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原子核は原子の中心にあり、多数の中性子と陽子で構成されています。構成粒子と核全体の動きが干渉し、多様な性質をみせます。核分裂やガンマ線を放出する崩壊などは原子核の個性からくるものです。 ウランなどの重い核の分裂現象は多くのエネルギーが解放される為、発電に応用されます。医療分野では放射線が利用されており、癌の治療や診断に用いられる医療用放射性物質（RI）は国内で加速器を用いて生成されます。診断によく用いられる99Mo は原子炉で生成され短寿命（66h）であり、海外から空輸しますが、災害などで供給が止まる懸念が常にあります。 医療用RI の国内供給ラインを確保する上で、代替となるRIの効率的かつ純粋に生成する方法を確立しなければなりません。理化学研究所の線形加速器を用いて、新しい医療用RIの実用的で生成効率が良い入射エネルギーを調べています。放射化法と積層箔法を用いて、生成断面積のエネルギー依存性を一度に調べられます。
光化学スモッグやPM2.5 は、大変身近な大気環境問題です。これらガス／粒子状の汚染物質は直接放出されることもありますが、多くは大気中での光化学反応により生成します。たとえば粒子状汚染物質であれば、どのような成分がどのような粒径に存在しているかを知ることは、汚染の発生を制御する上で大変重要な情報となります。その一方で、これら汚染物質はさらなる光化学反応を用いることで、完全に分解、無害化することも可能です。 そこで、大きく分けて二つの分野で研究開発に取り組んでいます。 一つは、粒子状汚染物質の屋内外における大気挙動調査であり、粒径別分級捕集手法の開発や粒子中化学成分の評価、さらには、室内チャンバーによる反応モデル実験などを行っています。 もう一つは、真空紫外線、光触媒、超音波などの反応活性種を効果的に生み出せる要素技術の複合化と反応場の有効利用に関する研究であり、ガス／粒子状汚染物質の高効率分解が可能な空気浄化手法に挑戦しています。
流れをあいまいさなく表現する枠組みを構築し、流れ（とみなせる現象）を解析する研究です。これは、私と共同研究者が創出した理論であり、工学、医学、海洋、気象などのさまざまな分野に適用されています。 具体的な研究内容としては、例えば、一見似たように見える2 つの状態で特性が大きく違うものを見分ける道具を提供します。さらに、あいまいさなくトポロジーの意味での渦の支配領域を同定することができるため、明示的に表現できなかった知見をトポ ロジーを使って明示的にすることなど を行なっています。特に、流れのトポロジーを抜き出す理論を計算機上に実装し、流れの位相的なデータ解析を行なっています。 一方、現在、流れのトポロジーを抜き出す理論を計算機上に実装することについては、実装化されている理論部分と実装中の理論部分があるので、実装途中の部分を発展させています。
モビリティ社会の変革が、完全自動運転車を中心に起きようとしています。完全自動運転車は、これまで運転手が行っていたハンドル・アクセル・ブレーキ操作をコンピュータが判断して走行します。コンピュータは、カメラ、全方位の距離センサ、GPS などの情報を利用して判断します。これらの情報を3 次元空間（図参照）で管理をして走行をしています。 コンピュータが正確な判断を行うには、図に示す様々な処理を同時に行う必要があります。例えば、安全に運転するには、周りの自動車や歩行者を認識する物体認識、信号を認識する画像処理技術、自動車の走る予定の経路を決める経路計画、決められた経路通りに走行するための経路追従などの機能が必要です。これらの機能は同時に動作しており、コンピュータによって制御されています。 本研究室では、上記の様々な機能を同時にうまく動かす（決められた時間内に処理を終わらせる）コンピュータの仕組みを研究しています。さらに、交差点や信号機に搭載されたインフラセンサを活用した認識や、デジタルツイン環境を使ったシミュレーションを通じて、自動運転の安全性向上を目指しています。
アジア・アフリカで生育する熱帯植物のモリンガは、多くの栄養素を多量に含むことから健康および美容促進として近年大変注目されています。成長の速さは目を見張るものがあり、見沼田圃で栽培した1600 本のモリンガ圃場にて、発芽後4 か月で少なくとも5 トンのCO2 を吸収しました。 モリンガは多年木ですが日本では越冬できないため栽培は普及しませんでしたが大量に生産される葉と種が収穫物であり、収穫後のバイオマスを炭化することで多量のCO2 を固定出来ます。研究室では炭素収支の厳密な定量評価を行っています。またモリンガの種は天然凝集剤として水浄化材として利用できます。 このように様々な商品化が展開されるモリンガは経済的価値のみならず企業のCSR 活動として利用しやすく、増加する耕作放棄地問題の解決に貢献します。モリンガは土壌水分が適正であれば人工肥料や農薬不要であるため、アグロエコロジーの視点から様々な研究を行っています。
私の研究は植物と藍藻の非生物的ストレス反応と藍藻成長制御に焦点を関した研究エリアは4 つに分かれている。 1．水生植物の非生物的ストレスの成長と生理的発現。マイクロプラスチック、塩分、光などのストレスに対する植物の反応について研究している。 2．藍藻の非生物的ストレス。藍藻の温度、光、マイクロプラスチックなどのストレスに対する藍藻の反応について研究している。 1 と2 の研究の目的は、水生植物と藍藻のストレスでの生理的特性を理解することである。 3．水生植物感作用を利用して藍藻の成長を制御。本研究では、環境ストレス（塩分、マイクロプラスチック、光）が植物と藍藻の大きな関係に与える影響を調査する。 4．シアノバクテリアの生体石灰化を利用してセメントを使用しない生物学的建築材料を製造する方法について調査する研究が行われている。 また、植物の電気信号と電磁放射が植物に与える影響についても研究している。
街並み景観、都市近郊緑地や水辺の景観、夜間の光環境など人間が環境を見ることに関わる幅広い研究テーマに取り組んでいます。景観に関わる研究成果を通じて新しい都市整備のあり方について提言を行います。 景観分析では公共空間での歩行者の行動分析、交通行動における視線解析、VR で再現した街並みを仮想歩行で評価するなどの研究手法を用いることが特色です。 地域の景観づくりの実践では都市づくりNPO さいたまに所属し、埼玉県や各市町村、市民団体と連携して、それぞれの地域の景観まちづくり活動に参加しています。
近年、コンパクトシティの考え方や、人間主体の街づくりの考えが広がる中、交通計画における、歩行者への重要性は増してきている。しかしながら、歩行者の快適性を計るために利用される主な方法、アンケート調査は、歩行者の協力意思に頼っており、対象者の無作為抽出はできない。さらに、調査依頼をすることで、せっかくの気分を害しているかもしれない。 このような課題に対して、歩行者の「笑顔」を観測して数値化し、その値を歩行者空間の質の評価として利用することで、理論的には対象区域の全歩行者を対象とすることができ（少なくとも、無作為抽出が可能となり）、対象者が調査に協力していることを意識しない状況で評価をすることができる。 近年技術が進歩している画像解析技術と表情認識センサーを用いたシステムを開発し、歩行者の表情の解析をすることで、歩行者の幸せ度に歩行空間のどのような要素が影響しているのかを研究している。
モータリゼーションの進展に加え、オンラインサービスの普及、人口減少、さらには人件費高騰により日本の公共交通は厳しい経営状況にあります。一方で高齢化などを踏まえれば地域インフラとしての重要性はむしろ高まりつつあります。 その中で私は地域にとってより良い公共交通の姿を明らかにすべく、公共交通網や運賃の設定のあり方を研究しています。その際、単に利便性が高いというだけでなく、公共交通の運行コストを利用者や地域がどのように負担すべきかも合わせて検討すべきだと考えています。 数理計画法に基づいて最適化モデルをつくり、理論解析や数値解析を行うことで、地域公共交通を持続可能にするために必要な戦略の解明を行っています。公共交通は激変期を迎えており、地域住民や自治体、交通事業者は存廃を含む様々な難しい選択を迫られています。その際、本研究で解明する最適戦略が適切な選択を導く一助になることを期待しています。
気候変動の影響で河川の氾濫が頻発しています。河川を掘削し大きくする一方で、ネイチャーポジティブの実現には河川やその周辺流域においても生物が多様な地域を増やしていくことが必要です。グリーンインフラ（湿地、水田、樹林帯等）には災害リスクを低減する機能もあるため、自然要素と人工構造物（堤防、調節池等）をいかにミックスさせれば減災上も生態系としてもよい状態を作り出せるかに興味をもっています。 また、荒川流域を中心として、埼玉県の治水事業の変遷と関連付けた氾濫リスクを明らかにし、水害危険域と避難タイミングを精度よく推定するための避難方法の研究を行っています。 また、堤防内や基礎地盤における浸透や越水によって生じる堤防決壊を遅らせる対策工法や、河川内の流れによる堤防侵食や、河川内植生と水流の相互作用が河道の長期的な維持管理に与える影響を考慮した上で、生物が多様な場をいかに形成するかの研究を行っています。
私はドイツに留学して博士号を取得しましたが、その時は地下環境での多相流に関する研究を実施しました。温室効果ガス・メタンの地下環境での輸送過程をシミュレーションするモデルを作りました。 ヨーロッパは数値計算の専門家と実験・観測の専門家が別であることが多く、どちらかというと実験・観測も計算も自ら実施して見識を深めようとする日本の研究者とは少し違う所があります。優劣を申し上げているわけではないのですが、ドイツ人の合理的な考え方を学びました。その後、日本に帰国して洪水災害の研究を始めました。 数値計算が中心ですが、地元住民と地域密着型の水害対策について検討したり、気候変動関連の研究、高度な気象シミュレーションと連携した洪水予測に関する研究、田んぼダムの研究、水害保険の研究、避難行動モデルの開発、水文統計の研究を実施しています。ドイツの数値計算特化型研究の経験も生かして、富岳コンピュータを用いた洪水計算も実施しています。
急速な経済成長や人口増加を背景に、多くの社会・環境問題が顕在化しているアジア開発途上国都市域では、不適切な廃棄物管理・処理が原因となり、深刻な環境破壊や健康被害をもたらしています。 私たちは、このような国際社会において解決すべき廃棄物問題の中でも、廃棄物の適正管理・処理・リサイクルに焦点を当て、「循環型ゼロエミッション社会形成」に不可欠となる産業廃棄物の有効活用・リサイクル技術開発に関する研究を、主にアジア開発途上国を対象に実施しています。同時に、各諸国で地域特性を活かした汚染土壌・地下水の浄化技術の開発も進めています。 我が国も、過去に多くの公害や環境問題に直面し、その解決に取り組んできました。このような日本の経験・知識・技術を活かして、アジア開発途上国の廃棄物問題の解決に向けて産学官連携の推進、地域社会・コミュニティーと連携を進めて問題解決に取り組んでいます。
重金属類の多くは、私たちの生活に欠かせない資源であると同時に毒性を持つ物質です。例えば、水銀は、合金の製造用いられる液体金属です。水銀は、常温常圧で液体や気体になり容易に人が摂取する可能性があります。特に、毒性の強いメチル水銀は、生体濃縮を受け高濃度で環境中に存在します。 「環境リスク」は、工業・農業的に必要な資源の有効活用とそれに伴う人の健康影響や環境への影響を双方から評価する学問です。環境リスクを無視した社会発展は、環境汚染が発生し公害が発生します。残念ながら、現在でも開発途上国の一部では、重金属類の汚染による環境問題が恒常的に生じています。 私の研究では、「環境リスク」をキーワードに最新の技術を用いた分析、数理統計の機械学習による将来予測、X 線CT よる地盤環境の3D 可視化技術を用いて、工業的に発生する産業副産物の有効利用の検討や新規物質の地盤環境中での移動特性を評価しています。
「壊れない構造物を造るためには、まず壊れ方を知らなければならない」との恩師からの言葉に感銘を受け、国民の税金を用いて構築される橋梁などのインフラをより安全・安心なものとすることを目指して、コンクリート構造を始めとする各種インフラ構造物の破壊実験や数値解析を通じた研究を実施しています。 「真に応用の効く研究開発を目指す」をモットーとし、単に実験等を行うだけでなく、得られた現象や結果を説明できる力学原理やメカニズムに立脚した技術検討を行っています。載荷実験と数値解析の両方を駆使して、鋼とコンクリートを組み合わせた合成構造・混合構造や、FRP を補強材に用いたコンクリート部材の開発、構造物と周辺地盤との連成挙動の解明、セメント改良地盤の力学的性状など、材料の種類を問わない幅広い研究を行っている点が強みです。
コンクリートは引張強度が小さいため、ひび割れが発生しやすいです。水分や有害イオン等がひび割れを通してコンクリート内部に侵入し、構造物の長期耐久性に影響を及ぼす恐れがあります。従来の補修工法としては、補修材の注入・充填、防水材によるひび割れ面の被覆が多く行われますが、ひび割れの再発生もしくは被覆層の劣化が起きる可能性があり、また施工中の補修材流出による環境負荷などの問題点が挙げられます。 一方、近年では、微生物を用いた斬新な補修工法が提案されています。この手法では、微生物の代謝産物である二酸化炭素とひび割れ中のカルシウムイオンが反応し、生成された炭酸カルシウムによってひび割れを塞ぐものです。無害な微生物の使用による環境負荷の低減に加え、修復された部分に微生物が生き続ければ、ひび割れの再発生時に再び塞ぐことができるという潜在的な利点があります。 現在、イースト菌、バチルス菌などの微生物を用いてひび割れ補修材の研究開発を行っており、実験において、補修後はひび割れの閉塞が確認でき、補修前と比べ、劣化要素である水分の浸透も顕著に低下したことが明らかになりました。
橋に関わる以下の内容の研究を行っています。 （1）橋梁の設計法に関する研究 （2）橋梁設計における安全係数の合理的決定法に関する研究 （3）既設橋梁の安全性評価と必要な安全性レベルの検討 （4）橋梁維持管理のためのリダンダンシーとVulnerability に関する研究 （5）橋梁用ゴム支承の耐震設計用モデルの開発と温度依存性に関する研究 一般の人からみると「橋」なんて、あまり変化が無いように思うかもしれませんが、使用材料、設計法、構造形式、維持管理の手法などが、2000 年代から急激に変化しています。材料で言えば高性能鋼や炭素繊維強化樹脂などが使用されるようになりました。 また、国内の橋梁設計法はまさに今変化している途中の段階にあります。そのため、次世代の設計法や維持管理方法の開発を研究テーマにしています。
日本では橋梁などの構造物の老朽化が進んでおり、また地震後の速やかな性能回復に向け、構造物の損傷被害を速やかに確認できることが重要である。近年ロボットや小型無人機（UAV）を用いた構造損傷や劣化への注目度が高まっており、高価な点検業務に特化したUAV も開発されているが、通常のスマホや汎用空撮用UAV だけでも多くの高精度な写真やビデオを取れる。 これらの映像を見て手動的分析することもできるが、 (1)膨大のデータ処理に時間を費やしてしまうことや (2)長時間の作業による疲労とミス (3)高度専門な知識と安定した判断基準が必要 などの点を考えると、自動化した画像データ処理もしくリアルタイムの損傷自動検知が望ましい。そこで 、深層学習を用いて大量な損傷写真を機械に学習させば、損傷の自動検知が可能となる。本技術は、損傷画像に対する深層学習の有用性の検証として、過去に行われた橋梁目視点検などで収集した画像を元に深層学習を用いた画像分類を試みた結果、高い損傷検出精度がある。
住まいや仕事・学習の場となる建物は、地震や台風などの自然災害に対する安全性や、長期間にわたる使用に対する耐久性など、その建物に求められるさまざまな性能を満たすように設計され建設されています。建物内に快適で健康的な居住環境を創り出すこともそのような要求性能の一つです。安全性や耐久性と違って建物の性能が日常生活に直結しますので、居住環境は皆さんの想像以上に重要な性能です。 我々の研究室では、居住環境に関わる要素である環境振動について様々な研究を行っています。例えば、どの程度の大きさのどのような特徴を持った振動が居住環境において問題となり得るのか、実際の建物内での種々の振動を振動試験機により再現した実験を行って調査しています。また、環境振動は騒音と同時に生じる場合も少なくありませんので、環境振動と騒音が居住者に与える複合的な影響について、それらを同時に発生させる実験を行って検討しています。
埼玉大学は、防災科学技術研究所、情報通信研究機構、日本気象協会と2019 年3 月6 日に4 者による協定（「MP-PAWR等を活用した気象災害軽減に向けた連携協力に関する協定」）を取り交わし、戦略的イノベーション創造プログラム第1 期の「レジリエントな防災・減災機能の強化」の研究課題「豪雨・竜巻予測技術の研究開発」において開発し設置したマルチパラメータフェーズドアレイ気象レーダ（以下、MP-PAWR：写真参照）を活用した連携協力を推進することにより、気象災害軽減分野のイノベーション創出及びレジリエントな社会構築への貢献を目指しています。 最近では、毎年のように気象災害が発生し、内水氾濫による浸水被害が発生しています。浸水被害が出る地域には微地形的な特徴があります。例えば、埼玉大学周辺では、図に示したように、自然堤防が旧河道の両側に発達し、氾濫平野を取り囲んでいます。このような微地形の作る雨水が溜まりやすい器を見つけ、そこの降る雨量をMP-PAWR を用いて推定すれば、早期に浸水深を予測することが可能になると考えています。
環境を守り自然と共生しつつ良い暮らしを目指すためには、まず私たちが暮らしている地球のことから理解する必要があります。私自身は、幼少時から山、川、森など自然が大好きで、地球の持つエネルギーや大自然の美しさを知り、地球科学を学びました。現在では、地形学や岩石鉱物学を基礎としつつ、土木建築や文化財保存などに応用する研究を行っています。 世界には、宗教的利用や権力誇示のために建てられた大型建造物の多くが世界遺産や文化財などに認定・指定されています。今や、土木遺産や地盤遺産という言葉も定着しています。しかし、これらの遺産も年月が経つほど風化・劣化が進行し、保存修復する必要が出てきます。その際、まずは元々の材料を把握し、同じ材料で、それが無理であれば代わる材料を用いねばなりません。また、耐久性の良い材料の開発も必要です。岩石の性質や風化・劣化の状態を様々な手法で分析し、立地環境との関係も併せて調査研究しています。
日本はプレート境界に位置するため、世界的に見て地震の発生頻度が非常に高く、それに伴って建造物の被害が非常に多いです。地震が起こると「揺れ」を感じると思います。地震は波なので地盤が揺れて繰返す動きをします。この時、建物や高架などの構造物は複雑な動きを繰返し受けることになりますが、建造物の内部の変形を詳細に把握することは極めて難しいです。 私たちの研究グループでは、自然由来の堆積構造をもつ岩盤の変形を詳細に調べるために小さな円柱状の岩石の詳細な変形（ひずみテンソル）を捉える技術を開発し、確度を高めてきました。この方法は、如何なる形状であっても、適用箇所を工夫すれば、建造物にも応用できます。 今後は建物やコンクリート構造物を対象として、地震時などの複雑な変形を呈する場合の健全度評価に役立てていきたいと考えます。
2024 年能登半島地震が発生し、多くの人命とともに、幾多の美術品や文化財が失われました。すでに作者が亡くなっている作品も多く、作り直しや完全な修復が難しい状況です。美術館や博物館の地震被害を軽減する対策として、テグスでの固定や免震装置がありますが、選択肢はあまり多くありません。 この研究では、文化財や美術品を地震から守るための新しい対策を検討しています。近年発表した「AL（Ant Lion：アリジゴク）免震」は、昆虫（アリジゴク）の捕食形態を参考に考案した地震対策です。この装置は、地震発生直後に緊急地震速報を受信すると、地震波が到達する前に、床がアリジゴクの巣のように美術品を引き込み、美術品を保護する仕組みです。生態系で観察される捕食形態や営巣構造などからヒントを得る「バイオミメティクス」を活用することで、これまでにない地震対策法を提案し、社会実装します。
長年にわたり、数値シミュレーションを活用して、自然界や装置内で発生する複雑な現象の解明に取り組んできました。具体的には、これらの現象を支配する主な因子や装置設計における重要なパラメータ、さらには装置や機器のトラブルの原因について深く掘り下げています。これらの知見を通じて、新しい装置や機器の開発に貢献することを目指しています。 現在は、これまでの豊富な経験を生かし、産学官連携活動に積極的に参加しています。さまざまな産業界との共同研究を通じて、実践的な問題解決に取り組む一方、アントレプレナーシップ教育やスタートアップに関する新たなプロジェクトにも挑戦しています。このような活動を通じて、学術界と産業界の架け橋となり、持続可能な未来の実現に貢献していきたいと考えています。
身近な環境やインフラ、社会システムを研究対象として、私たちの当たり前の生活を継続しつつもより良く変えていく研究に文理融合のスタイルで取り組んでいます。環境負荷を減らす観点を中心に、環境やインフラ、社会システムが抱える見えない課題を探し、その原因の探索、解決策の探求を行います。加えて、自治体の計画づくりや大規模事業の検討プロセスのデザインを研究して合意形成に役立て、持続可能な地域づくりへの貢献を目指します。 現在は、上下水道を対象に、人口減少により事業効率が悪化しうるエリアの抽出や、水量フローの可視化や将来の地区別運営コストの推計の手法開発に挑戦しています。上下水道が抱える利用者の減少、料金の負担感の増大、地域の水環境確保といった社会・経済・環境の各側面に課題に対し、統合的かつ持続可能性向上となる対策を探求します。開発した手法を他のインフラや社会システムにも適用していきます。
本研究では、18 歳人口の減少、公的資金の削減、コロナ禍など大学を取り巻く厳しい環境を鑑み、「持続可能な小規模私立大学モデル」を探求する。これまでの「コロナ禍とアメリカの大学」の研究をさらに具体化させ、カリフォルニア地域の小規模私立大学の歴史、文化、ガバナンスの分析を試みる。また、調査対象大学で構成されるコンソーシアムのシステム構造と相互補完的機能に着目する。 研究対象がカリフォルニア地域の小規模大学である理由は： （1）日本の大学誕生と同時期にアメリカ西海岸の高等教育は誕生し、欧州や東海岸の影響を受けつつも独自の発展を続けている； （2）小規模ながら「多様なリベラルアーツ」の特徴を持つ大学・コンソーシアムが高い評価を得ている； （3）私立大学は、特徴ある人材育成を担い、常に変化し続ける社会的需要と価値観の中で生存・繁栄してきた。 これらの点に注目しつつ、小規模私立大学の発展と継続のメカニズムを解明したい。
なぜアメリカでは人種問題が大きな問題なのでしょうか。リンカン大統領によって奴隷制度は廃止され、キング牧師の活躍によって知られる公民権運動の成果もあったので、人種差別はなくなったと考える人も多いかもしれません。しかし、差別に起因する事件や抗議活動は後をたたず、現在の大統領選挙においても大きなトピックなのはご存じの通りでしょう。 私が研究しているのは、都市の環境や制度のなかに、なくなったはずの人種差別が残り続けるプロセスについてです。権利が保障されたとしても職業や教育の機会が十分に与えられなかった人種マイノリティの多くは、貧しいままの状況に留め置かれます。この点に注目し、私は、住む場所や学校、公共サービスの規模等を経年的に分析することで、いかに、なぜかれらの貧しさが保たれ、そして「見えざる」状態に置かれてきたのか、そしてそうした状況が結果的にどう人種差別とつながっているのかを調べているのです。 差別は生まれつき人間に備わった本質的、感覚的なものではなく、経済や環境と結びつき、構造的に発生・維持されるものであることを示すのも、私の課題です。
近年、多言語を背景とする日本語学習者が増えつつあります。今後、短期、長期滞在の外国語使用者も増えていくことだと予想されます。その中で、本研究は、多言語を背景とする日本語学習者を対象とした効果的な日本語音声学習を支援するシステムを開発、フラットフォームとして提案を目指し、実証的研究を行っています。 特に、本研究は、言語を学ぶ際に最も気になる点とも言える「その言語のらしさ」に注目しました。「自然な日本語」はとても感覚的で、聞き手によって評価がずれる場合が多く、日本語を学ぶ学習者にとっては、つかみところがなく、学習そのものが難しいです。 そこで、本研究では、人が実際やっている知覚処理を模擬した指標に基づいた評価を用いることで、言語らしさをより客観的に説明し、言語支援につなげたいと思っています。これらの研究は、今後、多様化している社会における自律した言語学習アプリ開発の基礎的な研究となると思います。
松竹株式会社からはじめ、日本のエンタメ業界は日本の社会を支える重要な組織である。その根元は近世期の歌舞伎劇場にまつわる商業圏にあると考えられる。近世期の日本の封建社会の中で、歌舞伎劇場はよく権力者と対立する立場にいたにもかかわらず、歌舞伎劇場は江戸の町から消えたことはなかった。その原因は一方、地主や芝居茶屋など関連行者は劇場に集まる観客から利益を得て、劇場は多くの人々の生活を支える、独立した商業圏の要となっていたからである。 本研究の一つも目的は劇場をまつわる商業圏の働き方を明らかにすることだ。しかし、もう一方、歌舞伎劇場は封建社会の中で、身分を問わず、誰もが入場券を購入できる空間であったため、貴族や武士から町人の娘らまでは同じ屋根の下で同じ舞台を鑑賞していたので、身分を超えた共通認識が生まれたから、歌舞伎劇場は江戸の町に不可欠な存在となっていた。 本研究は、18 世紀の前半に歌舞伎業界における大きな業績を残した二代目市川團十郎や歌舞伎の常連だった大和郡山藩藩主柳沢信鴻の日記から、歌舞伎劇場に、具体的にどのような人々は集まったのか、そして、彼らの関係を明らかにすることを目的とする。
東南アジア・中国における流通経営やマーケティングについて研究している。研究の柱は消費財分野のアジアにおけるチャネル戦略である。日用品や化粧品などの消費財がメーカーから卸売や小売を経て消費者に届くまでのマーケティング・チャネル（販路）の作り方について、アジアの日本・欧米・現地系の消費財メーカーを比較分析し、どのようなチャネル戦略がアジアに相応しいのかを研究している。特に日本企業は現地で相応しいパートナー企業を見つけ、適切な関係を築いていくことに課題を抱えている。 また、アジア諸国ではオンラインによる販売が日本以上に急速に成長している。従来にないオンラインとオフライン（店舗）が融合した新しいビジネスモデルや、ライブコマースを生かしたプロモーション戦略が生まれている。自身の研究から訴えたいのは、これからの日本企業や日本人はアジアを後発国とみる見方から完全に脱却し、アジアで起きている新しい変化から虚心に学ぶべきだということである。
ひとつの土地に対し、所有者が持つ所有権、地上権や賃借権などの利用権、および抵当権者や譲渡担保権者の持つ交換価値支配権が存在する場合、その三者間の利益調節に関する問題について検討してきた。 また、農業経営法人など、土地利活用型組織（単なる建物等の土台としての土地ではなく、生産基盤としての土地として活用）の事業承継問題について、経営の持続可能性を阻害する要因を分析、明確化し、改善策を提案している。分析手法は、主にフィールドワークを中心として行っている。 さらに、現在、少子高齢化の進展、相続件数の増加や農地利用ニーズの低下、土地所有意識の希薄化を原因とするいわゆる「所有者不明土地」が増加している。この問題は、土地が共有地である場合や複数の権利が設定されているような場合は、より深刻であり、問題解決は焦眉の急務である。 さらに、最近は、2018 年に相続法制の見直しを内容とする「民法及び家事事件手続法の一部を改正する法律」が成立したが、この改正は企業内の役員や従業員に承継する親族外承継とは異なり、主に親族への事業承継を行う親族内承継に関し、どのような影響を及ぼすのか、検討を行っている。
私は企業変革やイノベーションの推進について研究しています。一度成熟した企業や、スタートアップ企業でもある程度の成長を経験すると、組織内の部門・部署・階層の壁が生まれ、個々人の能力や経営者の才覚だけでは継続性のある企業成長をし続けていくことが難しい、「構造的無能化」の状態に陥ります。このような状態は、病気に例えるならば「慢性疾患」とも呼べるもので、これという解決策の決め手が見つからない、長期に渡って徐々に問題が悪化していくような状況であると言えます。例えば、新規事業開発がなかなか生まれない・進まない・頓挫する、部署間の連携が悪い、離職率が高いなど、様々です。 このような状況をどのように打開していくのかということについて、様々な企業への研究調査を行い、また、独自の視点として対話に着目して研究を行っています。一般に、企業変革において危機感の欠如など意識の問題とされがちですが、実際は危機感よりもむしろ構造的に発生し、「問題が何か」「どこから手を付けたらよいかがよくわからない」という状態が生まれます。この点にフォーカスして支援を行います。
社会保障制度は、様々な給付を通して私たちの生活が困難に陥るのを防ぐ仕組みです。同時に、所得の再分配によって格差を是正する役割や、消費を下支えすることで景気変動を緩和させ、社会・経済を安定させる役割も担っています。しかし、格差の拡大・固定化や、少子高齢化の進行、財政状況の悪化といった深刻な問題が生じる中で、社会保障制度は見直しを迫られています。 私の主要な研究テーマは、このような現状を踏まえて、 （1）日本における格差・貧困を定量的に測定すること （2）社会保障制度の在り方を考えるためのエビデンス（科学的根拠）を創出すること です。前者については、財・サービスの利用可能性という観点から人々の生活の実態を直接的に測定する「剥奪指標」という貧困指標を用いて、所得に基づく指標だけでは見えにくい貧困の実態把握を進めています。後者については、年金や医療・介護など個別分野の制度研究を行っている他、国民皆保険・皆年金を柱とする日本の社会保障制度から「零れ落ちた」人々に焦点を充て、その実情の把握に取り組んでいます。
私たち個人は、多様な人たちと繋がりあって生きています。高校時代の友達、サッカークラブの先輩、前の職場の後輩、現在の部署の上司・・・など、人々は互いに多様な要素で繋がりあっており、その「個人のつながり（パーソナル・ネットワーク）」は出身地、学歴、職歴、業務歴、趣味といったデータを用いて分析したり可視化したりすることができます。最近、このようなデータが可能になったことで、つながりがもたらす経済的効果を分析する研究が世界的に行われています。つながりは、個人の貧困から脱出、企業不正、イノベーション、金融取引のパフォーマンスなどに影響することが分かっています。 私は長年、経済における銀行の機能や行動を分析し、より良い銀行のあり方について研究してきました。その中で、パーソナル・ネットワークに出会い、その役割や影響について銀行のみならず一般企業にまで分析対象を広げ研究を行っています。
私は職務評価の研究をしています。職務評価調査を実施することで、企業内の賃金が性別や雇用形態の違いに関わらず公平な水準に保たれているかどうかをチェックすることができます。職務評価とは、ヨーロッパやアメリカ、カナダ等で広く行われているもので、労働者の担当している職務の価値を点数表記できる調査です。まずは職務分析を行います。職務分析（インタビュー調査）を行うことで、企業内にある職務の特徴を反映させた職務評価項目（職務の価値を測るものさしや目盛り）を独自に作成し、職務評価を行います。 職務評価項目（ものさし）は、職務を遂行するのに必要や「知識・技能」、職務に付随する「責任」、職務を行う際にかかる「負担」、職務をおこなう「労働環境」の4 つの項目を細分化して作成します。これは、最近話題の「ジョブ型雇用」を構築する際に必須の調査です。 社内の賃金水準が、性別や雇用管理区分（正社員、パート、アルバイト、契約社員等）ごとにどの程度違うか、そしてそれが職務の価値に見合ったものかをチェックすることで、社内の賃金額に無意識の偏見等が紛れ込んでいないかどうかを確認することができます。
人生100 年時代とも言われる超高齢化社会が訪れようとしているが、働き手不足や地方衰退といったマイナス面ばかりが強調されているように思います。日本のみならず、今後数十年を考えた場合、とくにアジアの多くの国・地域において、高齢化の急速な進展が確実視されています。 この点、日本が得意とするロボットや自動化技術、そしてこれに金融面からのサポートを融合することで、例えば医療・介護、買い物や移動手段といった分野において、高齢化対応の商品・サービス市場を世界的に構築する絶好のチャンスではないのか。世界に人気の高いアニメ技術なども駆使すれば、無機質なロボットも華やかになります。 また、将来不安により消費を控える（予備的貯蓄を増やす）といった行動がみられる。先行きの不確実性は、誰もが抱く「不可避な不確実性」と、正しい金融知識（リテラシー）の欠落に起因する「知識不足による不確実性」の二種類があるのではないか。この点、金融教育の推進により金融リテラシーを高めることで、後者の不確実性を取り除くことができれば、日本経済の持続的成長に資する有効策となると考えます。
社内・職場不正に向き合って今日に至ります。なぜ人は｢よくないことだ｣と知りながら、不正を働くのでしょうか。現場ヒアリングを重ねると、顧客・取引先の求めるQCT（高品質・低コスト・短納期）と、職場の現実MTB（人不足・時短・予算不足）の狭間に立たされて、｢不正もやむなし｣と考える社員の姿が浮かび上がってきました。 不正には内部通報制度が有効だとされます。ただ、現場の声を聞くと、「返り討ちに遭うのではないか」｢大ごとにしたくない｣という本音も耳に入ります。また、｢そこまで予算を確保できない｣という幹部層の声や、｢ムラ社会でそんなことしたら裏切り者扱いされる｣などといった意見も根強いようです。では、どうすればいいのでしょうか。 現場で働く社員の多くが｢我が社｣を大切に思っています。その一方で、たとえ法令・規格基準を満たしていても、顧客・取引先との関わり方にコンプライアンス違反の火種を抱える時代です。こうした実態を踏まえ、 （1）社内の実態を踏まえたコンプライアンス制度の設計・運用と、 （2）一歩踏み込んだコンプライアンス研修の企画・実施を、 お客様起点で支援します。
まちづくりという側面から、まちの魅力や持続可能性を高めるために、都市固有の価値がどこにあるかということを研究しています。都市固有の価値のことを「オーセンティシティ」という言葉で表現することがあります。これは、日本語で言うと都市の「らしさ」です。どのような都市にも、その都市「らしさ」が存在しますが、それをきちんと発見し、活用していくことがこれからのまちづくりに求められています。 もともとは石川県金沢市でこの研究を始めました。金沢市は「らしさ」がイメージしやすい都市ですが、埼玉県内にも多様な資源があります。埼玉においても、多様な人々の議論への参加を仰ぎながら、価値を共有していくことが求められると考えています。また、都市の価値を高めるまちづくりとして、公共空間の利活用についても近年いろんな地域で社会実験が進められてきています。「らしさ」を活かした実地でのまちの新たな価値づくりについて、コミュニティづくりも含めて考えていきます。
私の専門は「自己評価」です。具体的には一枚ポートフォリオ評価（One Page Portfolio Assessment：OPPA）論を中心に研究しています。ここでの「自己評価」とは、学びにより自己の概念や考え方がどのように変わったのかを自覚することを指します。自己評価は「（今日の学習は）よかった、悪かった」というような情意面の変容に注目することが多いのですが、私の研究では認知面（思考、判断など）に注目しています。 最近は「教師の教育観」の変容に注目しています。教育観とは、「教育とは何か」、「学ぶとは何か」といった教育の本質に関わる考え方を指します。物事の本質について「自己評価」により改めて問い直すことで、考え方の変容が促され、改善に必要な要素が明らかになることがわかっています。さらに、これが日本人が持ちにくいとされる「自尊感情」や「自己肯定感」といった非認知能力の育成に効果があることが明らかになりつつあります。
酵素は常温・常圧の温和な条件で、高活性かつ位置・立体選択的な物質変換を可能とする優れた触媒であると言われます。しかしながら、現実的にどのような酵素反応が使えるのでしょうか？酵素を“狙った”反応にうまく利用するには、酵素の特性を分子の視点で理解することが大切です。 我々は、化学の視点からの酵素や酵素反応の理解や、酵素の非天然基質への利用法の開拓を中心に据えた研究を展開しており、特に複雑な反応を行うことからその活用が期待される「金属酵素」や「PLP 酵素」に、新たな付加価値を生み出しています。
有機物は、プラスチックなど身の回りにあふれた材料の一つですが、通常電気を流しません。しかしながらここ50 年くらいで急速に材料開発が進み、有機エレクトロニクスという分野が確立し、柔軟性・軽量性に優れたこれらの材料は現代社会に不可欠となっています。 私の研究では、有機物を使い、単に電気を流すだけではなく、さらに超伝導と呼ばれる電気抵抗がゼロになる材料や量子スピン液体、電荷ガラス、ディラック電子系などと呼ばれる、従来の物理学では理解が難しい現象を対象としています。これらの性質は電子相関や特徴的な電子構造が関わるとされ、未知の物理が潜んでおり、量子コンピュータや省電力デバイスなど、次世代技術への応用が期待されています。 普段の研究では、分子合成技術と精密物性測定技術を組み合わせ、化学と物理の境界で誰もできなかった発想で研究を進めることで、従来の性能を超える有機材料や新しい物理現象の探索を進めています。
従来には存在しない「新しい化学種」の創成は、新しい結合、構造、反応性といった性質を同時に解明し、それらが付与する新たな反応性も明らかにすることができます。特に、典型元素と遷移金属元素を組み合わせた複合化合物は、元素間に特異な「元素特性」を生み出し、高活性触媒や高反応性化学種の創成を可能とします。 そのような「元素特性」の例として、(1)精密オレフィン重合触媒の開発、と(2)高周期14 族元素低配位化合物（テトリレン）の合成、に取り組んできました。 (1)では、従来触媒を凌ぐ高い活性を実現し、立体構造が制御されたポリオレフィンの生成に成功しました。 (2)では、合成したテトリレン類は、遷移金属に対して独特の配位挙動を示し、さらに稀少な遷移金属触媒の代替としても利用できることを見出しました。 現在は、テトリレンを用いた二酸化炭素の有用化成品への変換反応を可能とする触媒の開発に挑戦しています。
新しい電子材料となるのは常に新しい構造である。これを形づくるのは新しい電子系である。特に電子が居場所を変えることを可能にする非局在電子系は新しい物性科学の鍵となる。このような観点から、ベンゼンの発見以来200 年近くも研究されている、電子がある特別な条件下で非局在化して発現する「芳香族性」に着目し、これまでに炭素と高周期元素のスズまたは鉛の組み合わせでも芳香族性が発現することを世界で初めて明らかにした。 重原子を利用してベンゼンとは異なる芳香族性を生み出すことにも成功した。これらは教科書を書き換える基礎学術であり、新しい物性科学を生み出す芽となる。また、重原子の大きさを活かし、結合を有さずとも相互作用して電気を流すという、これまでに知られていなかった電気伝導パスを発見した。これを活かと、電気を流しにくい非平面構造をもつ分子でも高い電気伝導度を示した。これは単分子エレクトロニクスに新学理をもたらす基礎研究として重要である。高活性な遷移金属触媒の開発も行っている。
ダイヤモンド、エメラルド、ルビー、サファイア．．．美しい宝石は太古より人々を魅了しております。これらは宝飾用だけではなく、ダイヤモンドは研磨や切削、ルビーはレーザー、サファイアは青色LED の基板、と工業的にも活用されています。 このような人のために役に立つ結晶（働く宝石）を創ることを目的に日々研究しております。この一例として高温用圧電結晶があり、これは地熱・火力発電所施設の非破壊検査による安全管理、化学プラントでのダストモニタによる環境配慮、自動車・船舶のエンジン燃焼圧モニタリングによる燃焼効率アップに利用できます。 現在、新規材料としてメリライト型結晶を見いだし、大型化に取り組む一方、高温での特性を評価し、センサの構造設計・試作を行っております。このテーマの他、リチウムイオン電池の全固体化を可能とする固体電解質結晶の合成や6G 通信に向けたマイクロ波誘電体の創成にも取り組んでおります。
ある物質において、原子が3 次元に規則正しく周期的に並んでいる状態を結晶、周期性のない化合物を非晶質（アモルファス、ガラスなど）と呼びます。また、物質は人間のために使われて初めて「材料」と呼ばれます。われわれの研究グループでは酸化物やハロゲン化物（特にヨウ化物）の機能性無機材料を対象として、原子の周期的な並びがミリメートル～センチメートルにわたって整っている「バルク単結晶」に関する研究を行っています。 主に、電気的および光学的な機能を有する無機材料のバルク単結晶育成、および結晶構造解析・物性・特性評価に取り組んでいます。バルク単結晶を用いることで、結晶構造を反映した特殊な機能を発現させる、あるいは単結晶ならではの物性を評価することが可能です。結晶育成法のラインナップもバラエティに富んでおり、物質の化学的性質・融点・サイズによって適切な育成法を選択できます（チョクラルスキー炉× 2、垂直ブリッジマン炉× 2、浮遊帯溶融法× 1、抵抗加熱マイクロ引き下げ炉× 1、フラックス徐冷法）。
分子のかたちを少しだけ調節すると、その機能は劇的に変化します。たとえばエタノールは心地よい酔いをもたらしますが、エタノールから水素を2 つ取り除いたアセトアルデヒドは二日酔いの源です。工業的には、アルコールを原料にしてアルデヒド、エステルといった機能性分子が合成され、私たちの身の回りの品を作るために役立っています。これまでは、熱（化石資源を燃やして得る）と酸化剤（水素を引き抜く試剤）を使ってアルコールが転換されてきましたが、化石資源の燃焼は二酸化炭素の排出につながり、酸化剤は大量の廃棄物を生んでしまいます。 私たちは、太陽光発電などで生まれる「電力」を駆動力にした新しいアルコールの変換プロセスを開拓しています。鍵を握るのは、触媒膜とイオン交換膜です。これらが協働することで、アルコールから高付加価値な分子を創り出すことができます。この反応では次世代エネルギーである水素も同時に得られます。
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