体化したMR-Linacが普及し始めている。一方、照射される治療用放射線は装置の発する磁場の影響で曲がるため、影響を考慮した線量分布から治療計画を作成する必要があるが、既存の方法では計算に時間がかかる点が課題であった。 一般的な Convolution/Superposition などの計算アルゴリズムは高速であるが(約1-2分の計算)，磁場の影響を考慮できない。また、高精度の Monte Calro Algorithm などの計算アルゴリズムは磁場の影響を考慮できるが，計算速度が遅い (約10分～20分)。 本発明は深層学習技術を利用して線量計算を行うことで上記課題を解決する。磁場下における高精度かつ高速な線量計算アルゴリズムは現在存在せず，MRIガイド下の放射線治療のために必要不可欠である。
近年、振動等の機械的なエネルギーを電気的なエネルギーに変換する発電素子に注目が集まっている。例えば、圧電材料および磁歪材料は、機械的なエネルギーを電気的なエネルギーに変換できる材料として知られている。しかし、振動等の機械的なエネルギーは、十分な利用が図られていなかった。その為、機械的なエネルギーをより効率的に電気的なエネルギーに変換できる発電素子が求められている。本発明によって、高出力な発電素子およびこれに用いられる圧電磁歪複合体を提供することが可能になった。本発明は、磁歪膜と圧電膜とを積層し、これらの界面に微小な凹凸を形成することで、ミクロ的な界面部における２つの材料の接触頻度を増やし、磁歪膜と圧電膜とが電磁物理的な相互作用を生じ、発電素子の出力特性が向上することを特徴とする。これによって、機械的なエネルギーを効率的に電気的なエネルギーに変換することができる。
自動車等の排気ガスの浄化に用いられる三元触媒の雰囲気制御材料として、OSC(Oxygen storage capacity)に優れたCeO2－ZrO2系複合酸化物が使用されている。CeO2－ZrO2系複合酸化物のなかでは、κ相(立方晶パイロクロア類似構造)は最も高いOSCを示すことが知られている。しかし、κ相の合成プロセスに高温が必要であることに起因して、比表面積が著しく低下してしまい、κ相の実用化が難しいという課題があった。本発明では、従来よりも低温の合成プロセスによって比表面積の減少を大きく抑制したκ相を含む酸化物からなる雰囲気制御材料を提供することが可能になった。複合酸化物の合成時に、Fe酸化物を添加することで低温化を実現する。本合成プロセスによる材料は、κ相に帰属する明瞭なXRDパターンを示し、比表面積が3m2/g以上であることを特徴とする。これはκ相の実用化の可能性を示し、排気ガスの浄化能力向上が期待される技術といえる。
従来のダイカスト成形品は全体的に表面品質が半凝固ダイカスト品に比べて良くないだけでなく、先端部分の薄肉部分（厚み0.1mm）の充填性が悪く、未充填であるなどの課題があった。また、半凝固法は既存の設備だけでは製造できなく製造コストが大となるといった課題があった。 本発明では、最適固相率の選定及びスリーブ内溶湯温度分布の均一化と核発生と成長の最適化を温度コントロールにより適用することにより、半凝固を既存のスリーブ内で効率良く生成させる技術であり、薄肉部においても充填可能で表面品質が良く、既存のダイカストメーカが保有する設備にて対応ができる事が最大の特長である。 【物クレーム】を取得済。 取得済【物クレーム】 初晶アルミ粒の間に粒径2～4μmの球状結晶を有する初晶アルミを晶出する合金のダイカスト品
紫外発光素子は、蛍光灯の代替、高密度ＤＶＤ、生化学用レーザ、光触媒による公害物質の分解、Ｈｅ－Ｃｄレーザ、水銀灯の代替など、次世代の光源として幅広く注目されている。 この紫外発光素子は、ワイドギャップ半導体と呼ばれるＡｌＧａＮ系窒化物半導体からなり、サファイアなどの異種基板上に積層される。一方、サファイア上に成長したＡｌＮ膜には多数の貫通転位が存在し品質が悪いといった課題があった。 本発明は、サファイア上に成長したＡｌＮ膜を有する基板をＮ２／ＣＯ混合ガス中で熱処理して形成するといった簡単な方法でＡｌＮ膜の結晶性を飛躍的に向上させるものである。
地形を把握する手段として、UAVによる写真測量から得られた点群データを処理し、オルソモザイク画像や、鳥瞰図、三次元モデルなどの作成が行われている。しかし、河川や道路、水路、海岸線等の曲線状地形においては、これらの作成したモデルがそのまま曲線状に表示されるため、曲線状地形やその周辺地域の全体像を把握しづらい。 本技術は、曲線状地形を視覚的に把握しやすくすることができる手法、及びプログラムを提供する。具体的には、以下の特徴を有する。 ◆三次元点群から断面を自動抽出 ◆曲線状地形を直線的に配列することで、全体像を見やすく表示 ◆複数時期の地形の変化を比較可能 ◆対象地形の横断面・縦断面の標高を取得 ◆季節ごとの周辺環境（植生など）の変化を表示
現在、ロボットなどの移動体によって撮像された画像に含まれるマーカーが示す情報を読み取り、移動体を制御する情報処理装置についての研究開発が行われている。移動体の動作が複雑であるほど、マーカーから読み取る情報量は増大する。情報量が多い場合、複数のマーカーのそれぞれが示す情報を情報処理装置に読み取らせるが、情報の増大に伴ってマーカーの数自体も増大してしまう。その結果、情報処理装置は移動体を精度よく動作させることができないという課題があった。 本発明によって、マーカーの数の増大を抑制しつつ、より多くの情報をマーカーが撮像された撮像画像から精度よく検出することができるマーカー、情報処理装置、及びプログラムを提供することが可能となった。本発明は、第1情報を示す第1マーカーと、第2情報を示す第2マーカーとが重畳されたマーカーがそれぞれの波長帯の電磁波を反射し、異なる符号化により情報を示すことが特徴である。これによって、マーカーの数の増大を抑制しつつ、より多くの情報を撮像画像から精度よく検出することができる。
現在、ある対象物の位置を決定する方法として、人工衛星から発射される信号を用いた衛星測位方法が知られている。バックホウやダンプトラックなどの建設機械は、自装置の位置および姿勢が変化する。 例えばダンプトラックは、荷台の角度が変化することに応じて姿勢が変化する。このような位置および姿勢が変化する建設機械は、位置決定処理が継続できなくなってしまう可能性があるという課題があった。 本発明によって、対象物の姿勢が変化しても対象物の位置を決定する処理を継続することが可能になった。本発明は、人工衛星から発射される信号を用いて対象物の位置を決定するにあたり、対象物の姿勢が変化するときに直接波を受信できない可能性がある不可視衛星から発射される信号を用いずに対象物の位置を決定する。これによって、対象物の姿勢が変化しても、位置情報の精度を向上させることができる。
地下資源の開発において、坑井から採取した円柱状の岩石サンプル（岩石コア）の解析が行われている。岩石コアを解析することで、地下に存在する物質を推定したり、地層の物性を低コストかつ簡便に測定したりすることができる。さらに、岩石コアの地中での方位が分かると、地殻応力の方向、地下の異方透水性及び地下断層の向き等の地層構造に関する情報を推定することができると期待される。 従来、検層により撮影した坑壁画像をトレースし、岩石コア表面と一致させて岩石コアの定方位化を行う手法がある。この手法では、膨大な時間が掛かること、また目視によって方位を定めるため主観的な判断となってしまうことが課題であった。 本発明は、画像解析による岩石コアの定方位化に関する手法であり、従来法より短時間で、かつ客観的に定方位化を行うことが可能となった。
腎臓病に対する薬物療法は、SGLT2阻害薬やクレメジン等の毒素吸着剤が用いられている。 本発明では便秘薬としても用いられているルビプロストンを慢性腎臓病（CKD）の治療薬として有効であることを示した。 またルビプロストンは腎機能の低下を抑制することが分かった。 発明者はこれまでに、医師主導治験において、慢性腎臓病患者を対象として、ルビプロストン8 µg/日、16 µg/日の腎機能低下抑制効果及び安全性を、プラセボを対照に探索的に検討した。 （こちらの結果については個別契約下で開示可能。）
地震時には、建物の倒壊回避のみならず、建物の機能性維持や財産保護が重要な課題となる。一方、半導体のステッパ装置や電子顕微鏡などの精密機器においては、常時、高精度な振動対策が必要となる。従来の免振装置は、「支承材」と「減衰材」という異なる役割を担う部材を組み合わせることによって免振効果を得ている。従って、振動発生源と免振対象物とは物理的に繋がっており、振動を減衰・軽減できたとしても、免振対象物への振動伝達を完全に抑制する（絶縁する）ことはできなかった。 本発明は、振動発生源からの振動を完全に抑制するものであり、「減衰機能」が不要であるため、システム構成の単純化が容易である。
ナノメートル世代の半導体チップにおいては、チップ内の同一形状のトランジスタであっても、製造過程のばらつきにより特性が異なってくる。そのため、良品チップの歩留りが低下したり、良品チップでも性能が劣化するといった問題が生じる。 本発明は、トランジスタの特性ばらつきによる動作不良や性能劣化を製造後に検出し、トランジスタに付加された補正素子により特性の改善を行い、その部分、または回路全体の動作を良品レベルに引き上げ、歩留りおよび性能を向上させようというものである。
化石燃料の枯渇および環境問題を解決するために、水素は将来有用に使われるエネルギー資源として注目されている。しかし、大気中で水素濃度が4％以上になると爆発する危険があり、安全に水素燃料を使用するためには水素漏洩に対して正確で早い検知が可能な水素センサーが必要である。つまり水素利用の最優先課題は、燃料電池開発そのものではなく、システムを安心して利用するため安全対策に欠かせないセンサの開発とも言われている。 本発明によれば、簡便な構造により低コストで耐久性が高く、しかも高い検出感度、広い検出領域及び水素ガス選択性を有する水素センサを提供することができる。
建造物の安全な管理・運用には、き裂や不完全な接合面などの非破壊評価が重要である。ここでは超音波による計測が幅広く用いられており、フェーズドアレイ法のような内部を映像化する方法も普及しつつあるが、閉じたき裂の計測誤差や、き裂と他の欠陥・形状などとの識別性に課題を抱えている。本発明によって、閉じたき裂に代表される欠陥を高い精度と高い識別性で検出することができる映像化装置を提供可能になった。また、それをさらに応用し、組織に含まれる気泡や病変部も検出することが期待できる。映像化装置には送受信する超音波信号の振幅を区別するための工夫が設けられており、それによってき裂の識別性向上が可能になった。これまでは超音波の分調波に着目して計測手法の開発が進められてきたところ、本発明では基本波の振幅成分を解析に加えることで、既存技術よりも高いき裂の識別性を実現している。
Ｘ線、γ線、α線、β線、中性子線などの検出器には、シンチレータが用いられる。特に、高密度を有するシンチレータの結晶体は、ａ）高い放射線阻止能を有する、ｂ）有効原子番号が大きい、ｃ）密度が大きい、といった特性を有する。こうした高密度の既存シンチレータ材料では、PbWO4単結晶が広く用いられているが、検出器のさらなる性能アップや環境に配慮した非鉛化のため、新規のシンチレータ材料が希求されている。本発明は、発明者らの保有する優れた結晶育成技術を駆使した結果、既存シンチレータ材料を越える新規材料を提供することを可能にするものである。一般に、高密度なシンチレータ材料は高融点であることが知られているが、結晶育成の困難さが克服して本発明を完成させるに至った。現在は、当該結晶体の量産製造に向けた大口径化技術の開発中である。
IoT社会では、あらゆるモノをインターネット等のネットワークに接続している。工場を例に考えると、有線ネットワークの末端は無線LAN等のアクセスポイントとなり、その先のモノへの接続は無線通信システムで行われている。このように、モノへのネットワーク接続のためには、無線IoT通信が重要となる。無線IoT通信には、アンライセンスバンドを使う無線LANやBluetooth等が多くの場合使われているため、システム間の干渉が生じ、スループットの低下や、リアルタイム性の欠如が発生するという課題があった。本発明によって、隣接する同一周波数帯を用いるシステム間干渉を抑圧し、空間利用効率を向上させることが可能となった。本発明の通信回路は、複数のセンサノードと無線通信を行うアクセスポイントが備えられていることを特徴とする。本発明では、センサノードの回転周期及び回転方向を計測し、各アクセスポイントから送出されるビームの向きを制御し、通信範囲に存在するセンサノードに対して通信を行う。これにより、隣接する同一周波数帯を用いるシステム間干渉を抑圧し、空間利用効率を向上させることができる。
トリプタンスリンは植物の藍から抽出される抗菌剤として知られている。本発明者は、天然からは得られないトリプタンスリン誘導体を化学合成し、抗菌性に対する構造活性相関を調べていた所、トリプタンスリンの2-位にアミノ基を導入すると強い蛍光を発する事を見出した。本発明は、トリプタンスリンの蛍光試薬に関する。 【トリプタンスリン誘導体の特徴】 ■2-アミノトリプタンスリン（T2NH2）は、細胞へのダメージの少ない可視光領域波長で励起でき、周りの環境（極性）に応答して蛍光色が変化する。また、ピレンとの蛍光共鳴エネルギー移動（FRET）により、FRETonの時はT2NH2由来の赤色蛍光が観察されるが、水銀など特定の金属イオンが存在するとFRET-offとなりピレン由来の青色蛍光に変化する。 ■2-ヒドロキシトリプタンスリンは、励起状態でプロトン解離し、水や生体物質の吸収による影響が少ない生体透過性に優れた生体の窓（650～900 nm）の波長領域で発光する。
本発明は、血清イムノグロブリン（Ig）N結合型糖鎖構造変異による尿路上皮癌診断バイオマーカーに関する。 尿路上皮癌（膀胱癌および腎盂・尿管癌）の診断は尿細胞診、画像診断、侵襲を伴う膀胱鏡、尿管鏡下生検によって行われている。しかし感度、特異度ともに十分ではなく、早期に尿路上皮癌を検出可能で非侵襲的な新規マーカーが望まれている。 そこで発明者らは尿路上皮癌特異的な糖鎖変異を同定し、関連糖鎖をスコア化することで高い精度で疾患を検出できることを明らかにした（右図）。また、レクチンアレイにより上部尿路上皮癌を判別可能な2種類のレクチンを同定、血清採取から解析まで全行程を4時間で完了可能とした。 【従来技術に対する優位性】 ・血清マーカーのため、膀胱鏡検査より低侵襲的。 ・尿細胞診の診断精度を遥かに凌駕する診断精度。AUC > 0.9 ・尿路上皮癌の早期診断マーカーとして利用を想定
従来のSRAM/DRAMを用いたTCAMで、完全並列用TCAMを実現するには、回路規模が増大し、かつ、高消費電力の課題があった。 本発明は、不揮発記憶素子の一つであるMTJ(Magnetic Tunnel Junction)素子の特性を活用し、演算と記憶機能の一体化を図り、非常にコンパクトかつ低消費電力なTCAMを実現した。 また、ダイオードNMOSトランジスタの活用により、144ビット並列動作を可能とするTCAMワード回路（マッチラインドライバー）を提言している。
本発明は、陽電子断層画像診断装置（PET）、単光子放射線コンピューター断層撮影装置（SPECT）等に用いられる臭化タリウム（TlBｒ）等のタリウムハロゲン化物放射線検出器及びこれを備えたPETあるいはSPECTに関する。 PETの背景について、高性能な検出器には、従来はCdTe結晶を用いた放射線検出器が使用されているが、作製費がく、例えば装置1台あたりの結晶のみの価格で数億円に上る。このためCdTeの代替材料として、安価であるTlBr等のタリウムハロゲン化物が注目されている。 本発明では、TlBr等のタリウムハロゲン化物結晶中の伝導イオンが検出器の中で分極現象を引き起こさないため、安価で寿命が長いタリウムハロゲン化物放射線検出器が得られる事が特徴である。また、PETに限ったものではなく一般的な放射線検出器に応用可能である。
トンネル磁気抵抗(TMR)効果を示すTMR素子は、磁気センサや不揮発性メモリ等の製品に応用されている。素子抵抗の変化率を表すTMR比は素子性能指標の一つであり、それら応用製品の仕様を左右する重要な特性である。アモルファスFeCoB磁性合金とMgOトンネルバリアを用いたTMR素子は現在主流の材料系で、大量生産に適したスパッタリング法で作製できる。素子を熱処理した際にBが拡散することでFeCo／MgO結晶素子となり、200～600%のTMR比を示す優れた材料である。しかし、熱処理によって拡散したBは、FeCoに隣接する他の層の機能性を低下する要因にもなる。本発明は、Bを添加せずとも、低温熱処理でFeCoBと同程度のTMR比を発現するCo系磁性不規則合金の技術を提供する。
ホール素子を始めとして、多くの磁気センサが高度IoT社会の実現のために幅広く利用されている。中でも、東北大学で発見されたトンネル磁気抵抗効果を利用したセンサ（TMRセンサ）の高感度化が飛躍的に進んでおり、生体磁場などの微弱な磁場が検出可能になっている。 しかし、従来のTMRセンサでは、高感度と高精度を両立することが難しかった。 本発明により、利用する強磁性材料の高次の磁気異方性を制御することで、高感度、かつ、高精度を実現するために必要な、出力の線形 性が極めて高いTMRセンサを提供することができる。
金属とセラミックスを混合すると、互いに正に帯電する表面電位のために反発し、互いに離れた状態で分散してしまうため、複合体が形成されないといった課題があった。従来技術として、ポリビニルアルコールを主成分とするバインダーを使用して金属とセラミックスを接着しこれを焼結することで粉末の複合化を達成しているが、バインダーによる組成変化に伴う機能性低下（具体的には、機械的性質の劣化、光吸度の低下、等）や製法時のハンドリングが困難であること、等の課題があった。 本発明は、カーボンナノチューブ（CNT）を用いて、セラミックスと金属を容易に複合体化させることが可能であり、各種粉体のバルク材への適用、例えば焼結材や3Dプリンターによる複合材料への適用が期待される。また金属とCNTのみの複合体作成も可能であり、金属母材の対酸化性向上等を期待できる技術である。
デバイスの微細化の進展または薄膜結晶の高品質化の要求が高まるにつれて、スパッタリングにおいて基板へのイオンダメージが大きな問題となっている。従来広く利用されているマグネトロンスパッタ法では、ターゲット材と基板の間に直接プラズマを形成するため、「1 イオンダメージの回避が困難」であり、高密度プラズマ生成時にはこの問題が顕著化してしまう。またプラズマ生成のための放電とイオン引き込みを同一の電源で同時に行うため、「2 ターゲット材へ流入するイオン量とそのエネルギーを独立に制御することが不可能」であること。ターゲット表面に存在する漏れ磁束でプラズマ閉じ込めを行うため、「3 磁性体ターゲットにおいては使用が困難である」ことなどの課題も存在する。 本発明は、ヘリコン放電による高密度プラズマ生成や、湾曲磁場によるプラズマ形状制御等により、上記1～3の課題を解決するものであり、それと同時にターゲット材の昇温機構を兼ねることや、大口径基板への均一成膜、高速成膜も検討し得る。
現在、電子デバイス等が発する200℃以下の廃熱は制御が難しいため、有効に再利用できないという問題がある。さらに、この廃熱は電子デバイスの性能の低下や寿命を縮めるといった問題を引き起こしている。なお、MEMSを用いて熱の流れを制御する熱機関が開発されているが、駆動部などを収納するために比較的大きなスペースが必要であり、小型化が進んだ電子デバイス等に組み込むのは困難であるという課題があった。 本発明は、小型化が進んだ電子デバイス等にも容易に組み込むことができ、熱流を制御可能なナノシートおよびナノシートの製造方法に関する。本発明のナノシートは、CuとOが鎖状・梯子状に結合した銅酸化物層を有し、厚みが100nm以下であることを特徴とする。この薄さのおかげで、小型化が進んだ電子デバイス等にも容易に組み込むことができ、熱伝導率を容易に制御することができる。
本発明では、秘密分散法に基づいたP2P型のクラウドストレージの仕組みを実現します。 ・匿名通信と秘密分散法で保存先の特定が不可能 データを分割して参加ノードに保存します。さらに、ノード間の通信は 匿名であり、保存先の特定を困難にすることでセキュアなものにします。 ・クライアント側でのメタデータの保持も不要 ブロックチェーンを援用し、秘匿データ自体に加え、そのメタデータも同様に分散保存することで、メタデータの漏洩によるリスクを低減します。 ・セキュアにデータの引出しが可能 秘匿データのは、ユーザー名とパスワードによって引出し可能です。P2P ノード間の相互監視と多数決判定によって、ユーザー名とパスワードの総当たり攻撃を検知・排除可能です。
生活習慣病等の予防効果が期待される米油やアマニ油に多く含まれる不飽和脂肪酸が酸化すると過酸化物やアルデヒドに由来する不快な匂いや毒性を示す。一方、ポリアミン化合物であるスペルミンが、酸化抑制剤として広く利用されているビタミンEと相乗的に酸化抑制することが報告されている。しかし、ポリアミン化合物は特有の臭気があることや比較的高価であることから汎用的な利用が難しい。発明者らは、ポリエチレンイミン（PEI）が臭気、コスト面、酸化抑制能の観点でポリアミン化合物よりも有利な酸化抑制剤として利用できることを見出した。 【効果】 • ビタミンE類による酸化抑制を増大させる • ビタミンE類による酸化抑制が乏しいオメガ3系油に対しても相乗的な酸化抑制効果が得られる • PEIは油に対して不溶性かつ高粘性であるため油の保存容器に直接コーティングするような使い方でも酸化抑制効果が得られる
潜熱蓄熱材（PCM：Phase Change Material）を内包したマイクロカプセルは潜熱蓄熱材として建物内外壁や衣料品等に利用されている。一方、PCMとして使用される石油資源由来のパラフィンや高価な脂肪酸エステルに替わる安価で環境調和型のPCMが求められている。本発明は、パーム油等に含まれる脂肪酸や油脂をイオン交換樹脂触媒の存在下でアルコールと反応させることにより、PCMとして有用な脂肪酸エステル混合物を製造する方法を提供する。 【効果】 ・原料の種類や混合比によって熱化学特性を制御できる ・再生可能資源由来の材料の安価な製造が期待される。
ジヒドロ葉酸還元酵素（DHFR）は抗癌剤MTXの標的として知られており、大腸菌DHFR（eDHFR）とMTXまたはその類縁体との結合性を活用した研究用ツール（タンパク質の細胞内局在を評価するキット等）が報告・販売されている。発明者らは、MTXにアゾ基を導入したazoMTXを開発し、光照射によるeDHFRへの結合を調節できることを見出した。また、azoMTX誘導体を用いて、細胞内に発現させたeDHFR融合蛋白質の動態を光で操作できることを見出した。 【効果】 • azoMTXは、特定波長の光照射によりその構造が可逆的に変化する。 UV光照射下で生成するcis体のazoMTXはeDHFRに強く結合し、その酵素 活性を阻害したが、可視光照射下で生成するtrans体のazoMTXはeDHFRへの結合強度が低下し、酵素反応が進行した。 • 標的蛋白質をeDHFRとの融合蛋白質として発現させ、azoMTX誘導体を用いて、細胞内動態（局在）を可逆的に光操作できた。
現状、溶融シリコン、溶融金属等を扱う製造ラインにおいて、その効率化には精度の高い物性値を用いたシミュレーションが必要であるが、十分な物性値はない。 本発明では溶融状態の試料にレーザー光を照射し、温度応答の振幅と位相差から比熱や熱伝導率などの物性値を高精度に測定することを可能にした。本発明では、浮遊溶融による高純度状態を維持し、さらに、超伝導マグネット磁場により試料の振動および回転を抑制させることにより、精度の高い物性値の測定を達成した。
従来のマンガンケイ化物系の熱電材料ＭｎＳｉxは、熱電特性や耐熱衝撃 性に優れており、例えば、熱電特性の一つである出力因子Ｓ ２ σ（ここで、Ｓはゼーベッ ク係数、σは電気伝導度）として、最大で、５００℃のとき、２．２２ｍＷ／Ｋ ２ ｍが得られている。 しかし、これらでは材料中にＭ ｎＳｉ（マンガンモノシリサイド）が、ＭｎＳｉｘのｃ軸方向に数十ミクロン周期で層状に析出し、これが材料の性能指数Ｚ（出力因子Ｓ ２ σを熱伝導度κで割ったもの）を低下させる原因となっている。 本発明は、ＭｎＳｉの層状析出を抑制し、より熱電特性に優れた熱電材料および熱電材料の製造方法を提供する。
【イプロス初主催】AIを活用したリアル展示会！出展社募集中
