試験機器・装置の製品一覧
- 分類：試験機器・装置
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[オンラインセミナー] 南アフリカ共和国標準局(SABS)によるSABS EMC認証解説および最新情報
2017年に施行開始されたSABS(South African Bureau of Standards)認証制度では、SABS認定試験所より発行されたEMC試験テストレポートの提出および認証取得が求められます。本セミナーでは、SABSからMr. Lawrence Sibekoをお招きし、一般的な電気・電子製品のみならず建設機械、農業用機械等を南アフリカ共和国向けに輸出をご検討の際に取得が必須となるSABS認証の概要、対象製品、認証の有効期限、申請時の注意点、罰則規定等についてご説明いただきます。 詳細な内容及びAgenda、ご登録は下記リンクよりお願いいたします。
【バーチャルラボツアー】信頼性試験ラボ
2019年4月に信頼性試験ラボを新設し、国際規格や国内外自動車メーカー独自規格等で要求される車載機器の信頼性試験（環境試験・耐久性試験） を開始しました。車載機器向けサービスの更なる充実と、モビリティ部品向け信頼性試験の急増する需要に対応するため2020年9月1日より、三重県伊勢市、伊勢本社内の信頼性試験ラボを拡張し、稼働を開始しました。 こちらのバーチャルラボツアーでは、拡張したラボをオンラインでご見学いただけます。装置の性能や機能だけでなく、実際に現地で行うラボツアーと同じように装置同士の間隔や配置などもご確認いただけます。
[シリーズセミナー] Wi-Fi 6E対応製品におけるアジア・中東・中南米主要国の最新規制情報
総務省が2022年9月2日に電波法施行規則等を一部改正し、ついに日本でも6GHz帯が開放され、認可を受けたWi-Fi 6E対応製品を日本国内で使用できることになりました。また、各国の規制整備が進む中、今後の海外展開を検討されているメーカー様からのお問合せも増えています。 本セミナーは、第一弾「Wi-Fi 6E対応製品における日本・北米・欧州最新規制情報」に続く、第二弾としてアジア・中東・中南米の主要国の最新規制情報をお伝えします。各国の最新情報を入手頂く事で、今後の各国展開、開発プランの見直し等にお役立てていただけます。 <内容> ・アジア規制情報 (韓国、タイ、マレーシア) ・中東規制情報 (カタール、クウェート、UAE、サウジアラビア) ・中南米規制情報 (メキシコ、アルゼンチン、ブラジル) など ・情報提供サービス セミナーの詳細は下記「詳細・お申込み」ボタンよりご確認頂けます。
オートモーティブテクノロジーセンター拡張！オンラインツアーのご案内
2022年10月より稼働を開始するリバブレーションチャンバー(RVC: Reverberation Chamber、以下RVC)を紹介するオンラインツアーを開催いたします。実際に現地で見学して頂く事が難しいお客様でも、拡張したオートモーティブテクノロジーセンターをオンラインでご覧いただけます。また、RVCだけでなく、固定型ダイナモ搭載電波暗室のEHV Chamberもご紹介いたします。 自動車産業では、くるまを取り巻く環境や規制の変化に対する素早い対応が求められています。UN ECE Regulationにて、従来のALSE法(アンテナ照射法)に比べ実環境により近いRVC法が導入されることとなりました。RVCは、電波暗室に均一な電界を発生させることができ、実際に車両が使用される都市部のような電磁環境を模擬した試験を実施することができます。 ぜひこの機会に弊社の新しい施設をご覧いただければ幸いです。
【2022年10月27日(木)】オートモーティブテクノロジーセンター拡張！固定型ダイナモ搭載電波暗室もご紹介
- EMC試験
ボタン電池またはコイン電池を組み込んだ一般消費者向け製品に対して、リース法に対応するサービスの提供を開始します
- 衝撃試験
河川水や井戸水に含まれるヒ素、水銀、銅を現場に持ち出して測定できるスマホサイズの電気化学分析装置（VA）
- 環境試験装置
- ポーラログラフ
- 分析機器・装置
【お客様事例】に益田建設様の「地震体験から始まる『地震に強い家づくり』」を掲載しました
【お客様事例】に益田建設様の「地震体験から始まる『地震に強い家づくり』」を掲載しました
TOHOKU DX GATEWAY 2024 [自治体向けDX展示会] (12/3)に「地震ザブトン」「IoT地震観測サービス」を出展します
TOHOKU DX GATEWAY 2024 [自治体向けDX展示会] (12/3)に「地震ザブトン」「IoT地震観測サービス」を出展します
当社の「IoT地震観測サービス」とAPI連携し、災害リスク評価コンサルティングサービス誕生
- 振動試験
- 振動検査
- その他計測・記録・測定器
「IoT地震観測サービス」が構造計画研究所の災害リスク評価コンサルティングの新サービスに採用されました
白山工業株式会社の提供する「IoT地震観測サービス」が、株式会社構造計画研究所の「建物被害早期損傷把握システム」の機能実現のために採用されました。 地震計からデータ活用のためのクラウド環境までを一元的にサブスクリプション方式で提供する「IoT地震観測サービス」をAPI連携で利用した初の事例です。